アプリ開発の費用相場：算出方法や費用を抑えるコツ等を解説
スマートフォンの普及とともに、私たちの生活に当たり前のように存在するようになったアプリケーションソフトウェア（以下「アプリ」という）。
多くの企業や個人がオリジナルのアプリを作成・開発するようになり、アプリ開発を専門としている開発会社が増えてきています。
しかしアプリ開発を検討していく中には、「アプリ開発を外注するとどのくらいの費用がかかるのだろう？」「アプリ開発の費用相場がわからない」という疑問をお持ちになった方も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、アプリ開発にかかる費用相場を徹底解説します。
算出方法や費用を抑えるコツも紹介しますので、これからアプリの開発を検討しているという方はぜひ参考にしてみてください。
アプリ開発の費用相場
アプリの種類によって開発にかかる費用は異なります。
また、同じ種類のアプリであっても金額に大きな差が出ることがあります。
それは、ひとくちに〇〇アプリと言っても、どのくらいの機能を搭載するのか・どのくらいのユーザー数を想定するのか・どのくらいのセキュリティレベルを必要とするのかなどで、作るべきアプリが全く違うものになるからです。
例えばゲームアプリで言えば、個人が趣味で作った単機能のゲームから何百万人がプレイする有名ソーシャルゲームまでがアプリストアに並んでいますが、それぞれ必要な開発費用が全く違うのはご想像いただけるでしょう。
そういった事情から、アプリ開発にかかる費用相場は明確に定めることができないのです。
実際、開発会社のホームページを見ると、「要相談」「◯円〜」などと曖昧な表現で記載されていることが多いです。
では、アプリ開発にかかる費用はどのように決められているのでしょうか。算出方法を見てみましょう。
アプリ開発費用の算出方法
アプリ開発にかかる費用の内訳は、一般的に以下の式で求められます。
アプリ開発の費用＝人件費＋諸経費
※人件費＝人月×人月単価×開発期間
それぞれの言葉の意味は以下の通りです。
- 人件費：プロジェクトマネージャー、システムエンジニアやプログラマー、デザイナーなどアプリを開発するのにかかる人員や工数の費用
- 人月（にんげつ）：作業量（工数）を表す単位の1つで、1ヵ月間の開発に必要な人員の数
- 人月単価：1人が1ヶ月作業した場合にかかる費用
- 開発期間：開発するのにかかった時間
- 諸経費：開発で使用する設備やライセンスにかかる費用
例えば、1つのアプリを開発するのに5人の技術者が必要な場合、人月は5です。
1人あたりの人月単価が200万円、アプリ開発に3ヶ月間かかるとすると、そのアプリに対する人件費は以下の計算式で求められます。
5人月×200万円×3ヵ月＝3,000万円
ここに諸経費を足した額が、合計のアプリ開発費用となります。
では、なぜアプリ開発にかかる費用には大きな幅が出てしまうのでしょうか。
それは、アプリの難易度によってかかる開発期間や人月単価が異なるためです。それぞれ詳しく解説していきましょう。
アプリ開発の費用に幅が出る理由①開発期間の違い
ひとことにアプリといっても、実は以下の3つの種類に分けられます。
- ネイティブアプリ：iPhoneやAndroidなどのOSにダウンロードして使うアプリ
- WEBアプリ：WEBブラウザにアクセスして使うアプリ
- ハイブリッドアプリ：ネイティブアプリとWEBアプリ両方の特性を持つアプリで、デバイスの機能が使えたり、マルチプラットフォームに対応していたりする
ネイティブアプリはそれぞれの端末や言語に合わせた開発が必要になるため、開発にかかる期間も長くなりがちです。
一方のWEBアプリは最小限の開発で済むため、短い期間で開発できます。
さらに、先述したようにアプリそのものの内容の違いも費用の差に関係してきます。
例えばデザインや開発内容がシンプルなものだったら1ヵ月といった短期間で開発を完了できるのに対し、多くの機能がついているような複雑なアプリを開発する場合、数ヶ月〜年単位の期間が必要なケースもあるでしょう。
アプリ開発の費用を抑えたい場合、始めはシンプルなWEBアプリで認知や拡散を図り、徐々に機能を増やしたり、ネイティブアプリに移行したりするやり方があります。
アプリ開発の費用に幅が出る理由②人月単価の違い
人月単価は、技術の差により異なります。
例えば、同じエンジニアでも、技術や能力によって人月単価には以下のような違いが生じることがあるのです。
- 初級：80～150万円
- 中級：120～240万円
- 上級：200万円〜
さらに、人月単価はどの工程に関わるかによっても異なります。
アプリ開発は大きく分けて「要件定義」「設計」「開発」「テスト」「リリース」と5つのフェーズに分かれています。
多くの工程に関われば関わるほど人月単価も高くなる傾向にあります。
例えば、プロジェクトマネージャーは全工程に関わりますが、エンジニアは設計だけ・開発だけという場合もあるなど関わる工程が異なるため人月単価が変わってきます。
そのため、結果的にアプリ開発にかかる費用に差が出るということです。
アプリ開発以外にかかる費用
アプリは一度納品されて開発費用を支払えばそれで終わりだと思う方も多いですが、実はそうではありません。
アプリには運用・保守といった工程があります。
運用や保守は、多くのユーザーにアプリを使ってもらうために重要な工程です。
運用・保守を行わなければ発見されたバグはそのままになりますし、デバイスのバージョンによってはアプリの使用自体ができなくなる可能性もあります。
しかしこの運用・保守費用は開発費用に含まれていないことがほとんどです。
「せっかく開発したのに使えなくなってしまった」なんて事態を防ぐためにも、開発会社が運用や保守まで行ってくれるのか、その場合の費用はいくらなのか、事前に確認しておくと良いでしょう。
運用・保守費用以外にも、リリース申請費用（開発したアプリをユーザーが使えるように公開するのにかかる費用）やSSL証明書費用（WEBサイトの実在性を証明してサーバーとブラウザの間でデータを暗号化するのにかかる費用）なども必要になることがあります。
アプリの主な機能・要素
アプリ開発は、その内容によって必要な開発期間や人月単価が異なり、結果として費用も大きく異なるということを解説してきました。
その開発期間や人月単価を左右する要因となる、アプリに含まれる機能や要素をご紹介します。
【機能・要素①】OS
まずはアプリを使用するＯＳにかかる費用です。
OSとはオペレーティングシステムの略で、アプリ（ソフトウェア）とデバイス（ハードウェア）をつなぐ役割を果たします。
アップル社の「iOS（iPhoneやiPad用のOS）」やGoogle社の「Android（GooglePixelやXperia用のOS）」が代表的な例でしょう。
両方に対応したネイティブアプリを開発したい場合、どちらか片方のOSだけに対応させる場合の倍近くの費用がかかります。
上でも解説したように、直接デバイスにダウンロードして使用する場合、それぞれのOS環境や言語に対応したアプリを開発する必要があるためです。
特にAndroidアプリは対応機種も多く幅広いユーザーに使用されており、iOSアプリよりも費用が高くなる傾向があるため注意しましょう。
【機能・要素②】会員データベース・顧客管理システム連携
会員データベースや顧客管理システムとのデータ連携は、ユーザーの個人情報を使用するアプリに必要な機能です。
名前や住所、クレジットカード情報、購買履歴などを管理するショッピング・ECアプリや店舗アプリなどを開発する際に必要になるでしょう。
使用しているデータベースの種類や、開発会社側の連携実績の有無などでも費用感が変わってくる場合があります。
【機能・要素③】ログイン連携
ログイン連携とは、アプリにログインするための情報を取得する機能のことで、一般的にはSNSもしくはメールアドレスが使われます。
アプリにログインする際、「Twitter/Facebook/Instagramでログインする」や「メールアドレスでログインする」などのボタンをクリックした経験がある方も多いでしょう。
複数のログイン方法を用意する場合は、その分費用が高くなりますので注意が必要です。
【機能・要素④】決済システム
ECアプリやフリマアプリなどアプリ内でユーザーが商品を購入する仕様になっているものや、ゲームアプリのようにアプリ内課金がある場合、決済システムも必要です。
決済システムを利用するかどうかだけでなく、既存の決済システムと連携するのか、新しく独自の決済システムを開発するのかでも大きく費用が異なります。
【機能・要素⑤】デザイン作成
アプリの開発には、デザインの作成も必要不可欠です。ただデザインと言っても、その内容は多岐にわたります。
デザインというと配色・背景画像のようなものを思い浮かべがちですが、アプリではレイアウトや操作性などの使い勝手の部分もデザインの領域に含まれます。
デザイン作成には、デザイン自体を作成するデザイナーはもちろん、デザインの可否を判断したり、実際にアプリに落とし込んだりするエンジニア、そもそものコンセプトを考える設計者など、多くの工程・人員が必要になります。
また、多くのデバイスに対応したアプリを開発する場合、それぞれの端末の大きさに合わせてデザインできる知見と経験を持つデザイナーが必要です。
他にも、アプリアイコンやキャラクターなどのデザインも依頼するとより費用がかかります。
ある程度自社で用意して開発会社に提供することで費用を抑えられる場合もありますが、結果としてユーザーにとって使いやすいアプリになるかどうかが大切です。
デザインには多くの人月や人月単価がかかるため、その分費用が高くなることを理解しておきましょう。
【機能・要素⑥】他社ツールの実装
アプリを使用していると、「Google MAP」やSNS（TwitterやInstagramなど）、カメラや音声などの他社ツールと連携できることがあります。
アプリの利便性を高めるための他社ツールの実装には、ツールごとに導入や連携のための費用がかかると考えておきましょう。
また、ツールによってはリリース後にライセンス費用が発生するものもありますので注意が必要です。
アプリ開発費用を抑えるコツ
最近は自分でアプリを簡単に開発できるサービスやアプリ開発を専門に請け負っている開発会社も多いですが、どちらにしてもできれば開発費用は抑えたいと思うものでしょう。
ここではアプリ開発にかかる費用を抑えるコツを紹介します。
【コツ①】要件定義を明確にする
まずは要件定義を明確にしておくことが重要です。
要件定義とは依頼側の要望をまとめて、開発側とすり合わせながら開発方法を決定することを指します。
要件定義が明確にできていれば依頼側と開発側の間でギャップが生じず、スムーズに開発が進むでしょう。
反対に要件定義が明確にできていないと、開発後に「想像していたものと違う…」という事態が起こり、修正や機能追加の費用がかさんでしまう可能性があります。
開発にかかる期間を短縮するためにも、要件定義は非常に重要な工程です。
アプリの要件定義には、以下の情報があるとベストです。
- 装備してほしい機能＋優先順位
- 装備しなくていい機能
- 想定ユーザー数
- 必要なセキュリティ要件
- 納期（スケジュール）
- 必要な技術
- 必要な工数
要件定義の際には、参考になる類似のアプリを開発側に提示するのもおすすめです。
「このアプリと似たものを作りたいけど、この機能を追加したい（この機能を省きたい）」「基本機能は似せて、デザインを大幅に変更したい」など、できるだけ具体的に伝えましょう。
【コツ②】アプリ開発の補助金を利用する
アプリ開発には補助金を受けられる制度があり、利用することでアプリ開発にかかる費用を抑えることが可能です。
ただし補助金には4つの種類があり、アプリに合った補助金を選ばないと採択される可能性が低くなるうえ、1つのアプリに対して1つの補助金しか申し込めません。
補助金を申請する場合は、以下の表を参考に慎重に選びましょう。
|
補助金の種類 |
補助金概要 |
補助額 |
採択率 |
|
ものづくり補助金 |
中小企業等による生産性向上を行うための |
750〜3,000万円 |
約45% |
|
事業再構築補助金 |
コロナ禍などの環境変化に対応するため、 |
100〜8,000万円 |
約40% |
|
IT導入補助金 |
ITツールを導入した業務効率化・ |
30〜450万円 |
約50% |
|
小規模事業者持続化補助金 |
販路開拓や生産性向上を支援する |
50〜200万円 |
約50% |
いずれも補助金の採択率は50%以下ですが、次のポイントを意識すれば採択される可能性が高まります。
- 不採択になる理由（事業の具体性が足りない、開発計画や予算に無理がある、社会的な需要が期待できないなど）をできるだけ減らしておく
- 過去に採択された同業種の事例を参考にする
- 補助金の申請をサポートしてくれるサービスに依頼する
また、補助金を利用した場合は「数年間は事業報告書を提出しなければいけない」「補助金の使いみちに指定がある」「過去に実施したことがある事業は対象外になる」などの細かな条件が指定されていることもあります
。厳守しないと補助金の返還を求められるケースもあるため、注意しましょう。
採択率が50%と聞くと低いと感じる方も多いと思いますが、利用できればアプリ開発の費用を大幅に軽減できるため、チャレンジしてみることをおすすめします。
【コツ③】工程ごとに契約形態を分ける
アプリ開発を丸ごと一括で開発の契約を外注するのではなく、工程ごとに切り出して契約形態を分ける、というやり方もおすすめです。
そうすることで、見積がより詳細になり、トータルの費用が安くなる場合があります。
【コツ④】レベニューシェアを検討する
レベニューシェアを検討するのも、アプリ開発の費用を抑える方法の1つです。
レベニューシェアとは、出来上がった成果物による売上や利益を依頼側と開発側とで分け合う契約形態を指します。
開発にかかる費用は開発側が負担したり、両者で分担したりするケースが多く、依頼側にとってはアプリ開発の初期費用を抑えられるのがメリットです。
売上が伸びなければその分開発側に支払う額も少なくなるため、赤字を抑えられるという点も利点でしょう。
ただしレベニューシェアで契約できる内容のアプリはかなり限定されますし、確実に利益になる根拠が必要です。
アプリの売上が開発側の利益にも直結するため、納得してもらう必要があるためです。
【コツ⑤】相見積もりを行う
アプリ開発の費用を抑えるためには、相見積もり（複数の開発会社に見積もりを依頼すること）を行うことも重要です。
解説してきたとおり、アプリ開発にかかる費用は依頼する開発会社によって大きく異なります。
同じ開発内容でも、A社では5,000万円、B社では4,000万円で開発を受注してくれるケースもあるでしょう。
費用の内訳を確認する意味でも、複数社に見積もりを依頼するのは重要です。
ただし、一気に多くの開発会社に見積もりを依頼すると比較するのが大変になり、かえって手間になる可能性もあります。
ホームページや口コミなどを参考に事前に3〜4社に絞ったうえで相見積もりを行うのがおすすめです。
また、見積もりが一番安い開発会社に依頼すれば良いというわけではありません。
見積もりの内容が全く同じということはまずありませんので、何が含まれていて何が含まれていないのか、それによって希望する開発内容がどの程度叶えられるのかをしっかり吟味するようにしましょう。
アプリ開発会社に見積依頼する前におおよその費用感を知る方法
アプリ開発にかかる費用の見積もりを開発会社に依頼する前に、おおよその金額を知っておきたい、という方も少なくないのではないでしょうか。
事前にどれくらいの費用がかかるか知るには、アプリ開発にかかる費用を自動で計算してくれるシミュレーションサービスを利用するという方法もあります。
いくつかの質問に応えていくだけで、簡単に参考価格を調べられます。
以下に代表的なサービスを記載しますので、ぜひ試してみてください。
- 「アプリ開発費見積もりシミュレーター」（クリーク・アンド・リバー社）
- 「アプリ開発見積もりかんたんシミュレーター」（ドコドア社）
- 「アプリ開発の料金シミュレーター」（アイミツ社）
- 「アプリ開発費カンタン見積りシミュレーター」（DOKE社）
ただし、シミュレーションサービスで算出された費用はあくまでも参考価格です。
シミュレーションの結果がどの程度の機能や規模感・品質を想定したものかは不明なので、正確な費用を知るにはきちんと要件を明確にしたうえで複数社に見積依頼するのがいいでしょう。
アプリ開発費用の事例
最後に、いくつかアプリを例に挙げて開発費用の相場を見てみましょう。
【事例①】小売系アプリの例
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アプリの種類 |
ショッピング |
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依頼概要 |
アプリ開発の知識・経験がなく、会員証アプリと既存ECの企画〜開発まで依頼したい |
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必要な開発・業務 |
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開発費用 |
5,000万円〜 |
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開発期間 |
6ヵ月〜 |
【事例②】従業員向けアプリの例
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アプリの種類 |
ビジネス |
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依頼概要 |
従業員の出退勤管理や情報共有、新人社員向けトレーニングコンテンツを含めたアプリの開発を依頼したい |
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必要な開発・業務 |
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開発費用 |
3,000万円〜 |
|
開発期間 |
4ヵ月〜 |
【事例③】ヘルスケアアプリの例
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アプリの種類 |
ヘルスケア |
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依頼概要 |
健康診断機能や歩数に応じてポイントを貯められる機能、健康課題に関するコンテンツ提供ができるアプリの開発を依頼したい |
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必要な開発・業務 |
|
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開発費用 |
3,500万円〜 |
|
開発期間 |
4ヵ月〜 |
まとめ
本記事では、アプリ開発にかかる費用の算出方法や機能・要素ごとの費用相場、開発費用を抑えるコツを紹介しました。
一般的に、アプリ開発にかかる費用は「アプリ開発の費用＝人件費（人月×人月単価×期間）＋諸経費」で求められます。
しかし、アプリの種類や必要な機能によって必要な開発期間や人月単価が異なるため、費用相場には大きな差があるのが実情です。
初期費用を抑えられても、運用・保守費用が発生して思わぬコストがかかるケースもあるため、注意してください。
アプリ開発を外注する場合は、開発費用を算出してくれるシミュレーションサービスを利用したり、相見積もりを行ったりして費用感を掴みましょう。
ただし、費用の安さだけを求めるのは問題です。
希望する機能や要件が実現できるか、ユーザーにとって操作性が良いかを二の次にしては、完成したアプリに満足することはできません。
要件定義をしっかり行い、費用をかけて実現したいことを明確にしておくと良いでしょう。
