HISTORY 沿革

  • 2008

  • 08

    東京都港区に、モバイル関連ビジネスを主たる事業目的として当社設立

  • 2009

  • 06

    本社を東京都新宿区に移転

  • 11

    フィーチャーフォン向けに、携帯電話の待受画面にポップアップで情報配信する「popinfo(ポップインフォ)」の提供開始

  • 2010

  • 02

    「popinfo」に、配信エリアの設定が可能なGPS配信機能を搭載

  • 07

    スマートフォンに対応した「popinfo」の提供開始

  • 2011

  • 12

    本社を東京都渋谷区に移転

  • 2013

  • 11

    本社を東京都千代田区に移転

  • 2014

  • 01

    「popinfo」を搭載したスマートフォンアプリの利用ユーザー数が1,000万ユーザーを超える

  • 05

    「popinfo」が「iBeacon」に対応

  • 2015

  • 07

    東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場

    上場時の様子

    上場時の様子

  • 11

    本社を東京都港区に移転

  • 2016

  • 09

    「2016 Red Herring Asia Top 100」を受賞

    「2016 Red Herring Asia Top 100」を受賞

  • 10

    「日本テクノロジー Fast50」で18位を受賞

    「日本テクノロジー Fast50」で18位を受賞

  • 11

    「popinfo」を搭載したスマートフォンアプリの利用ユーザー数が5,000万ユーザーを超える

  • 12

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast500」で321位を受賞

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast500」で321位を受賞

  • 2017

  • 10

    「2017年 日本テクノロジー Fast50」で32位を受賞

    「2017年 日本テクノロジー Fast50」で32位を受賞

  • 12

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」で393位を受賞

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」で393位を受賞

  • 2018

  • 05

    株式会社デジタルガレージと業務・資本提携(2021年2月に資本提携解消)

  • 06

    電子地域通貨事業の拡大、成長の加速を図ることを目的に、株式会社フィノバレーを設立

  • 08

    株式会社フィノバレーに電子地域通貨事業を承継

  • 株式会社DGマーケティングデザイン(現:株式会社Qoil)の株式の80%を取得し子会社化

  • 12

    「popinfo」を搭載したスマートフォンアプリの利用ユーザー数が1億3,000万ユーザーを超える
    ※iOS12の仕様変更に伴い、今回よりユーザー数のカウント方法を「プッシュ通知配信同意ユーザー数」から「popinfoID発行数」へと変更しています

  • 2019

  • 06

    「popinfo」を搭載したスマートフォンアプリの利用ユーザー数が1億5,000万ユーザーを超える

  • 07

    「popinfo」を刷新、ファン育成プラットフォーム「FANSHIP(ファンシップ)」提供開始

  • 10

    「2019年 日本テクノロジー Fast50」で27位を受賞

    「2019年 日本テクノロジー Fast50」で27位を受賞

  • 12

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」で382位を受賞

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」で382位を受賞

  • 2020

  • 12

    「2020年 日本テクノロジー Fast50」で8位を受賞

    「2020年 日本テクノロジー Fast50」で8位を受賞

  • 2021

  • 04

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」で225位を受賞

    「アジア太平洋地域テクノロジー Fast 500」で225位を受賞

  • 05

    リソース最適化支援プラットフォーム「Co-Assign(コーアサイン)」提供開始

  • 2022

  • 09

    東急建設株式会社と共同開発のRFIDとスマホを活用した工具管理DXサービス「工具ミッケ」提供開始

  • 10

    株式会社プラグインの全株式を取得し子会社化

  • 11

    店舗販促用LINEミニアプリパッケージ「Kit-Curu(キットクル)」提供開始

  • 2023

  • 04

    アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX(アップボックス)」提供開始

  • 11

    総務省の「テレワークトップランナー2023」に選出

  • 2024

  • 02

    西日本旅客鉄道株式会社とデータ分析およびDX支援領域において業務提携

  • 04

    ディップ株式会社と資本業務提携

  • 12

    沖縄テレビ放送株式会社とデジタル戦略事業において業務提携

  • 「APPBOX」など自社プロダクトの月間アクティブユーザー数が1億ユーザーを超える

  • 2025

  • 01

    株式会社博報堂と資本業務提携

  • 02

    株式会社博報堂との合弁で株式会社HAKUHODO BRIDGEを設立

  • ディップ株式会社と共同開発のアルバイトコミュニケーションアプリ「バイトルトーク」本格展開開始

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