【2026年最新】アプリ開発費用の相場はいくら？内訳・維持費・見積もりのポイントも解説

アプリ開発を検討する際、多くの方が最初に気になるのが「開発費用の相場」ではないでしょうか。

アプリの種類や搭載する機能、開発体制によって費用は大きく異なり、相場がわかりにくいと感じるケースも少なくありません。

アプリ開発費用の相場は、数十万円〜数千万円と幅があり、目的や開発方法によって大きく変わります。

 

本記事では、アプリ開発費用の目安や内訳、機能別の費用感、実際の開発事例を交えながら解説します。

あわせて、開発費用を抑えるためのポイントも紹介するので、予算内で理想のアプリを実現したい方はぜひ参考にしてください。

 

アプリ開発費用の相場はいくら？【早見表】

アプリ開発費用の相場は、小規模で50万〜300万円、中規模で500万〜1500万円、大規模では1500万円以上が目安です。

実際には、開発方法や機能、開発体制によって費用は大きく変動します。

まずは大まかな目安を把握したうえで、開発方法・規模・OS・Webアプリ/ネイティブアプリ別に詳しく見ていきましょう。

 

【開発方法別・費用相場】

項目	費用相場
スクラッチ開発	200万円～1,500万円
パッケージ開発	200万円～400万円

【規模別・費用相場】

項目	費用相場
小規模開発	50～300万円
中規模開発	500～1,500万円
大規模開発	1,500～3,000万円

【OS別・費用相場】

項目	費用相場
iOS	300～1,000万円以上
Android	300～1,000万円以上
両対応	600万円～2,000万円以上

【Web/ネイティブ・費用相場】

項目	費用相場
Webアプリ	100万円～1,000万円
ネイティブアプリ	300万円～2,000万円以上
ハイブリッドアプリ	300万円～2,000万円

それぞれで費用相場は大きく異なってきます。

この相場は内訳にあるいくつかの要素によって決められています。

 

アプリ開発費用を決める要素（費用の内訳）

アプリ開発にかかる費用の内訳は、一般的に以下の式で求められます。

アプリ開発の費用＝人件費＋諸経費
※人件費＝人月×人月単価×開発期間

それぞれの言葉の意味は以下の通りです。

 

• 人件費：プロジェクトマネージャー、システムエンジニアやプログラマー、デザイナーなどアプリを開発するのにかかる人員や工数の費用
• 人月（にんげつ）：作業量（工数）を表す単位の1つで、1カ月間の開発に必要な人員の数
• 人月単価：1人が1カ月作業した場合にかかる費用
• 開発期間：開発するのにかかった時間
• 諸経費：開発で使用する設備やライセンスにかかる費用

 

例えば、1つのアプリを開発するのに5人の技術者が必要な場合、人月は5です。

1人あたりの人月単価が200万円、アプリ開発に3カ月間かかるとすると、そのアプリに対する人件費は以下の計算式で求められます。

 

5人月×200万円×3カ月＝3,000万円

 

ここに諸経費を足した額が、合計のアプリ開発費用となります。

では、なぜアプリ開発にかかる費用には大きな幅が出てしまうのでしょうか。

それは、アプリの難易度によってかかる開発期間や人月単価が異なるためです。

 

それぞれ詳しく解説していきましょう。

①開発期間

アプリといっても、実は以下の3つの種類に分けられます。

 

• ネイティブアプリ：iPhoneやAndroidなどのOSにダウンロードして使うアプリ
• Webアプリ：Webブラウザにアクセスして使うアプリ
• ハイブリッドアプリ：ネイティブアプリとWebアプリ両方の特性を持つアプリで、デバイスの機能が使えたり、マルチプラットフォームに対応していたりする

 

ネイティブアプリはそれぞれの端末や言語に合わせた開発が必要になるため、開発にかかる期間も長くなりがちです。

 

一方のWebアプリは最小限の開発で済むため、短い期間で開発できます。

開発期間が長ければそれだけリソースを割いていることになるため、人件費などのコストが上がりやすいです。

さらに、先述したようにアプリそのものの内容の違いも費用の差に関係してきます。

 

例えばデザインや開発内容がシンプルなものなら、1カ月といった短期間でも開発できます。

しかし、多くの機能が備わった複雑なアプリになると、数カ月～年単位の期間が必要なケースもあるでしょう。

アプリ開発の費用を抑えたい場合は、まずシンプルなWebアプリで認知・拡散を図り、徐々に機能を追加したり、ネイティブアプリに移行したりする方法も検討してみましょう。

②人月単価

人月単価は、技術の差により異なります。

例えば、同じエンジニアでも、技術や能力によって人月単価には以下のような違いが生じることがあるのです。

 

• 初級：80～150万円
• 中級：120～240万円
• 上級：200万円～

 

さらに、人月単価はどの工程に関わるかによっても異なります。

アプリ開発は大きく分けて「要件定義」「設計」「開発」「テスト」「リリース」と5つのフェーズに分かれています。

各工程にそれぞれ関わる人が多くなれば、その分人月単価も上がることになります。

 

例えば、工程の中で特に時間がかかりやすいのは「開発」です。

要件定義は2週間～1カ月程度、設計には4週間～2カ月程度がかかるのに対し、開発は2～6カ月程度が目安とされています。

開発は工程の中でも時間がかかりやすく、開発に携わるエンジニアの数も多いことから、コストが高くなる傾向にあります。

③諸経費

開発以外にかかる諸経費は、下記の表の通りです。

アプリの開発規模や使用機能によって変動し、この限りではありません。

また、年・月単位のランニングコストになるため、その時の相場を確認して余裕を持った予算を確保するようにしてください。

 

そのほか、ライセンス期限やクラウドサービスの費用なども定期的に見直しなども必要になります。

項目	相場
ドメイン・サーバー管理費	2万円程度／月
SSL証明書費用	5～10万円／年
アプリ配布用のアカウント登録費用	Apple developer accountの場合：1万2千円程度 Google Play developer accountの場合：3千円程度 ※Apple developer accountは毎年の更新で同額必要
ストア登録料	2万円程度／月
セキュリティ	2～10万円／月

 

アプリを作る方法は？自社開発・外注・開発サービスの選び方

アプリの開発方法は大きく「自社開発」「外注」「開発サービス（パッケージ）」の3つに分けられます。

 

・自社開発
社内に在籍するエンジニアなどのスタッフによって開発する方法です。

要件に合わせて柔軟に開発できますが、人材確保や教育コストがかかるなど、体制を構築するまでに時間とコストがかかってしまうデメリットがあります。

 

・外注
開発会社やフリーランスにアプリ開発を依頼する方法です。

専門的な知識と技術を持ったプロに依頼できるため、高品質なアプリを開発してもらえます。

追加する機能や仕様によっては高額になる可能性があります。

 

・開発サービス（パッケージ）
既存のアプリ開発サービスやパッケージを活用する方法です。

初期費用や開発期間を抑えやすいという特徴があります。

ただし、開発サービスによってはカスタマイズ性に制限があったり、独自の機能を追加するのが難しかったりします。

個人・フリーランスに依頼する場合の費用相場

個人やフリーランスにアプリ開発を依頼する場合の費用相場は、数十万円〜数百万円程度が目安です。

開発会社に依頼する場合と比較すると費用を抑えやすい一方で、対応範囲やサポート体制には差があります。

例えば、小規模なアプリや試作（MVP）の開発であれば、フリーランスでも対応できるケースが多く、コストを抑えながら開発を進めることが可能です。

 

ただし、複雑な機能や外部システムとの連携、大規模なユーザーを想定したアプリの場合は、複数人のチーム体制が必要になるため、開発会社への依頼が適している場合もあります。

また、個人への依頼では、要件定義や設計の粒度によって成果物の品質が大きく左右されるため、事前に仕様を整理したうえで依頼することが重要です。

開発規模が大きい場合や、品質・運用体制を重視したい場合は、開発会社とフリーランスの違いを整理したうえで、依頼先を比較検討することがポイントになります。

 

どちらを選ぶべきか迷っている方は、外注のメリット・デメリットや依頼先の選び方を整理した以下の記事も参考にしてください。

無料でアプリは作れる？できる範囲と注意点

結論からいえば、無料でアプリを作ることは可能です。

ただし、できることには明確な制約があります。

例えば無料のノーコード・ローコードツールを使ってアプリを開発しようとする場合、機能制限や利用回数の上限が設けられています。

 

また、有料プランに切り替えないと商用利用やアプリストアへの公開ができないケースも少なくありません。

さらに、無料ツールなどを活用してWebアプリを作成する場合、社内ツールや簡易的なサービスなら開発できるものの、スマホのネイティブ機能を活かしたアプリを開発することはできません。

試作レベルについては、アイデア検証から操作感の確認までができる範囲に含まれます。

 

安定性や拡張性、セキュリティには限界があるため、注意が必要です。

実際にユーザー向けのサービスとして無料で作ったアプリを運用する場合、サーバー費用や保守・運用コストなどは継続して発生します。

また、機能の追加や不具合対応などを行うには、開発・運用体制の整備も必要です。

 

無料で作れるのはあくまで「試作まで」と考え、本格的なアプリ運用には一定の開発費用がかかることを前提に計画を立てていきましょう。

 

【開発方法別】アプリ開発の費用相場

アプリ開発の主な手法は、以下のふたつが挙げられます。

 

• スクラッチ開発
• パッケージ開発（クラウド開発）

 

スクラッチ開発は、ゼロからオリジナルのアプリを構築していくため、費用と開発期間がかかります。

費用相場は、メディア系アプリの開発で250万円以上かかり、店舗系や金融系アプリには600万円以上、ECアプリは1,500万円以上の費用がかかることがあります。

また、開発期間が長期化した場合、数千万円以上かかることもあります。

 

スクラッチ開発のメリットとしては、顧客のニーズに柔軟にこたえられるとともに、オリジナリティが高いアプリが開発できます。

しかし、コストと時間がかかるといったデメリットがあります。

一方、パッケージ開発（クラウド開発）は、既存の機能やサービスを組み合わせてアプリ開発を行います。

 

費用相場は、データベース連携なしの開発の場合は200万円以上かかり、データベース連携ありの開発の場合は400万円以上が目安になります。

そのほか、初期費用に数十万〜数百万円程度かかることがあり、月額利用料が数万〜数十万円程度かかることがあります。

パッケージ開発（クラウド開発）のメリットとしては、スピーディかつ低コストで開発できるため、予算や期日の制約が厳しい場合に適しているでしょう。

 

しかしながら、機能やデザインなどに制限があるといったデメリットがあります。

以上のことから、プロジェクトの目的や予算、期日に合う最適な開発手法および外注先を選ぶことが大切です。

開発方法の違いは、費用だけでなく拡張性や運用負荷にも影響します。

 

スクラッチとパッケージの違いを整理したい方は、こちらも参考にしてください。

【規模別】アプリ開発の費用相場

アプリ開発の費用相場は、規模や機能の複雑さによる影響も受けます。

ここでは、小規模・中規模・大規模の3つに分けて、それぞれの費用相場と特徴を解説します。

小規模アプリ（シンプル機能）の費用相場

小規模アプリの費用相場は、50万～300万円程度が目安です。

主に、情報表示や簡単な入力フォーム、ログイン機能など、必要最低限の機能で構成されます。

機能数は比較的少なく、外部サービスとの連携もほとんどない、もしくはメール配信や簡易的なAPI連携に留まるケースが一般的です。

 

想定ユーザー数も少人数で、同時アクセスが集中しない前提で設計されるため、サーバー構成もシンプルになります。

運用体制については専任担当者を置かず、必要に応じて保守対応を行う形が多く、運用コストも抑えやすいのが特徴です。

試作やMVP（最小限の実用製品）として開発されることも多く見られます。

中規模・業務アプリの費用相場

中規模アプリや業務向けアプリの費用相場は、500万～1,500万円程度です。

複数の画面や機能を備え、ユーザー管理やデータ検索・更新、通知機能など、実際の運用を前提とした構成になります。

機能数が増えるため、既存の基幹システムや外部ツールとの連携が発生することも多く、API連携やデータ同期の設計が必要です。

 

利用ユーザー数も社内外を含めて一定数を想定するため、安定性やセキュリティ対策が重要になります。

運用体制としては、保守・改修を継続的に行う前提となり、開発会社との保守契約や社内での運用担当者の配置が必要になるケースが一般的です。

大規模・複雑アプリの費用相場

大規模で複雑なアプリの費用相場は、1,500万円～3,000万円となるケースが多く、内容によっては数千万円規模に及ぶこともあります。

多機能で高度な処理を行うアプリや、一般ユーザー向けのサービスアプリがこれに該当します。

機能数は非常に多く、決済機能、リアルタイム処理、外部サービスとの複数連携など、複雑なシステム構成が求められます。

 

ユーザー数も不特定多数を想定するため、高負荷に耐えられるインフラ設計や障害対策が不可欠です。

運用体制についても、24時間監視や定期的なアップデート対応など、専門的かつ継続的な運用が前提となります。

その分、開発費用だけでなく、運用・保守にかかるランニングコストも高くなる点に注意が必要です。

 

アプリ開発の見積もりを取る時のポイント

アプリ開発の費用は要件によって大きく変動するため、見積もりの取り方次第で予算や開発後の満足度が左右されます。

ここでは、見積もりを進める際の基本的な手順や、事前に整理すべき要件、見積書で必ず確認したいポイントを解説します。

アプリ開発の見積もり手順

まずは、アプリの目的や想定ユーザーを明確にし、簡易的な要件をまとめます。

そのうえで、複数の開発会社に見積もりを依頼し、内容と金額を比較するのが基本的な流れです。

見積もり依頼時には、同じ要件資料を各社に共有することが重要です。

 

条件が異なると金額差の理由がわかりにくくなり、適切な比較ができません。

概算見積もりで方向性を確認した後、開発会社を絞り込み、詳細見積もりへ進めるとスムーズになります。

見積もり前に整理すべき要件項目

正確な見積もりを出してもらうためには、事前の要件整理が欠かせません。最低限、以下の項目は整理しておきましょう。

要件項目	チェック欄
アプリの目的・解決したい課題
対象ユーザー（一般ユーザー向け、社内向けなど）
必要な機能と優先順位
対応デバイス（iOS、Android、Webなど）
外部サービスや既存システムとの連携有無
公開時期や開発スケジュール

すべてを細かく決める必要はありませんが、「必須機能」と「後から追加してもよい機能」を分けておくことで、現実的な見積もりを提示してもらいやすくなります。

見積書で確認すべき費用内訳のポイント

提示された見積書では、総額だけでなく費用の内訳を必ず確認しましょう。

設計費、開発費、テスト費、プロジェクト管理費などが項目ごとに分かれているかが重要です。

また、サーバー費用やアプリストアの申請対応、保守・運用費が含まれているのか、別途費用が発生するのかも確認しておく必要があります。

 

さらに、仕様変更があった場合の追加費用の扱いについても、事前に確認しておくと後のトラブルを防げます。

見積書の内容が不明確な場合は、そのまま進めず、必ず説明を求めることが大切です。

納得したうえで契約することで、想定外のコスト増加を防ぎやすくなります。

 

見積もりの精度は依頼先によって大きく変わるため、開発会社の選び方もあわせて確認しておくことが重要です。

アプリ開発費用のシミュレーション

「開発会社に依頼する前に、おおよその金額を知っておきたい」という方も多いでしょう。

あらかじめ費用感を知るには、見積もりを取る以外に、シミュレーションサービスを活用するという方法もあります。

いくつかの質問にこたえるだけで簡単に参考価格を調べることが可能です。

 

アプリ開発費用のシミュレーションができる代表的なサービスは以下のとおりです。

企業名	シミュレーター名	特徴
クリーク・アンド・リバー社	アプリ開発費見積もりシミュレーター	入力内容をもとにアプリ開発費の概算を算出できるツール
ドコドア社	アプリ開発見積もりかんたんシミュレーター	6つの質問に答えるだけで概算費用を算出可能 :contentReference[oaicite:0]{index=0}
アイミツ社	アプリ開発の料金シミュレーター	複数企業への一括見積もり・料金比較ができるサービス

ただし、上記のシミュレーションで算出された費用は、あくまでも“参考価格”です。

結果がどの程度の機能や規模感、品質を想定したものか不明なので、正確な費用を知るには、きちんと要件を明確にしたうえで、複数社に見積依頼をするのがいいでしょう。

見積もりの精度は“依頼先の選び方”でも大きく変わります。

 

【種類別】アプリ開発の費用相場

アプリの種類によっても開発にかかる費用は異なります。

代表的なアプリの種類別の費用相場は以下のとおりです。

アプリの種類	費用相場
飲食系アプリ	500～2,000万円
ECアプリ	800～3,500万円
ビジネス系アプリ	700～3,000万円
学習系アプリ	50～3,000万円
ゲームアプリ	300～3,500万円
コミュニティアプリ	250～2,000万円
ARアプリ	1,500～3,500万円

また、同じ種類であっても金額に差が出ることはあります。

例えばゲームアプリの場合、小規模で1つのシンプルなゲームであれば数十万円単位で開発することも可能です。一方、数百万人規模がプレイするソーシャルゲームアプリの場合、開発に数億円規模が投資されているケースも少なくありません。

特に店舗アプリは、会員証・クーポン・決済連携などで費用差が出やすいので、内訳をもう少し具体的に知りたい場合はこちらも有効です。

アプリ開発における主な機能と費用

アプリ開発において搭載する機能ごとに費用も異なってきます。

それぞれの機能・システムを搭載するのにどれくらいの費用がかかってくるのでしょうか？ここで、アプリ開発における主な機能と費用相場について紹介します。

①OS

iOSとAndroidといったOSはそれぞれ運用費と保守費がかかりますが、対応するOSを増やせばそれだけ費用もかさんでいきます。

iOSとAndroidはそれぞれ開発環境や使用言語が異なっており、両方に対応したアプリを開発したい場合、2つを同時並行で開発していくことになるため、価格も2倍以上になってしまいます。

また、Androidの場合は対応機種が多いことから、iOSアプリよりも開発費用が高くなる傾向にあります。

 

他にもiOSとAndroidアプリでそれぞれ登録料金もかかってくることから、コスト面も考慮しながら対応OSを選択することが大切です。

②会員データベース・顧客管理システム連携

会員データベースや顧客管理システムと連携させたい場合、既存のデータベースと連携させたいのか、新規でデータを取得したいのかで新たな機能の開発・インフラ整備が必要となることから、費用相場も異なってきます。

例えば、自社の既存データと連携する場合は10～20万円程度、新たにデータを取得する必要がある場合は50～70万円程度が目安です。

データベースの種類や、開発会社側の連携実績の有無などでも相場は異なるため、注意が必要です。

③ログイン連携

ログイン連携はSNSやメールアドレスを活用してすぐにログインできる便利な機能ですが、アプリに取り入れる場合は単純に機能を追加する形となるため、費用もかかってきます。

例えばSNSアカウントを利用する場合、10～20万円程度の費用がかかります。

また、メールアドレスを利用する場合には、自社内でデータ管理システムを構築する必要があることから、20～40万円程度の費用が目安となります。

 

複数のログイン方法を用意する場合、追加していくごとに費用も高くなっていくので注意が必要です。

④決済システム

ECアプリなどに欠かせない決済システムは、既存のシステムと連携させるか、新規でシステムを開発するかによって費用相場が異なります。

既存の決済システムと連携させる場合は約20万円で導入することが可能です。

新規で決済システムを開発するとなると、構築も含まれるため30～50万円程度の費用が発生します。

 

アイリッジが実施した「スマホ決済利用実態調査」で、QR・バーコード決済や電子マネーを使っている方は、約93％を占めていることがわかっています。

それだけスマホを使って購入する行為自体が一般的になっているため、システム開発でコストはかかってくるものの、必要性が高い場合は追加を検討してみるのもいいでしょう。

アプリ内決済の導入や改善したい方向けに、スマホ決済利用動向や決済手段が選ばれる理由などをまとめた「スマホ決済利用実態調査」を公開しています。

 

キャッシュレス決済の実態を把握し、導入・改善のヒントにお役立てください。

▼キャッシュレス決済の実態がわかる！
「スマホ決済利用実態調査」資料ダウンロード

 

⑤デザイン作成

デザイン作成にかかる費用相場は、資料を自社で担当する場合と開発会社に依頼する場合で異なります。

デザインの資料を自社で用意する場合は10～30万円、企画の段階から開発会社に一貫して依頼する場合は100万円程度になります。

アプリ開発において、デザイン作成は必要不可欠です。

 

「アプリUX 市場調査レポート」によると、約半数を占めるユーザーはアプリのデザイン・操作に使いづらさが原因で、「利用をやめてしまった経験がある」とこたえています。

また、「アプリのデザイン・操作性がいいと、そのサービスや企業・ブランドの評価は上がるか」という質問に対し、約91％のユーザーがデザイン・操作性の良さで評価が上がると回答していました。

アプリにおける重要性は高いものの、工程や人員が増えればその分コストもかさんでいくため、できるだけ費用を抑えたい場合は、デザイン作成に必要な資料は自社で用意するのがおすすめです。

 

UX/UIデザインの重要性やユーザーが離脱する要因については、「アプリUX市場調査レポート」で詳しく解説しています。

約4,800人のアンケート調査に基づき、ユーザーが離脱するUIの共通点や継続利用につながるポイントなどを紹介しているため、ぜひご覧ください。

▼アプリのUI改善や離脱率低減のヒントが満載！

 

⑥他社ツールの実装

アプリ開発ではGoogleマップやSNS（XやInstagramなど）、カメラ・音声などの他社ツールと連携させることも可能ですが、連携させる他社ツールが多くなればその分コストもかかってきます。

例えばアプリにGoogleマップを導入したい場合は10～20万円程度、SNS連携には5万円程度の費用がかかります。

また、スマホのカメラや音声を使った機能や通知機能を導入する場合は10～20万円程度、動画機能になると20～40万円程度が目安になります。

 

アプリの利便性を高めるために他社ツールを実装するケースが多いですが、導入・連携ごとに費用がかかってくることも念頭に置く必要があります。

また、ツールによってはリリース後にライセンス費用が発生する場合もあるため、注意が必要です。

 

アプリ開発費用の事例

いくつかアプリを例に挙げて開発費用の相場を見てみましょう。

【事例①】小売系アプリの例

アプリの種類	ショッピング
依頼概要	会員証アプリと既存ECの企画～開発までまとめて依頼したい
必要な開発・業務	・ITコンサル ・戦略立案 ・アプリ開発 ・サーバー構築 ・デザイン制作
開発費用	5,000万円～
開発期間	6カ月～

小売系アプリの事例を見ると、会員証アプリに加え、既存ECの企画から開発まで一貫して依頼していることから、開発期間や工程が多くなったことで費用も5,000万円以上と高くなっています。

アイリッジの「店舗でのアプリ利用体験調査」では、「店舗で買い物やサービスを利用する際にスマホアプリを使ったことがあるか」という質問に、72.7％もの人が「利用経験あり」と回答しています。

特に女性の利用率が高く、全年代で見ても7割を超えていることから、年齢を問わず多くのユーザーがアプリを活用していることがわかります。

 

会員証アプリの導入と既存ECをより使いやすいシステムに改善したことで、店舗やECでのユーザー利用の増加が期待できます。

店舗DXを成功させるには、「どのような機能が顧客体験を変えるか」を知ることが重要です。

最新の利用動向やユーザーの声をまとめた『【最新版】店舗でのアプリ利用体験調査』を、以下より無料でダウンロードいただけます。

▼店舗でのアプリ活用状況やユーザーが求めるデジタル化サービスを詳しく解説！
「店舗DXとアプリ活用：【最新版】店舗でのアプリ利用体験調査」資料ダウンロード

 

【事例②】従業員向けアプリの例

アプリの種類	ビジネス
依頼概要	出退勤管理や情報共有、新人社員に向けたトレーニングコンテンツを含めたアプリを開発したい
必要な開発・業務	・要件定義 ・アプリ開発 ・サーバー構築 ・デザイン制作
開発費用	3,000万円～
開発期間	4カ月～

従業員向けアプリを開発した事例では、出退勤管理や情報共有、新人社員向けトレーニングコンテンツなど、さまざまな機能を1つのアプリの集約させた依頼となっているため、複雑性が増し、開発期間も4カ月と長めになっていることから、3,000万円以上の開発費用になったと考えられます。

従業員向けアプリの場合、業態や仕事の特性に応じて、便利な機能を盛り込むことも可能です。

また、アプリの導入によってデータの一元管理ができるようになり、リアルタイムで情報の更新・整理ができることから、情報の不一致を回避でき、業務効率の向上にもつながります。

 

ただし、便利だからという理由で「あれもこれも」と機能を追加してしまうと、費用は高額になってしまいます。

予算内に収めるためにも、本当に必要な機能を厳選することが重要です。

【事例③】ヘルスケアアプリの例

アプリの種類	ヘルスケア
依頼概要	健康診断機能、歩数に応じてポイントを貯められる機能、健康課題に関するコンテンツを提供できるアプリを開発したい
必要な開発・業務	・要件定義 ・アプリ開発 ・サーバー構築 ・デザイン制作 ・グロース支援
開発費用	3,500万円～
開発期間	4カ月～

ヘルスケアアプリの事例では、アプリ開発に加え、サーバー構築やデザインの制作、運用後のグロース支援も依頼していることから、開発費用が3,500万円以上になっていると考えられます。

アプリは開発したらそこで終わりではなく、リリース後のグロース戦略も重要です。

自社だけでグロース戦略を進めることも可能ですが、技術的に難しかったり、アプリのグロース戦略にかけられるリソースが不足したりするケースも少なくありません。

 

そのため、開発会社が提供する伴走型のグロース支援を受けることで、継続的な成長を目指すことができます。

ただし、その分アプリ開発後も長期間にわたって費用が発生することになるため、予算も考慮しながらグロース支援まで依頼するか検討してみましょう。

 

アプリ開発後にかかる維持費（運用・保守）の相場

アプリは一度納品されて開発費用を支払えばそれで終わりだと思う方も多いですが、実はそうではありません。

アプリには運用・保守といった工程があります。

運用や保守は、多くのユーザーにアプリを使ってもらうために重要な工程です。

 

運用・保守を行わなければ発見されたバグはそのままになりますし、デバイスのバージョンによってはアプリの使用自体ができなくなる可能性もあります。

しかしこの運用・保守費用は開発費用に含まれていないことがほとんどです。

「せっかく開発したのに使えなくなってしまった」なんて事態を防ぐためにも、開発会社が運用や保守まで行ってくれるのか、その場合の費用はいくらなのか、事前に確認しておくとよいでしょう。

 

運用・保守費用以外にも、リリース申請費用（開発したアプリをユーザーが使えるように公開するのにかかる費用）やSSL証明書費用（Webサイトの実在性を証明してサーバーとブラウザの間でデータを暗号化するのにかかる費用）なども必要になることがあります。

 

アプリ開発費用を抑えるコツ

最近は自分でアプリを簡単に開発できるサービスやアプリ開発を専門に請け負っている開発会社も多いですが、どちらにしてもできれば開発費用は抑えたいと思うものでしょう。

ここではアプリ開発にかかる費用を抑えるコツを紹介します。

【コツ①】要件定義を明確にする

アプリ開発の費用を抑えるコツとして、まずは要件定義を明確にすることが重要です。

要件定義とは、依頼側の要望をまとめて開発チームとすり合わせながら、開発方法を決定することを指します。

要件定義が明確でないと、開発後に「想像していたものと違った」という事態が起き、修正や機能の追加などで費用がかさんでしまう可能性があります。

 

開発期間を短縮させるためにも、要件定義は重要な工程です。

アプリの要件定義を明確にする際に、以下の情報を活用しましょう。

 

• 装備してほしい機能+優先順位
• 装備しなくていい機能
• 想定ユーザー数
• 必要なセキュリティ要件
• 納期（スケジュール）
• 必要な技術
• 必要な工数

 

装備したい機能・しなくていい機能は業種によっても異なるでしょう。

例えば製造小売業であれば会員証機能やポイントカード機能、小売業なら決済機能やクーポン機能などが人気です。

また、参考になる類似のアプリを開発側に提示するのもおすすめです。

 

「このアプリに似たもので、この機能を追加したい」「基本機能をこのアプリに近づけつつ、デザインは大きく変えたい」など、具体的に伝えることが大切です。

アプリに搭載すべき機能がわからない方は、業種別の人気機能をまとめたホワイトペーパー「業種別 各社アプリが搭載している人気の機能10選」もぜひご覧ください。

ユニクロやファミリーマートなどの事例を通じて、実際に使われている会員証・決済・予約・クーポン機能の活用例がわかります。

▼利用継続率を上げるヒントが満載！

 

【コツ②】アプリ開発の補助金を利用する

アプリ開発には補助金を受けられる制度があり、利用することでアプリ開発にかかる費用を抑えることが可能です。

ただし、アプリに合った補助金を選ばないと採択される可能性が低くなってしまい、さらに1つのアプリに対して1つの補助金しか申し込めません。

補助金を申請する場合は、以下の表を参考にして慎重に選びましょう。

補助金の種類	補助金概要	補助額	採択率
ものづくり補助金	中小企業等による生産性向上を行うための設備投資を支援	750～2,500万円	約34％（21次結果）
事業再構築補助金	コロナ禍などの環境変化に対応するため、新市場への進出や業種・業態の転換を支援	成長分野進出枠（通常類型）：1,500～6,000万円 成長分野進出枠（GX進出類型）：3,000～1億円	約26.5％（第12回結果）
デジタル化・AI導入補助金（旧：IT導入補助金）	業務効率化やDXなどに向けたITツールの導入を支援	通常枠：5万円以上150万円未満（1プロセス以上）、150万円以上450万円以下（4プロセス以上）	約43.6％（旧IT導入補助金・2025年度7次締切分）
小規模事業者持続化補助金	小規模事業者の販路開拓・生産性向上を支援	50～200万円	51.1％（第17回・一般形通常枠結果）

いずれも補助金の採択率は50％以下ですが、次のポイントを意識することで、採択される可能性が高まります。

 

• 不採択になる理由（事業内容が曖昧、開発計画・予算に無理がある、社会的な需要が期待できないなど）を極力なくす
• 同業種で採択された事例を参考にする
• 補助金申請をサポートしてくれるサービスを活用する

 

【コツ③】工程ごとに契約形態を分ける

アプリ開発を丸ごと一括で開発の契約を外注するのではなく、工程ごとに切り出して契約形態を分ける、というやり方もおすすめです。

そうすることで、見積がより詳細になり、トータルの費用が安くなる場合があります。

【コツ④】レベニューシェアを検討する

レベニューシェアを検討するのも、アプリ開発の費用を抑える方法の1つです。

レベニューシェアとは、出来上がった成果物による売上や利益を依頼側と開発側とで分け合う契約形態を指します。

開発にかかる費用は開発側が負担したり、両者で分担したりするケースが多く、依頼側にとってはアプリ開発の初期費用を抑えられるのがメリットです。

 

売上が伸びなければその分開発側に支払う額も少なくなるため、赤字を抑えられるという点も利点でしょう。

ただしレベニューシェアで契約できる内容のアプリはかなり限定されますし、確実に利益になる根拠が必要です。

アプリの売上が開発側の利益にも直結するため、納得してもらう必要があるためです。

【コツ⑤】相見積もりを行う

アプリ開発の費用を抑えるためには、相見積もり（複数の開発会社に見積もりを依頼すること）を行うことも重要です。

解説してきたとおり、アプリ開発にかかる費用は依頼する開発会社によって大きく異なります。

同じ開発内容でも、A社では5,000万円、B社では4,000万円で開発を受注してくれるケースもあるでしょう。

 

費用の内訳を確認する意味でも、複数社に見積もりを依頼するのは重要です。

ただし、一気に多くの開発会社に見積もりを依頼すると比較するのが大変になり、かえって手間になる可能性もあります。

ホームページや口コミなどを参考に事前に3〜4社に絞ったうえで相見積もりを行うのがおすすめです。

 

また、見積もりが一番安い開発会社に依頼すればよいというわけではありません。

見積もりの内容がまったく同じということはまずありませんので、何が含まれていて何が含まれていないのか、それによって希望する開発内容がどの程度叶えられるのかをしっかり吟味するようにしましょう。

自社開発が難しい場合は、複数の開発会社に相談して比較するのがおすすめです。費用だけでなく、実績や得意分野も含めて比較することで、失敗を防ぎやすくなります。

 

開発会社の選び方や比較ポイントを押さえたうえで依頼先を検討したい方は、以下の記事も参考にしてください。

まとめ

アプリ開発にかかる費用は、「人件費（人月×人月単価×期間）＋諸経費」によって求められますが、実際には数十万円から数千万円規模まで大きく幅があります。

ただし、アプリの種類や機能、開発体制によって費用は大きく変動するため、事前に相場感を把握したうえで検討を進めることが重要です。

また、費用を正しく把握するためには、要件を整理したうえで複数の開発会社に見積もりを依頼し、比較検討することが欠かせません。

 

費用だけでなく、実績や得意分野、対応範囲なども含めて総合的に判断することで、失敗のリスクを抑えやすくなります。

どの開発会社に依頼すべきか迷っている方や、「どこに頼めば失敗しないか不安な方」は、複数社の特徴や強みを比較できる以下の記事も参考にしてみてください。

 

アプリ開発の費用や工数に不安がある方や、「できるだけコストを抑えてアプリを導入したい」とお考えの方は、「APPBOX」の活用も検討してみてください。

APPBOXは、標準機能を活用することでスピード導入が可能なアプリビジネスプラットフォームです。

開発の初期費用を抑えながらも、プッシュ通知やクーポン機能など、さまざまな機能を追加できます。

 

さらに、外部サービスとの連携・機能の追加開発などの柔軟な対応も可能です。

まずはお気軽にご相談ください。