新型コロナ状況下の「巣ごもり消費」を押さえるOMOのポイントとは【2020年4月まとめ】

OMOソリューション本部 本部長の石永です。

2020年3月から、効率よくトレンドを把握したいマーケターの方に向けて、私の視点で先月の注目トピックスをご紹介しています。

・2020年3月まとめ：モビリティサービスを繋ぐ MaaS （Mobility as a Service）

 

4月まとめ：新型コロナ状況下の「巣ごもり消費」を押さえるOMOのポイントとは

4月は新型コロナウィルス感染症の影響で緊急事態宣言が発令され、外出自粛が一気に進んだ月となりました。

店舗を営まれている方をはじめ多くの人々にとって非常に厳しい状況が続いており、一刻も早いこの新型コロナウィルス感染症の終息を願うばかりです。

 

このような状況下で、消費者側では外出自粛により変化した生活スタイルが定着しつつあるというデータも出てきています。

「巣ごもり消費」と呼ばれる、なるべく外出をせずに日常生活を送るスタイルです。

 

本日は、この「巣ごもり消費」についてご紹介をしたいと思います。

巣ごもり消費では、動画などのコンテンツ消費から日用品、アパレルや雑貨、食料品などのEC売上を伸ばしています。

 

例えば、アパレルブランドのユナイテッドアローズの実店舗での売上が2.5%ダウンであったのに対し、ECでは8%増となっています。

さらにZOZOTOWNを含めたEC売上全体は19%アップとなっていました。

同じくワールドでは、実店舗での売上は7.4％ダウン、ECでは18%アップとなり、両社とも20％近くECでの売上が向上しています。

また、カードゲームやおもちゃなど子供向けアイテムの売上も、休校の影響で35%も伸びたという企業もでてきています。

このように、消費者の状況やニーズを理解しアプローチする事が売上を向上させるためには非常に重要です。

ここで、巣ごもり消費を的確にキャッチしている企業の3つの特徴をご紹介します。

 

徹底して実施することべき３つのカギ

• SNSの活用
• 店舗スタッフによるライブコマース
• CRMによる休眠顧客の掘り起こし

 

今回の新型コロナウィルス感染症の影響を大きく受けている業種に飲食店が挙げられます。

各店さまざまな工夫でこの困難を乗り切ろうとしていることと思います。

上記の図は、「テイクアウト」と「デリバリー」の検索ワードのトレンドです。

ここでの数値は特定のキーワードを検索した人の量を相対的に表したもので、100に近ければ近いほどそのキーワードの関心度が高いことを示します。

図からは、4月に入りテイクアウトやデリバリー対応のお店を探している人が急激に増えているのが読み取れます。

 

同時にMEO（Map Engine Optimization）などを行ってテイクアウトのニーズに応えている店舗も増えてきているようです。

こちらは「テイクアウト」「デリバリー」の検索ワードの上昇幅が大きかった地域に色をつけたものです。

青色が濃いほど、検索されているということになります。

こちらからは、都市部は「デリバリー」、地方は「テイクアウト」のニーズが増えている事が見えてきます。

このように巣ごもり消費からくるライフスタイルの変化やニーズもエリアによって異なるということがわかりました。

 

未だ先が見えない状況でどのように事業を継続させていくか、頭を悩ませている方も多いかと思います。

ITやネット企業の多くは、ネットでの商談やコミュニケーションに切り替えて活動を立て直しています。

このような状況でも消費者はスタイルを変えて消費を行っています。

少しでも多くの企業や店舗が変化した巣ごもり消費に対応して、この困難を乗り切っていくことを心から願っています。

 

あわせて読んでいただきたい「巣ごもり消費」に関連する記事

 

・巣ごもり消費・米国事情（1）会えなくても一風変わった動画視聴
https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00109/00078/

・巣ごもり消費・米国事情（2）新型コロナでスマホ利用に大きな変化
https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00109/00079/

・「ロックダウンで何が起こる」半日で対応した小売業の奮闘
https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00109/00080/

・MEOとは？SEOとの違いや、基本知識から対策内容についてまとめました！
https://mtame.jp/marketing_foundation/MEO_basic_measures/

・新型コロナ下でもニトリが「34期連続増収増益」を実現する6つの施策
https://www.wwdjapan.com/articles/1067954

・SARSやリーマンショックなど過去の恐慌から考える「これからのマーケティング」
https://engage-mate.jp/article/know-how/economic-crisis/

 

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　　OMOソリューション本部 本部長　石永 孝士

大学卒業後、大手アウトソーシングビジネス企業に入社。米国シアトルにてシステムエンジニアとしてCRMシステムの開発に携わる。帰国後は外資系メーカー、オプト、ヤフー、楽天にて主にECや広告事業に関するマーケティング部門を統括。デマンドジェネレーションおよび事業開発も担当し、営業・マーケティング・開発を跨るチームビルディングや事業プロジェクトの立ち上げ、子会社・合弁会社設立を多数手がける。その後いくつかの会社役員を経験し、2018年にアイリッジ入社。マーケティング部門を立ち上げ、責任者を務める。