ECサイトのアプリ化とは？メリット・デメリット・開発費用等を解説
スマートフォンの普及が進む中、多くの企業がECサイトのアプリ化に取り組んでいます。アプリ化することで、ユーザーの利便性を高め、購買意欲を促進するだけでなく、顧客との関係を深めるチャンスにもなります。一方で、開発費用や維持管理の負担が気になる方も多いのではないでしょうか。ECサイトのアプリ化を成功させるためには、メリットだけでなくデメリットを理解し、事前にしっかりとした準備を整えることが重要です。そこで今回は、ECサイトのアプリ化を考えている方に向けて、メリット・デメリットや気になる開発費用を解説します。
ECサイトのアプリ化とは
ECサイトのアプリ化とは、従来のWebブラウザ上で提供されているECサイトを、ユーザーがスマートフォンやタブレットなどのデバイス上で利用できるアプリケーション（アプリ）として提供することを指します。
つまり、ECサイトの機能やコンテンツをアプリとして開発・配信し、ユーザーが直接アプリを利用して商品の閲覧や購入、決済などの操作を行えるようにすることです。
ECサイトのアプリ化により、ユーザーはデバイス上にアプリをインストールすることで簡単にアクセスできるようになります。
アプリはWebブラウザよりも高速でレスポンシブな動作を可能にし、ユーザーの利便性を向上させることができます。
また、アプリではオフラインでの利用やプッシュ通知の受信など、デバイスの機能を活用したさまざまな機能を利用することも可能です。
ECサイトのアプリ化は、顧客との接点を増やして認知度を拡大させたり売上を伸ばしたりするための戦略として注目されています。
近年、業界や業種を問わずさまざまな企業がEC市場に参入しています。
消費者にとって選択肢がほとんど無限に広がる中、ECサイトのアプリ化は企業にとって欠かせない戦略の1つなのです。
ECサイトアプリは主に3種類
ECサイトの制作方法としては、主に「ネイティブアプリ」、「Webアプリ」、「ハイブリッドアプリ」の3種類があります。開発コストの違いをはじめとした、それぞれの特徴やメリットを見ていきましょう。
ネイティブアプリ
ネイティブアプリは、スマートフォンのアプリストアからインストールして利用する形式で、多くの人がイメージするスマホアプリに該当します。インストール後は、インターネット接続がない環境でも一部の機能を使用できるため、利便性が高いのが特徴です。ただし、アプリを配信するためには、ストアごとの審査基準をクリアする必要があり、難易度は高めです。
ネイティブアプリには、一から制作する「フルスクラッチ」を活用する方法の2つがあります。フルスクラッチは柔軟な設計が可能ですが、開発期間が長くなったり費用が高くなったりすることが多くなっています。一方、はコストを抑えた導入が可能ですが、カスタマイズ性が低いのがデメリットです。
Webアプリ
Webアプリは_ブラウザアプリとも呼ばれますがGoogle ChromeやMicrosoft Edgeなどのインターネットブラウザを通じて利用できる形式のアプリです。代表的な例としては、SkypeやYouTube、Gmailなどが挙げられ、アプリとしての利便性を提供できます。OSに依存しないため、WindowsやMac、スマホなど、幅広いデバイスで利用できることが大きな特徴です。
ダウンロードやインストールの必要がないので、気軽に使い始められる点もメリットですが、プッシュ通知など、通常のアプリのような機能などが使えないことがあります。また、カスタマイズ性もネイティブアプリに劣る傾向にあります。
ハイブリッドアプリ
ハイブリッドアプリは、iOSとAndroidの両方に対応できるため、開発の手間が削減され、結果として全体のコストを抑えられるのも特徴です。
デメリットとしては、特定のフレームワークを活用して開発が行われることが多く、プラグインの種類が限定的である点、自由なカスタマイズや細かい変更には限界がある点です。Web通信が必要なことから、ネイティブアプリよりも動作が遅くなってしまうのも懸念されるポイントです。
ECサイトをアプリ化するメリット
ECサイトをアプリ化するメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。
- ユーザーの利便性が向上する
- 顧客データを活かした施策を打ちやすくなる
- 購入率（CVR）の向上に期待できる
- 新規顧客の集客に役立つ
- リピーターを獲得しやすい
- 新たな収益チャネルが増える
- 費用対効果が高い
それぞれ詳しく解説していきます。
メリット１ ユーザーの利便性が向上する
アプリの特長として、Webブラウザよりも高速でレスポンシブな動作を可能にすることが挙げられます。
デバイスにアプリをダウンロードすると一定量の情報がデバイス自体に保存されるため、通信料を抑えながら利用することができるのです。
また、アプリであればオフラインでの利用が可能なため、ネットワークに接続できない場所でも商品を閲覧したり、ショッピングカートに商品を追加したりすることができます。
ECサイトをアプリ化することで、ユーザーはいつでもどこでも手軽にアプリを起動し、ストレスなくショッピングをすることができるようになるのです。
メリット２ 顧客データを活かした施策を打ちやすくなる
アプリはデバイスデータと紐付けることで、顧客の性別や年齢、趣味嗜好などの詳細なデータを取得しやすくなります。
また、ECサイトよりも利用される確率が高く、会員数が増えやすいのもアプリの特徴です。
実際、「スマートフォンを1日に利用する時間のうち、80%以上はアプリの使用に費やされている」というデータもあります。
アプリで得た顧客の購買履歴や行動履歴を分析すれば、ECサイトよりもパーソナライズされたコンテンツや推奨商品をユーザーに提供することが可能です。
これにより、顧客のニーズに合わせたマーケティング施策や特典の提供が可能となり、顧客のエンゲージメントやロイヤルティ（企業やブランドに対する愛着・信頼のこと）を向上させることができます。
メリット３ 購入率（CVR）の向上に期待できる
購入率（CVR）の向上に期待できるというのも、ECサイトをアプリ化するメリットの1つです。
従来のECサイトでは、ユーザーは商品を手にとって見ることができないため、「本当に自分の好みのものかな」と不安になり、購入を迷ってしまうケースがありました。
しかしアプリでは、カメラ機能などを使用して実際に自分のニーズに合っているのかを確認してから購入できるようになります。
洋服の場合はバーチャル空間で試着したり、インテリア商品であればカメラを通して実際に自分の部屋に置いてみたりすることが可能になります。
実際に手に取ることができないという点ではECサイトもアプリも同じですが、スマホの機能を利用できるアプリでは、購入体験の質を向上することができるのです。
メリット４ 新規顧客の集客に役立つ
アプリは「App Store」や「Google Play ストア」などのアプリストアで提供されるため、ECサイトと比較して多くのユーザーに知ってもらいやすいという特徴があります。
ランキングやレビューなどを活用したりASO（アプリストア最適化）を行ったりすれば、さらに露出を高めることができるでしょう。
アプリをダウンロードしてもらったユーザーに対しては、プッシュ通知でアプリ限定の特典やキャンペーンなどをお知らせするのが効果的。
プッシュ通知はメールやDMよりも開封率が高く、新規顧客を取り込むのに役立ちます。
ASOやプッシュ通知については、こちらもぜひご覧ください。
メリット５ リピーターを獲得しやすい
アプリは「使えば使うほどお得になる」ことが多いため、リピーターを獲得しやすいというメリットがあります。
定期的にクーポンを配布したり、ポイントカード機能を導入したりすることで、顧客離れを防ぐ効果があるのです。
また、アプリ内でログイン情報やカート情報を保存することにより、ユーザーは定期的・継続的にアプリを利用しやすくなります。
ユーザーにとって使い勝手が良いという面でも、リピーター獲得に役立つでしょう。
リピーターを獲得するメリットなどは、こちらで解説しています。
メリット６ 新たな収益チャネルが増える
アプリには、アプリ内の機能を完全無料で利用できるタイプと、課金することで新たな機能が使えるようになったり、使い勝手が良くなったりするタイプの2つの種類があります。
この課金というアプリならではの特性を活かして、これまでのECサイトにはなかった新たな収益チャネルを得ることができます。
例えば、アプリ内での広告掲載や有料機能の提供、会員制プランの導入などです
実際、アプリに課金するユーザーは全ユーザーのうち30%を超えるともいわれていて、今やアプリは収益チャネルの1つとして確立しています。
メリット７ 費用対効果が高い
アプリは一度開発・リリースできれば、比較的安定した運用が可能です。
アプリの機能やデザインの改善など、継続的なアップデートによって顧客体験を向上させることで、より良いROI（投資対効果）を期待することができます。
ECサイトをアプリ化するデメリット
ECサイトのアプリ化には多くのメリットがある一方、以下のようなデメリットも存在します。
- 開発に費用がかかる
- 運用に工数がかかる
- ダウンロードしてもらうための施策を打つ必要がある
それぞれ詳しく見ていきましょう。
デメリット１ 開発に費用がかかる
ECサイトをアプリ化するには、アプリ開発に関する費用がかかります。
アプリの要件定義、デザイン、プログラミング、テストなど、複数の工程が必要となるため、場合によっては外注する必要もあるでしょう。
また、複数のプラットフォーム（iOSとAndroidなど）での対応や、異なるデバイスサイズや解像度に合わせたレスポンシブデザインの実装なども考慮する必要があります。
費用を抑えて開発するためには、自社の顧客を分析した上で開発デバイスを絞るなどの方法も検討するといいでしょう。
デメリット２ 運用に工数がかかる
アプリは、開発・リリースしたらそれで終わりというわけではありません。
多くのユーザーに継続的に利用してもらうためには、定期的なメンテナンスやアップデート、バグ修正などの作業が必要となります。新しい機能の追加やセキュリティの強化なども重要な要素です。
アプリの運用には専門知識や技術的なスキルが必要となり、それに伴い一定の工数やスタッフが必要になります。運用は外注するなどの選択肢も理解しておきましょう。
デメリット３ ダウンロードしてもらうための施策を打つ必要がある
ECサイトのアプリを利用してもらうためには、ユーザーにアプリをダウンロードしてもらう必要があります。
アプリをダウンロードしてもらうためには、適切なマーケティング施策やプロモーションが必要です。
アプリの魅力を伝える広告やプッシュ通知、SNSの活用など、ダウンロード促進のための戦略を立て、実施する必要があります。
アプリストア内での競争も激しいため、競合のアプリと差別化する施策も重要です。
ECサイトをアプリ化するかどうかの判断基準
ECサイトのアプリ化を検討している方の中には、「自社の商品がアプリと相性が良いのか分からない」という方も多いでしょう。
実際、すべての企業や店舗がECサイトをアプリ化する必要はありません。
ここでは、ECサイトのアプリ化を進めるべきケースとそうでないケースをそれぞれ紹介します。
アプリ化を迷っているという方はぜひ参考にしてみてください。
アプリ化を進めるべきケース
- 主要なターゲットがスマホ・タブレットユーザーである
- 豊富な機能によって顧客体験を向上したい
- 顧客ロイヤルティやリピート購買の促進を行いたい
まずは、ターゲットユーザーの大部分がスマホやタブレットなどのデバイスを利用しているケースです。
特に若い世代をターゲットにしている場合、スマホでのショッピングやアプリ利用が一般的なため、アプリ化を進めることで利便性を向上させ、新規顧客を獲得することにつながります。
また、豊富な機能によって顧客体験を向上したい場合も、アプリ化を検討する価値があります。
例えば、オフラインでの利用やプッシュ通知、パーソナライズされた体験などが挙げられます。
最後は、顧客ロイヤルティやリピート購買の促進を行いたいケースです。
すでにECサイトで一定数の顧客が獲得できている場合、アプリを通じてより強い顧客関係を築き、リピート購買を促進することができます。
アプリ内での特典や限定キャンペーンなどを提供することで、顧客のロイヤルティの向上も目指せます。
今すぐアプリ化を進めなくても良いケース
- ターゲットのスマホ・タブレット利用が少ない
- ECサイト自体の集客がほとんどない
- 開発・運用コストを捻出できない
ターゲットユーザーの大部分がスマホやタブレットデバイスをあまり利用せず、主に電話やパソコンなどからショッピングを行っている場合、アプリ化を見送っても良いでしょう。
この場合はそもそもアプリの需要が低いことが考えられるため、開発しても想定していた効果が見込めない可能性が高いです。
また、ECサイト自体の集客がほとんどない場合も、今すぐアプリ化を進める必要はありません。
まずはECサイトの認知拡大のための施策を行い、新規顧客の獲得に注力しましょう。
さらに、そもそもアプリの開発・運用に伴うコストを捻出できない場合も、アプリ化を見送るのが妥当といえます。
費用対効果を十分に評価し、アプリ化によって得られるメリットとコストのバランスを考慮し、検討することが大切です。
ECアプリの導入事例
ECサイトのアプリ化はすでに多くの企業が導入しており、ユーザーの利便性向上や新規顧客獲得、リピーターの獲得に役立てています。
ここではさまざまなジャンルのECアプリの事例を紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
Amazon
世界的に有名なECプラットフォーム『Amazon』。
アプリの利用率も高く、実際に普段Amazonアプリを利用して買い物しているという方も多いのではないでしょうか。
Amazonアプリでは、商品の検索や購入をはじめ、注文履歴の確認、「欲しいものリスト（欲しい商品をお気に入り登録して後から見返せる機能）」の利用、プッシュ通知の受信などが可能です。
また、音声を使用して商品を検索したり、バーコードをスキャンして同じ商品を購入したり、デバイス機能を利用したサービスも豊富に装備されています。
楽天市場
Amazonと同じ大手ECプラットフォーム『楽天市場』も、ECアプリを提供しているECサイトの1つです。
商品についているバーコードをカメラでスキャンすることでショップを検索したり、商品をお気に入り登録しておくとそれが値下げされたときにプッシュ通知でお知らせしてくれたりする機能が利用できます。
また、楽天市場はその他の楽天サービスとの連携もしやすく、多くの顧客を囲い込むことに成功しています。
その他、リピート率を上げるための施策として、アプリ上でのイベントの定期的な開催や、実店舗でポイントを貯められる仕組みづくりなども行っています。
ユニクロ
大手ファストファッションブランド『ユニクロ』でも、ECアプリが導入されています。
ユニクロアプリでは、商品のバーコードをスキャンすることで在庫を確認することができたり、お得な情報がプッシュ通知で配信されたりしています。
また、アプリ上に表示される会員証をレジでかざせば、実店舗・EC両方での購入履歴をアプリ上に記録することも可能です。
その他にも、自分の体のサイズを一度登録すればいつでも自分にピッタリのサイズの服を探せる機能や、店舗スタッフや一般ユーザーがコーディネートを紹介するコンテンツなど、ユーザーの利便性を向上させる機能が豊富に搭載されています。
ZOZOTOWN
ファッションアイテムに特化したECモール『ZOZOTOWN』も、ECアプリが多くのユーザーに利用されています。
ZOZOTOWNアプリでは、アプリ上で商品やブランドをお気に入り登録しておくだけで、値下げやセール時にプッシュ通知でお知らせしてくれます。
よりお得に購入したいというユーザーにとって、とても便利な機能といえるでしょう。
以前購入したアイテムと他のアイテムのサイズを比較しながら自分に合ったサイズを選択できる機能も、ZOZOTOWNアプリならではの機能の1つです。
無印良品
シンプルで機能的な商品で知られる日本のブランド『無印良品』。
そんな無印良品が提供しているアプリ「MUJI passport」では、商品の閲覧や購入、店舗在庫の確認、ポイント管理などができます。
「MUJI passport」で導入されているポイント制度（マイル）は実店舗・ECで共通のため、貯めたポイントはユーザーが好きなタイミングで使用可能です。
来店でも加算されるため、来店促進にも役立っています。
また、アプリではセール情報のお知らせやアプリ会員限定の特典なども提供され、アプリを通じてブランドとユーザーのつながりが深まっています。
ニトリ
家具やインテリアを提供する大手小売店『ニトリ』でも、スマホやタブレットで利用できるアプリを提供しています。
ニトリの公式アプリでは、デジタル会員証や在庫検索機能などのほか、「アプリde注文（店舗で商品のバーコードをスキャンして購入リストを作成することで、手ぶらでレジで注文できる）」や「カメラdeサーチ（理想の家具をカメラで撮影すると、それに類似した商品が見つかる）」などのオリジナル機能も搭載されています。
デバイス機能を最大限に活かしたアプリの導入事例といえるでしょう。
ライトオン
全国に400近くの店舗を構える日本のファッション小売店『ライトオン』では、より良い顧客体験を提供するために、会員証機能を備えたアプリを導入しました。
その結果、アクティブユーザーが増え、短期間でその数は1.5倍以上に増加し、アプリ経由での売上も増加しました。
ライトオンのアプリでは、アプリを起動したり、店舗に行ったりするとスタンプがもらえ、20スタンプで500円オフクーポンがもらえます。
この仕組みにより、アプリの利用が習慣化し、アクティブユーザーやアプリ経由につながったのではないかと考えられます。
アプリの導入によって、顧客の獲得と売上増加の両方に効果が出た成功事例と言えるでしょう。
ビッグカメラ
「ビックカメラ」は、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に積極的に取り組み、企業とユーザーの接点を増やすために、アプリを中心にしたオムニチャネル施策を強化しています。DX化とは、デジタル技術を活用して製品やサービスをより良い形に変えることを指します。その一環として導入された「アプリでタッチ」は、店舗とオンラインをリアルタイムでつなぐ仕組みで、利用者に快適なショッピングを提供することを目的としています。アプリで電子棚札をタッチするだけで、商品在庫や詳細情報、レビューをすぐに確認できます。
他にもネット取り置きサービスや、登録した店舗のチラシの配信も行っており、店舗とECサイトを組み合わせて、より便利なショッピングを実現しています。
ECアプリの開発費用
ECアプリの開発費用は、開発するアプリの種類やどのような機能を実装するかなどさまざまな要素によって異なります。
また、開発チームの経験や技能、アプリの機能やデザインの複雑さ、開発地域などの要素によっても変動します。
より具体的な開発費用を把握するためには、具体的な内容を開発会社に依頼し、見積もりを依頼することが必要です。
アプリ開発の費用については、こちらで詳しく解説しています。
開発したECアプリ運用を成功に導くためのポイント
開発したECサイトのアプリの運用を成功させるためには、具体的な施策が欠かせません。ダウンロードの促進や認知度の向上、さらにECサイトとの連携など、ECアプリの運用時に押さえておきたいポイントを解説します。
アプリをダウンロードしてもらうための動線を設計する
アプリを積極的にダウンロードしてもらうためには、ユーザーがスムーズにアプリにたどり着けるような動線を作ることが重要です。例えば、ECサイトやSNS広告にアプリストアへのリンクを分かりやすく配置し、ダウンロードボタンを目立たせると効果的です。また、店舗運営をしている場合には、店内でQRコードを掲示したり、レシートにアプリの案内を記載したりする方法もおすすめです。さらに、初回ダウンロード特典として割引クーポンやポイントを付与すれば、ユーザーの関心を引きやすくなります。ダウンロードのための動線の工夫は、自然にユーザーをアプリに誘導して、利用開始のハードルを下げるのに役立ちます。
アプリの認知度を高めるための施策を実施する
アプリの認知度を高めるためには、多方面へのマーケティング施策が求められます。SNS広告やGoogle広告などのデジタル広告を活用し、ターゲットとなるユーザーに向けてアピールしましょう。既存の顧客に対してはメールマガジンやプッシュ通知でアプリの利便性を伝えることも効果的です。アプリ限定のセールやポイントアップキャンペーンの開催によって、興味を引きやすくなります。
また、口コミを促進するために、紹介制度を設けることも多くなっています。例えば、紹介ユーザーと新規ユーザーの両方に特典を提供すれば、自然な形で利用者を増やせます。さらに、アプリの魅力を具体的に伝える際には、公式ブログやSNSでの事例紹介やユーザーの声を取り上げるのがおすすめです。
ECサイトへの誘導も考慮する
アプリだけでなく、ECサイトとの連携も重要です。アプリとECサイトを一体的に運用することで、利用者がどちらのプラットフォームでも快適にショッピングを楽しめる環境を整える必要があります。例えば、アプリ限定のクーポンやセール情報をECサイト上でも告知することで、ECサイトの利用者にアプリのダウンロードを促進できます。
また、アプリ内でECサイトの商品ページにスムーズに遷移できるようにする設計も効果的です。さらに、ECサイトのページの一部にアプリの利用メリットを明示すれば、ECサイト利用者がアプリの利用を自然に検討しやすくなります。これにより、ユーザーからのアプリとECサイト双方への評価が向上し、売上の最大化を図ることができます。
ECアプリ運用のご相談ならアイリッジにおまかせ！
ECアプリの運用を成功させるためには、単に導入するだけではなく、継続的な改善や利用促進が欠かせません。アプリ開発のプロであるアイリッジなら、効果的な運用が実現できます。アイリッジは、小売・流通、鉄道、金融業界など幅広い分野で消費者向けスマートフォンアプリの企画から開発、さらに運用支援まで一貫して手掛けており、業界でも屈指の実績を誇ります。これまでに300を超えるアプリに独自のプロダクトを導入し、多くの企業のニーズに応えてきました。また、2024年3月時点で月間アクティブユーザー数は国内最大級の8,906万MAUに達しており、多くのユーザーに支持される運用ノウハウを有しています。ECアプリの運用をお考えの方は、ぜひアイリッジにご相談ください。
まとめ：自社ECサイトのアプリ開発に挑戦しよう
自社ECサイトをアプリ化することは、ユーザー体験の向上と顧客の拡大につながる大きなチャンスです。アプリ化により、利用者は購入までの手間を省けるため、満足度が向上します。また、プッシュ通知や専用クーポンといった機能を活用すれば、リピーターの獲得が期待でき、売上の安定化にもつながります。さらに、顧客の行動データを活用してターゲットを絞ったプロモーションを実施することも可能です。
これからの成長を目指す企業は、ぜひこの機会にECサイトのアプリ開発に挑戦してみましょう。
