CDPとは？主な機能や導入するメリット、CDPの導入手順も解説
近年はパーソナライズ化されたマーケティング戦略の重要性が高まっており、顧客一人ひとりに関するデータ活用が必要となっています。このデータ活用において注目を集めているのが「CDP」です。CDPはBtoC向けのマーケティングに活用できるのはもちろん、BtoB向けや営業シーンでの活用など、幅広い場面での活躍が期待できます。
そこで今回は、CDPとはどういったシステムなのか、主な機能や導入するメリット、導入手順などをご紹介します。CDPについて詳しく知りたい方や、導入を検討されている方はぜひ参考にしてください。
CDPとは？
CDP（Customer Data Platform）とは、顧客に関するデータを効率的に収集・統合して管理し、さらに分析を行うことで施策に活用するためのプラットフォームです。顧客の属性から行動履歴、エンゲージメント、トランザクションなど、幅広いデータを収集・統合して管理するため、顧客に対してより適切なアプローチ方法を選定するのにも役立ちます。
これまでも顧客に関するデータは収集されてきましたが、異なるデバイス・部署ごとに必要な情報を管理しており、一元化できない傾向にありました。しかし、CDPは幅広いデータを収集できることから企業のマーケティング活動全般に活用でき、デバイスや部署を問わず役立つプラットフォームになっています。
CDPが注目される理由
CDPが注目を集めるようになったきっかけとして、消費者の購買行動の変化が挙げられます。これまでCDPはテレビや雑誌、新聞広告などのマスメディアを通じて商品を知り、店舗まで足を運んで実際に商品を購入するのが一般的な消費行動でした。マスメディアだと細かくターゲットを絞り込むことが難しく、企業と消費者の接点も「店舗」という1つのチャネルでしか生まれませんでした。
しかし、インターネットの普及に伴いチャネルは店舗以外にECサイトやアプリなども増え、広告もマスメディアだけでなく動画広告やWeb広告なども生まれています。消費者がネットを活用して商品を購入する機会が増えたことで、企業側は顧客に関するさまざまなデータを取得できるようになりました。このデータを活用することで商品をより効果的に販促することも可能になったのです。各企業に合ったデータ活用を実現するためにも、CDPが注目されています。
CRMの違い
CRM（Customer Relationship Manegement）とは、顧客関係管理と呼ばれており、顧客の基本情報や企業とどれくらい接触しているかなどのデータを管理するためのツールです。
CRMツールを活用する目的は主に既存顧客と良好な関係を構築・維持することであり、データを活用することで的確なアプローチを行い、顧客の満足度を高めつつ売上につなげていきます。
CRMはあくまで既存顧客にフォーカスしたマーケティングに活用するなら高い効果を発揮できますが、見込み顧客やオフラインのデータまでは管理することができません。一方、CDPであれば既存顧客に加え、見込み顧客の情報管理も可能であり、店舗で登録した会員カードの情報などから購買データを収集・管理することもできます。
CRMについては以下の記事にて詳しく解説していますので、是非ご覧ください。
DMPとの違い
DMP（Data Management Platform）は、インターネット上から収集した膨大なビッグデータを処理するためのツールです。DMPはオープンDMPとプライベートDMPの2種類に分類できます。オープンDMPは第三者となる企業からデータを提供してもらい、プラットフォームで他データと合わせて蓄積・共有できるツールです。一方、プライベートDMPは自社のみでデータを管理するもので、顧客の購買履歴や行動履歴を他社に共有せず、一元的に管理できます。
CDPとDMPはどちらも顧客データを収集・管理できるプラットフォームになりますが、分析可能なデータの範囲が異なります。CDPの場合は顧客一人ひとりのデータを分析することが可能ですが、DMPの場合はセグメント単位でしか分析できません。
MAとの違い
MA（Marketing Automation）とは、見込み顧客の属性や行動データをベースに、最適なマーケティング施策を行うためのツールです。CDPは顧客データを収集・統合・管理するためのプラットフォームになるため、役割が異なっています。
また、MAではCDPによる分析データから顧客のスコアリングを行い、メールを中心にアプローチしていくことも可能です。それぞれ役割は異なっているものの、2つをうまく組み合わせることで、より高精度のマーケティング施策を実行できるようになります。
DWHとの違い
DWH（Date Ware House）とは、複数のシステムからデータを収集し、時系列に並べて管理するツールです。DWHの主な役割は複数のシステムで蓄積されたデータを収集し、形式を合わせて一元管理することです。あくまでデータの収集と揃えて一元管理することを目的としており、DWHツールによる分析は行えません。DWHで収集したデータを分析するためには、BIツールなどの分析ツールと連携させるのが基本となっています。
CDPもDWHと同様にデータを収集・管理できますが、収集するデータはあくまで顧客の状況を把握し理解するためのデータになります。また、分析機能やその他の機能も持ち合わせている場合が多く、1つのツールで収集・管理から分析まで行うことが可能です。
CDPの主な3つの機能
ここからは、より詳しくCDPの機能について解説していきます。CDPの機能は主に3つに分類することが可能です。
- データの収集
- データの統合
- データの分析
データの収集
CDPの機能として、まずデータを収集する機能が挙げられます。Webサイトを訪問したユーザーがどのような行動を起こしたのか、購入した商品や申し込み履歴、さらにユーザー一人ひとりの属性や嗜好などのデータも収集可能です。これらのデータを収集することで、顧客は現在どのような商品・サービスに対して興味を持っているかなどが分析できます。
CDPは社内の基幹システムやMAツール、CRM、SFAなどあらゆるシステム・ツールと連携することで、顧客データを収集することが可能です。データの共有を前提とするシステムだけでなく、これまでデータの共有を行っていなかったデータベースからも収集できます。また、CDPツールによっては実店舗からの購入情報やアンケートの結果といったオフライン情報を取り込んで蓄積することも可能です。
データの統合
CDPは収集したデータを統合する機能も備わっています。顧客に関するデータは多岐にわたっており、分散してしまうケースも少なくありません。しかし、CDPの場合は顧客一人ひとりに対してIDを作成し、複数のシステム・ツールから収集したデータを顧客IDに統合させることが可能です。顧客IDに統合させることで、顧客一人ひとりに対するデータの精度が高まり、厚みを持たせられます。
顧客データの精度が高まり、より詳細になっていけば顧客が求めているものも的確に把握しやすくなり、その顧客に対して適切なアプローチを取ることも可能です。広告配信やレコメンドにも効果を発揮させられるため、効果的なマーケティング施策を行えるようになるでしょう。
データの分析
CDPはデータを収集・統合するだけに留まらず、分析することも可能です。ユーザーの属性や行動履歴に紐づいた個人情報から、商品・サービスに対して興味・関心を持っている顧客情報を分析できます。分析したデータはMAやCRMなど他のツールで活用することも可能です。各種ツールと組み合わせて利用することにより、顧客のニーズからさらに深堀して顧客インサイトまで見えてくるようになり、適切なアプローチ方法を選択しやすくなるでしょう。
また、広告などの施策を行おうと考えた際に、ターゲット設定を行う必要があります。CDPによるデータ分析によって、どのような属性などでターゲットを絞り込めば良いのかがわかります。
CDPを導入するメリット
CDPを導入することで、具体的にどのようなメリットが得られるのでしょうか？主なメリットは以下のとおりです。
- 顧客理解の深化とOne to Oneマーケティングの実現
- 部門間連携と情報共有の効率化
- 効率的なデータ分析と施策立案
- データドリブンな意思決定のサポート
- 個人情報保護法やクッキーレス時代への適応
それぞれのメリットについて詳しく解説していきます。
顧客理解の深化とOne to Oneマーケティングの実現
Webサイトやアプリなどからデータを収集できたとしても、収集する情報の項目が違っていたり、統合するのに時間がかかったりしてしまいます。しかし、CDPを導入すればWebサイトやアプリなどに留まらず、オフラインも含めてさまざまなデータを収集でき、なおかつ顧客データとして統合させることも可能です。
さらに集約したデータを分析することで、さらなる顧客理解につながるでしょう。顧客理解が深まれば顧客一人ひとりに応じて適切なマーケティング施策を選定できるようになり、One to Oneマーケティングを実現させることも可能です。One to Oneマーケティングが実現すれば顧客に合わせた商品・サービスを提案でき、顧客満足度の向上やリピート率アップも期待できます。
部門間連携と情報共有の効率化
CDPを導入することで、各部門が個別に収集・管理したデータも統合して管理できるようになるため、部門間での情報共有や連携もしやすくなります。例えば、これまで必要なデータを取得するために、別部門の担当者にわざわざ依頼して共有してもらっていたやり取りがなくなるため、業務の効率化も図れるでしょう。
CDPを導入せずに複数のデータを一元管理することも可能ですが、各ツールからCSVなどでデータを落とし込み、Excelなどを使って統合する必要があるため、統合するまでに時間がかかってしまいます。CDPならこのような作業の手間もなくなりますし、一度連携させてしまえばあとは自動的にデータが統合されていくため、施策や分析を行おうとするたびに発生してた作業も削減できます。
効率的なデータ分析と施策立案
CDPは自動で収集・統合したデータを分析する機能も備わっているため、分析するまでにかかる時間も短縮できます。さらに、幅広いデータを統合したことで、これまで活用できていなかったデータも含めて分析できるようになるため、より精度の高い分析も可能です。
また、CDPだけでもデータ分析は可能ですが、より高度な解析およびマーケティング施策の立案をしたい場合には、他の分析ツールと連携させることで叶えられます。CDPなら多種多様なツールとの連携も可能なので、CDPの導入と共に他ツールとの連携も検討してみてください。
データドリブンな意思決定のサポート
CDPは連携したツールから収集したデータを自動的に統合し、リアルタイムでの分析も可能なことから、素早い意思決定や施策の実行につながります。例えばユーザーがWebサイトを訪問した際に、CDPの分析データを参考にWebサイトを訪問したユーザーに対してすぐにその人が興味のある広告表示を行えます。
また、店舗を訪れたタイミングにその顧客に合ったクーポンを配信することもでき、ユーザーの購買意欲を高められるでしょう。データドリブンな意思決定を迅速かつ的確に行いたい場合に、CDPは役立ちます。
個人情報保護法やクッキーレス時代への適応
従来はWebページに掲載された他社の広告にサードパーティCookieが搭載されており、サーバーを介してユーザーの行動履歴を取得できていました。このサードパーティCookieによって、自社のWebサイトに訪れていないユーザーの情報も取得できていました。
しかし、2022年4月の改正によって、CookieやIPアドレス、位置情報、閲覧履歴、購買履歴といった「個人関連情報」を第三者に提供し、個人情報と紐づけようとする場合には、ユーザー本人からの同意を得なくてはいけなくなりました。現在はGoogleが提供するブラウザのChromeでもサードパーティCookieのサポートは終了しており、規制はさらに強まると考えられます。
CDPはこうした個人情報保護法の改正やクッキーレス時代にも適応することが可能です。CDPで収集するデータはサードパーティデータではなくファーストパーティデータであり、第三者を経由せずに各企業がそれぞれ収集したデータになります。
CDPの導入手順を解説
実際にCDPを導入する際には、以下の流れで導入していきます。
- 導入目的の明確化
- 必要なデータの選定と収集計画の策定
- 既存システムとの連携設計
- CDPベンダーの選定
- システム導入と環境構築
- データのインポートと整備
- 分析と活用フローの設定
- テスト運用とフィードバック収集
- 本格運用と継続的な改善
導入目的の明確化
CDPを導入する前に、まずはなぜ導入したいのか目的を明確にすることが大切です。例えば顧客エンゲージメントを向上させたい、マーケティング施策を実行するのにかかる作業の手間を自動化によって効率化させたいなどが挙げられます。
また、CDPはマーケターだけでなく営業チームにおける重要なインサイトや、カスタマーサポートがユーザーと快適なコミュニケーションを取るためのソース、顧客のニーズに適した商品開発など、あらゆる部門に役立つプラットフォームになります。そのため、CDPを導入する際には1つの部門に限らず、全社的に導入目的を明確化させることが重要です。
必要なデータの選定と収集計画の策定
導入目的を明確にできたら、次にその目的を達成するために必要なデータは何かを把握していきます。すでに企業が取得した顧客データソースも整理しつつ、どのようなデータが必要になってくるかを選定するようにしましょう。
どのようなデータが必要になるかを洗い出せたら、次に収集計画を策定していきます。収集計画では、どうやって必要なデータを取得してCDPと連携させるかを考えます。API連携やタグ連携、バッチ連携など、ソースに適した方法を選定することが大切です。
また、CDPはその種類によって多種多様なコネクタを搭載しているものもあります。必要なデータに対応するコネクタが備わっているか事前に確認しておくと、CDPを選定する際に絞り込みやすくなるでしょう。
既存システムとの連携設計
次に既存システムとの連携設計を行います。CDPをより効果的に活用するためには、既存システムやツールとの連携は欠かせません。自社で活用しているMAツールやBIツール、CRM、ECツールなど、データを活用したいツールがあれば、CDPと連携が可能か確認しておきましょう。
この時点で既存システムとの連携設計を行うことで、実際にCDPを導入してからの運用もスムーズになります。ただし、CDPはすべてのシステム・ツールと連携できるわけではないため、目的を達成するのに必要なデータと関連するシステム・ツールと連携できるのか必ず事前に確認しておいてください。
CDPベンダーの選定
CDPを導入する際にベンダーに依頼するのも1つの方法です。ベンダーを選定する際のポイントとして、導入だけでなくその後の運用時もサポートしてもらえるかが重要となります。
例えば、いくらCDPを活用してデータを収集・統合できたとしても、そのデータを使ってどのように施策につなげれば良いのかがわからなければ、導入する意味がありません。CDPを活用するためのノウハウが自社に不足している場合は、運用のノウハウまで提供してくれるベンダーを選んだ方が安心です。
なお、ベンダーの中にはCDPを運用するノウハウだけでなく、データドリブンマーケティングやデジタルマーケティングの分野にも精通しているケースがあります。すべてのベンダーがこのようなマーケティング戦略にも長けているわけではありませんが、CDP運用と合わせて必要な場合は、豊富なノウハウを持つベンダーを選定しましょう。
システム導入と環境構築
ベンダーを選定したら、いよいよCDPを導入することになります。CDPはベンダーから自社のニーズに合うものを提案してもらいます。機能性や価格面に加え、操作性や視認性、サポート体制なども確認しましょう。また、多くのCDPはデモ動画や無料のトライアルプランを提供しているため、システムを実際に導入する前にお試しで利用してみてください。
CDPを選定したら、ベンダーからのサポートも受けつつシステムの導入と環境構築を進めていきましょう。具体的には、組織内でソフトウェアアプリケーションの構築・実行する「ITインフラストラクチャ」と統合させる準備を行います。ITインフラストラクチャと統合させることでデータソースの互換性を持たせることができ、運用時にカスタマイズや追加で開発を行うことも可能です。
データのインポートと整備
データの収集計画に基づき、CDP内へ必要なデータをインポートしていきます。インポートの作業自体は自動的に行われますが、データが正常に取り込まれたかどうかはデータソースごとに確認する必要があります。
また、CDPによって取り込めるデータの量に制限がかかっている場合もあります。もし制限にかかってしまうようなら、マーケティング施策を実行する上で支障をきたさない程度に、データの期間や項目などを改めて精査しましょう。また、運用を開始してからも自動的にデータが取り込まれていくことも考慮して整備しておくと、運用後の作業もスムーズになります。
分析と活用フローの設定
CDPにインポートしたデータを分析・活用できるように、顧客のIDリストを作成して属性や行動履歴などのデータを紐づけていきます。これは「データマート」と呼ばれるものであり、データマートを構築することで顧客一人ひとりの属性・行動が把握しやすくなります。
データマートを構築する上で気を付けたいのは、完璧なデータマートに仕上げようと時間をかけすぎてしまう点です。最初から完全な状態を目指すのは難しいため、まずは優先すべき項目から始めていったり、データ項目の設定を行なったりした方がスムーズに施策へと移行できます。
テスト運用とフィードバック収集
データマートを構築して活用できる状態にしたら、次にすべての機能がきちんと動作するか確認するためにテスト運用を行います。テスト運用でチェックしたいのは、以下の項目です。
- 機能は正確に使えているか
- パフォーマンスは高いか
- セキュリティは安全か
- データの整合性は取れているか
また、テスト運用では社員のトレーニングも同時進行で行い、本格運用までにCDPを活用できるようにしておきます。運用時の修正や社員のトレーニングなどで問題点が浮上してくることもあるため、フィードバックを収集して本格運用の前に改善しておきましょう。
本格運用と継続的な改善
テスト運用で特に問題がない、またはエラーなどを修正できたらいよいよ運用を開始します。CDPに蓄積されたデータを活用し、実際に分析を行って効果を検証していきましょう。分析がうまくできなかった場合や、想定していたような効果がみられなかった場合、原因を突き止めて改善に取り組むことが大切です。
また、運用を開始してからも継続的にシステムの監視・評価を行い、必要となれば調整・改善を行っていきましょう。また、新たにデータソースを統合したり、新しい機能を追加したりするなど、システムの拡張についても行う必要があります。
CDPを導入する際の注意点
CDPを導入する際にはいくつか気を付けるべきポイントもあります。
- データ収集元と既存システムの連携確認
- データ品質の確保
- 導入コストと運用負担の見極め
- サポートの充実度
これらの注意点も把握した上で、CDPを導入するか検討してみてください。
データ収集元と既存システムの連携確認
CDPは顧客に関わるあらゆるデータを統合管理し、分析・活用することが主な役割になります。この役割を果たすには、データ収集元や既存システムと連携することが重要となってくるでしょう。
特に自社ですでに利用するツールやシステムなどがあれば、そのツール・システムと連携できるCDPを選ぶ必要があります。場合によっては開発も必要となってくることから、CDPを導入する際のスケジュールはなるべく余裕を持たせることが大切です。
データ品質の確保
CDPは活用するためのデータを収集・管理するシステムとなることから、データの品質に依存してしまう傾向にあります。CDPの導入前には必ず連携させるデータソースを精査し、必要に応じてデータクレンジングや整合性の確認を行うようにしましょう。万が一不正確なデータがシステム内に入り込んでしまうと、マーケティング戦略に大きなズレが生じ、思ったような成果が出せない可能性もあります。
また、データ品質を確保する上で各データをどのように紐づけるかを検討する際には、技術に関する知識が必要となります。さらにデータが取得できていない部分に関して、どのように取得していくかを検討する必要もあるでしょう。CDPの開発組織が社内もしくはグループ会社にもない場合は、ベンダーに相談することも大切です。
導入コストと運用負担の見極め
CDPを導入するとなると、ハードウェアの購入からソフトウェアライセンス、カスタマイズや統合を行うための開発コストなどがかかってくるため、初期費用が高額になってしまう場合があります。また、導入後の運用時も定期的なアップデートやセキュリティ強化が必要となってくるため、運用コストが必要です。CDPを導入する際には、導入時にかかる費用と運用コストの負担を見極めた上で、自社に適したシステムを導入することが重要となります。
見極める方法として、ROI（投資利益率）を計算するのがおすすめです。ROIを求めることでCDPの費用対効果を評価できます。
サポートの充実度を確認
CDPを導入後に運用をサポートしてくれるかどうかもチェックしておきましょう。導入時はもちろんですが、運用する際にサポートが必要となる場面は意外と多いです。すぐに連絡が取れる場合は良いですが、そうでない場合もあるので注意が必要です。連絡が取りやすいように、電話やメールだけでなくチャットなども使って問い合わせができるところを選ぶと良いでしょう。
また、海外の企業が提供するCDPの場合は問い合わせを行える窓口があるか、どのような方法で問い合わせれば良いかを事前に確認することが大切です。中には日本語のヘルプページを用意しているところもありますが、その内容だけでは不十分なことも少なくないので注意してください。
まとめ：CDPによるデータの利活用で売上の向上を図ろう
今回は、CDPの主な機能や導入するメリット、導入手順についてご紹介してきました。CDPはあらゆるデータソースから顧客情報を一元化することで、分析・活用できるプラットフォームです。顧客理解をさらに深めていき、一人ひとりに適したマーケティング戦略を実行できるようになります。
CRMやMAなどと似ているものの、特性は大きく異なります。これらのツールも活用しながら、CDPと組み合わせてデータを利活用し、売上の向上を図っていきましょう。
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