ポイントカードアプリの作成方法:メリットやおすすめサービスも紹介
飲食店や美容院、アパレル店などさまざまな店舗で導入されているポイントカード。
お客様の再来店のきっかけとなる、重要な施策です。
これまで、ポイントカードは紙やプラスチックのカードでの発行が主流でしたが、最近では「ポイントカードアプリ」を導入する店舗も増えてきています。
スマホ1つで簡単に持ち運べるほか、顧客情報の管理もしやすく、お客様・店舗側双方にとってメリットが多いのです。
そこで本記事では、店舗がポイントカードアプリを導入するメリットを解説するとともに、ポイントカードのアプリ化におすすめのサービスをご紹介します。
ポイントカードをアプリ化して、より多くのお客様に利用してもらいたいという方はぜひ参考にしてみてください。
ポイントカードアプリとは
ポイントカードアプリとは、スマホやタブレットにアプリをインストールして利用できるポイントカードのことを指します。
これまで紙やプラスチックで使用していたポイントカードをアプリ化したものといえば、イメージしやすいでしょう。
購入価格に応じてポイントが加算され、一定のポイントが貯まると特典や割引を受けられるのが一般的です。
来店やサービス利用ごとに一律のポイントが加算されるスタンプカードもポイントカードの一種といえます。
ポイントカードやスタンプカードにはお客様の再来店を促す効果があるため、飲食店や美容院、アパレル店、ドラッグストア、スーパーマーケットなどさまざまな業態の店舗で利用されています。
多くの場合、会員情報と紐付けて会員証としても扱われます。
しかし、これまで主流だった紙やプラスチックのポイントカードには、「持ち運びが面倒」「紛失してしまう可能性がある」などのデメリットがありました。
また、店舗側にとっても「印刷コストがかかる」「発行の手間がかかる」などの課題を感じることも多かったでしょう。
そんな中、紙やプラスチックにあったデメリットを解消するため、スマホ内で完結するポイントカードアプリの普及が進んでいるのです。
ポイントカードアプリの導入メリット
では、ポイントカードアプリを導入することはどのようなメリットがあるのでしょうか。
4つのメリットについて詳しく解説していきましょう。
メリット1 印刷コストの削減
紙やプラスチックのポイントカードを発行する場合、印刷コストがかかります。
会員数が増えれば増えるほど発行数も増加するうえ、紛失による再発行が起これば、その分コストがかかってしまうでしょう。
ポイントカードアプリを利用すれば、印刷コストはかかりません。
アプリを開発して導入するには当然費用が掛かりますが、中には初期費用0円で導入できるサービスもありますので必要な機能と予算を決めたうえで比較検討してみてください。
メリット2 再来店を促しやすくなる
ポイントカードアプリの導入メリット2つ目は、お客様の再来店を促しやすくなることです。
紙やプラスチックのポイントカードでも、再来店を促す効果は十分にあります。
実際、「ポイントがもらえるから」という理由でお店を選んだ経験がある方もいるのではないでしょうか。
また、財布を開いたときにポイントカードが目に入り、お店のことを思い出すようなこともあるでしょう。
しかし、中にはポイントカードを持っていることを忘れてしまうケースも珍しくありません。
ポイントカードアプリを利用すれば、プッシュ通知(スマホ端末に直接通知を送り、アプリの起動やメッセージの開封を促すための機能)を利用できるため、アプリや店舗の存在をお客様に知らせることが可能になります。
セールやキャンペーンの情報をお知らせすることで、より効率的に再来店を促せるでしょう。
プッシュ通知に関しては「スマホのプッシュ通知とは?メリットや活用する際のコツ等を解説」で詳しく解説しているため、ぜひチェックしてみてください。
メリット3 顧客情報を管理しやすくなる
顧客情報を管理しやすくなるのも、ポイントカードアプリならではのメリットといえます。
紙やプラスチックのポイントカードの場合、お客様がポイントカードを提示しないと、来店頻度や購入金額などの情報は分かりません。
しかしポイントカードアプリなら、お客様の情報を把握することが可能になります。
顧客情報を一括で管理できるため、ポイントカードを保有している人数はもちろん、「どのような客層に利用されているのか」「リピートされやすいのはどの年代・性別なのか」など、詳しい情報を分析できます。
顧客情報を活かした施策やキャンペーンを打つことで、顧客満足度や売上の増加にもつながるでしょう。
メリット4 グループ店舗の利用を促進できる
複数店舗を運営している企業の場合、グループ店舗の利用を促進できることも、ポイントカードアプリを導入するメリットの1つでしょう。
紙やプラスチックのポイントカードの場合、システム上の制約で発行店舗でしか利用できないことが少なくありませんでした。
ですが、アプリであれば簡単に複数店舗で共通利用できるようにすることが可能です。
ポイントカードアプリを複数店舗で利用できるようにすることで、「せっかくポイントカードをもっているからこの店舗にしよう」と、顧客の選択を後押しする材料になります。
実際、外出した際にいつも使っている店舗を見かけ、思わず入店してしまった経験がある方も多いのではないでしょうか。
複数の店舗がそれぞれ集客をするよりも、グループ店舗全体で集客したほうが大きな効果が見込めます。
集客にかける工数やコストを削減できるのもメリットといえるでしょう。
メリット5 顧客側も便利になる
ポイントカードをアプリ化するメリットを感じられるのは、店舗側だけではありません。
利用するユーザーにとっても、使い勝手が良くなるという利点があります。
紙やプラスチックのポイントカードの場合、「ポイントカードを毎回持ち歩くのが面倒」「財布やカードケースがかさばるのが嫌でポイントカードは作らないようにしている」という方も多いのではないでしょうか。
電子決済の普及もあり、普段は財布を持ち歩かないという人も増えており、これまで以上にポイントカードを持ち歩く機会は減っていく傾向にあります。
ポイントカードアプリはスマホ1つあれば完結するため、持ち運びの手間がかかりません。
荷物がかさばることもないため、これまでポイントカードを保有していなかったお客様も積極的に登録してくれる可能性があるのです。
また、初回登録時のクーポンなどのインセンティブもアプリ内で発行できるため、お客さまがアプリをダウンロードするモチベーションを喚起しやすくなります。
ポイントカードアプリの作成方法
ポイントカードアプリを作る方法は、「自社でアプリを開発する」「アプリ開発会社に開発を依頼する」「ポイントカードアプリ作成サービスを利用する」の全部で3通りです。
それぞれのメリット・デメリットを以下の表にまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。
方法 |
メリット |
デメリット |
自社開発 |
デザインやカスタマイズの幅が広い |
開発や運用に時間・コストがかかる |
アプリ開発会社 |
開発から運用まで一気通貫で依頼できる |
搭載する機能によっては費用が高くなる可能性がある |
ポイントカードアプリ作成サービス |
最小限のコストで始められる 最短当日から運用できる |
デザインや機能に制限がある可能性がある |
それぞれにメリット・デメリットがあり、一概にどの方法がベストとはいえません。
例えば、社内にエンジニアがいて内製できるだけのリソースがある場合は自社開発を検討してみてもいいですし、開発前の要件定義からリリース後の運用までサポートしてもらいたい場合には、アプリ開発会社に依頼する方法も良いでしょう。
弊社「株式会社アイリッジ」でもアプリ制作を承っております。
イチからご要望に合わせて制作することも可能ですし、手軽に始められるパッケージ版のご提供も行っております。
後ほど紹介させていただきますが、LINEミニアプリのパッケージ版もご用意があります。
▼サービスご紹介ページはこちら
アプリ開発
パッケージアプリ「APPBOXパッケージ」
LINEミニアプリ開発
LINEミニアプリパッケージ「Kit-Curu」
一方で、「とりあえず手軽に始めてみたい」という店舗におすすめなのが、ポイントカードアプリ作成サービスを利用する方法です。
最短当日から運用可能で、初期費用0円で導入できるサービスもあり、できるだけ手間やコストをかけずに導入したい店舗におすすめです。
ポイントカードのアプリ化におすすめのサービス
最後に、ポイントカードのアプリ化におすすめのサービスを、弊社のサービスも含めて7つ紹介します。
実は、購買額に応じてポイントが加算されるタイプのポイントカードをアプリ化する場合、少し注意が必要です。
現在、紙やプラスチックのカードに印字されたバーコードを読み取ってポイントカードを運用している場合は問題ないのですが、POSシステムなどの設備投資が別途必要になります。
そういった点も踏まえて、みなさまの現状にあったサービスを選んでいただければと思います。
1 LINEミニアプリ Kit-Curu(キットクル)
LINEミニアプリとは、LINE内で利用できるWebアプリケーションのことです。
LINEユーザーであれば、新たにアプリをダウンロードする手間なく利用できることがメリットです。
Kit-Curuは弊社が提供している、LINEミニアプリのパッケージです。
Kit-Curuでは、来店や購買のたびにQRコードを利用者に読み込んでもらうことでスタンプを付与するスタンプカード機能を搭載しているため、新たな設備投資なしにポイントカードのアプリ化を進めることができます。
そのほかに、クーポンや友だち招待、インスタントウィンなどの再来店施策でよく使う機能をあらかじめ搭載しています。
開発費用はかからず、ノーコードで導入が可能となっております。
すでにLINE公式アカウントを運用されている場合、LINEミニアプリと連携することで友だちを増やす相乗効果を狙うこともできます。
他にも、来店人数をはじめとした顧客分析や、LINEミニアプリの画面をオリジナルにカスタマイズすることも可能です。
店舗集客にお悩みならぜひご検討ください。
LINEミニアプリ Kit-Curu(キットクル) 公式サイト
2 APPBOXパッケージ
弊社がご提供する「APPBOXパッケージ」でも、簡単にポイントカードアプリを作ることができます。
「APPBOXパッケージ」は、最短1ヶ月という短期間での導入が可能なパッケージアプリサービスです。
ポイントカード機能のほか、フリーレイアウト、プッシュ通知、アプリ内メッセージ、クーポンなどシンプルながらも豊富なマーケティング機能が活用できることが大きな特徴です。
将来的な機能追加やカスタマイズ開発にも対応しています。
そのため、最初はシンプルな基本機能でクイックにスタートし、ユーザーが増えてきたなどの状況の変化にしたがってアプリを拡張していくことが可能です。
3 LINE公式アカウント
国内で月間9,300万人以上(2022年3月時点)ものユーザーが利用しているSNS「LINE(ライン)」。
今や私たちの生活の一部にもなっているコミュニケーションツールです。
そんなLINEのビジネス向けアカウント「LINE公式アカウント」には、「ショップカード」という機能があります。
来店時にユーザーにポイントを付与したり、ポイントと特典を交換したり、ポイントカードとしての機能はほとんどLINE上で完結するのが特徴です。
公式サイトでは「ポイント」と表現されていますが、来店時や商品購入時に1ポイント付与することが一般的な使い方であるため、どちらかと言うと「スタンプ」カードの意味合いが強いでしょう。
自社開発が必要ない他、フリープランであれば初期費用・月額固定費ともに0円からスタートできるため、「とりあえずポイントカードをアプリ化してみたい」という方におすすめです。
4 Stamps
スタンプカード機能に特化しているアプリ「Stamps(スタンプス)」。
「Stamps(スタンプス)」は、複数のお店のスタンプカードを1つのアプリで管理できるのが特徴です。
そのため、お店ごとにそれぞれのアプリをダウンロードする必要はありません。
スタンプカード機能の他にクーポン配信やプッシュ通知が可能です。
また、対応しているのはスタンプカード機能のみで、購入金額に応じてポイントを付与するタイプの機能には対応していません。
5 GMOおみせアプリ
飲食店をはじめ、スポーツショップやバイク部品販売店、ジュエリーショップ、アミューズメントパークなど、さまざまな業種の店舗が利用している「GMOおみせアプリ」。
9,400店以上の店舗が利用するサービスです。
ポイントカードやスタンプカードの他に、クーポン発行やデジタル会員証機能などあり、基本的な機能は網羅されているでしょう。
また、最短40日でアプリを公開でき、ECサイトやPOSシステムとの連携など柔軟性が高いカスタマイズが可能なのが特徴です。
6 mosta
「mosta(モスタ)」は、スタンプカード機能に特化している非常にシンプルなアプリです。
スタンプカード機能の他に、5つの通知機能(サンクス通知、一斉通知、再来店通知、お得意様通知、個別通知)も搭載されており、プッシュ通知も可能です。
支払金額に応じてポイントを付与することには対応していないため、注意が必要です。
スタンプカード機能だけ導入したい店舗に向いているでしょう。
7 お買い物アプリ
大手印刷会社である凸版印刷が開発・提供している「お買い物アプリ」。
「お買い物アプリ」は、集客から決済、再来店まで様々な購買プロセスに応じた機能が搭載されています。
ポイントカードやクーポン発行機能はもちろん、電子チラシ機能も標準搭載されています。
まとめ
ポイントカードアプリは、飲食店や美容院、アパレルショップなど、さまざまな業種において、顧客の再来店に効果的な施策です。
低コストで導入できる、顧客情報を管理しやすくなる、顧客に利用してもらいやすくなるなどのメリットがあります。
そんなポイントカードアプリを作る方法は、自社開発、アプリ制作会社に依頼する、ポイントカードアプリ作成サービスを利用する方法の3つです。
自社やアプリ制作会社ではデザイン性やカスタマイズ性が高いアプリを作成できる一方、コストや手間を抑えて開発したい場合はポイントカードアプリ作成サービスを利用するのがおすすめです。
コストや工数を考えた上で、自店舗にとって最適な作成方法を選びましょう。