アプリ開発費用はどれくらい？維持費等の内訳や費用を抑えるコツを解説【2024年最新】
スマートフォンの普及に伴い、多くの企業・店舗で使えるアプリが導入されています。
アプリを取り入れることで利用者の快適性が向上したり、プッシュ通知によって定期的にお知らせを配信できるため、店舗への再訪率を高めたりすることも可能です。
しかし、アプリ開発が初めての場合、具体的にどれくらいの費用がかかってくるのか、疑問に感じる方も多いはずです。
そこで今回は、アプリ開発の費用相場や内訳、維持費・ランニングコストなどについて解説します。
また、アプリ開発の費用を抑えるコツも紹介しているので、これからアプリを開発しようと考えている方は、ぜひ参考にしてください。
アプリ開発費用を決める要素（費用の内訳）
アプリ開発にかかる費用の内訳は、一般的に以下の式で求められます。
アプリ開発の費用＝人件費＋諸経費
※人件費＝人月×人月単価×開発期間
それぞれの言葉の意味は以下の通りです。
- 人件費：プロジェクトマネージャー、システムエンジニアやプログラマー、デザイナーなどアプリを開発するのにかかる人員や工数の費用
- 人月（にんげつ）：作業量（工数）を表す単位の1つで、1カ月間の開発に必要な人員の数
- 人月単価：1人が1カ月作業した場合にかかる費用
- 開発期間：開発するのにかかった時間
- 諸経費：開発で使用する設備やライセンスにかかる費用
例えば、1つのアプリを開発するのに5人の技術者が必要な場合、人月は5です。
1人あたりの人月単価が200万円、アプリ開発に3カ月間かかるとすると、そのアプリに対する人件費は以下の計算式で求められます。
5人月×200万円×3カ月＝3,000万円
ここに諸経費を足した額が、合計のアプリ開発費用となります。
では、なぜアプリ開発にかかる費用には大きな幅が出てしまうのでしょうか。
それは、アプリの難易度によってかかる開発期間や人月単価が異なるためです。それぞれ詳しく解説していきましょう。
①開発期間
ひとことにアプリといっても、実は以下の3つの種類に分けられます。
- ネイティブアプリ：iPhoneやAndroidなどのOSにダウンロードして使うアプリ
- Webアプリ：Webブラウザにアクセスして使うアプリ
- ハイブリッドアプリ：ネイティブアプリとWebアプリ両方の特性を持つアプリで、デバイスの機能が使えたり、マルチプラットフォームに対応していたりする
ネイティブアプリはそれぞれの端末や言語に合わせた開発が必要になるため、開発にかかる期間も長くなりがちです。
一方のWebアプリは最小限の開発で済むため、短い期間で開発できます。
さらに、先述したようにアプリそのものの内容の違いも費用の差に関係してきます。
例えばデザインや開発内容がシンプルなものだったら1カ月といった短期間で開発を完了できるのに対し、多くの機能がついているような複雑なアプリを開発する場合、数カ月〜年単位の期間が必要なケースもあるでしょう。
アプリ開発の費用を抑えたい場合、始めはシンプルなWebアプリで認知や拡散を図り、徐々に機能を増やしたり、ネイティブアプリに移行したりするやり方があります。
②人月単価
人月単価は、技術の差により異なります。
例えば、同じエンジニアでも、技術や能力によって人月単価には以下のような違いが生じることがあるのです。
- 初級：80～150万円
- 中級：120～240万円
- 上級：200万円〜
さらに、人月単価はどの工程に関わるかによっても異なります。
アプリ開発は大きく分けて「要件定義」「設計」「開発」「テスト」「リリース」と5つのフェーズに分かれています。
多くの工程に関われば関わるほど人月単価も高くなる傾向にあります。
例えば、プロジェクトマネージャーは全工程に関わりますが、エンジニアは設計だけ・開発だけという場合もあるなど関わる工程が異なるため人月単価が変わってきます。
そのため、結果的にアプリ開発にかかる費用に差が出るということです。
③諸経費
開発以外にかかる諸経費は、下記の表の通りです。
アプリの開発規模や使用機能によって変動し、この限りではありません。
また、年・月単位のランニングコストになるため、その時の相場を確認して余裕を持った予算を確保するようにしてください。
そのほか、ライセンス期限やクラウドサービスの費用なども定期的に見直しなども必要になります。
|
項目 |
相場 |
|
ドメイン・サーバー管理費 |
2万円程度／月 |
|
SSL証明書費用 |
5～10万円／年 |
|
アプリ配布用のアカウント登録費用 |
Apple developer accountの場合：1万2千円程度 Google Play developer accountの場合：3千円程度 ※Apple developer accountは毎年の更新で同額必要 |
|
ストア登録料 |
2万円程度／月 |
|
セキュリティ |
2～10万円／月 |
アプリ開発をご検討の方はこちら→アプリ開発・運用・グロースをひとつで実現する「APPBOX」資料ダウンロード
アプリ開発費用のシミュレーション
アプリ開発にかかる費用の見積もりを開発会社に依頼する前に、おおよその金額を知っておきたい、という方も少なくないのではないでしょうか。
事前にどれくらいの費用がかかるかを知るには、アプリ開発にかかる費用を自動で計算してくれるシミュレーションサービスを利用するという方法もあります。
いくつかの質問にこたえていくだけで、簡単に参考価格を調べられます。
以下に代表的なサービスを記載しますので、ぜひ試してみてください。
- 「アプリ開発費見積もりシミュレーター」（クリーク・アンド・リバー社）
- 「アプリ開発見積もりかんたんシミュレーター」（ドコドア社）
- 「アプリ開発の料金シミュレーター」（アイミツ社）
- 「アプリ開発費カンタン見積りシミュレーター」（DOKE社）
ただし、シミュレーションサービスで算出された費用はあくまでも参考価格です。
シミュレーションの結果がどの程度の機能や規模感・品質を想定したものかは不明なので、正確な費用を知るにはきちんと要件を明確にしたうえで複数社に見積依頼するのがいいでしょう。
アプリ開発会社の選び方は、こちらをご参考ください。
【種類別】アプリ開発の費用相場
|
アプリのタイプ |
開発費用の相場 |
|
レストランアプリ |
585〜2,193万円 |
|
デリバリーアプリ |
585〜2,193万円 |
|
リテールアプリ |
731〜2,193万円 |
|
eコマースアプリ |
877〜3,655万円 |
|
タクシーアプリ |
731〜5,848万円 |
|
ビジネスアプリ |
731〜2,924万円 |
|
学習アプリ |
50〜3,290万円 |
|
ヘルスケアアプリ |
804〜4,386万円 |
|
ストリーミングアプリ |
1,170〜4,386万円 |
|
ゲームアプリ |
300～3,655万円 |
|
コミュニティアプリ |
263〜2,193万円 |
|
マッチングアプリ |
263〜2,193万円 |
|
ARアプリ |
1,462〜3,655万円 |
|
ショッピングカート系アプリ |
100～300万円 |
|
カタログ・フリーペーパー系アプリ |
50～100万円 |
|
通話・メッセージ系アプリ |
100～500万円 |
|
ツール系アプリ |
50～300万円 |
|
SNS位置情報系アプリ |
500～1,000万円 |
アプリの種類によって開発にかかる費用は異なります。
また、同じ種類のアプリであっても金額に大きな差が出ることがあります。
それは、ひとくちに〇〇アプリといっても、どのくらいの機能を搭載するのか・どのくらいのユーザー数を想定するのか・どのくらいのセキュリティレベルを必要とするのかなどで、作るべきアプリがまったく違うものになるからです。
例えばゲームアプリでいえば、個人が趣味で作った単機能のゲームから何百万人がプレイする有名ソーシャルゲームまでがアプリストアに並んでいますが、それぞれ必要な開発費用がまったく違うのはご想像いただけるでしょう。
そういった事情から、アプリ開発にかかる費用相場は明確に定めることができないのです。
実際、開発会社のホームページを見ると、「要相談」「◯円〜」などと曖昧な表現で記載されていることが多いです。
▼関連記事
【開発方法別】アプリ開発の費用相場
アプリ開発の主な手法は、以下のふたつが挙げられます。
- スクラッチ開発
- パッケージ開発（クラウド開発）
スクラッチ開発は、ゼロからオリジナルのアプリを構築していくため、費用と開発期間がかかります。
費用相場は、メディア系アプリの開発で250万円以上かかり、店舗系や金融系アプリには600万円以上、ECアプリは1,500万円以上の費用がかかることがあります。
また、開発期間が長期化した場合、数千万円以上かかることもあります。
スクラッチ開発のメリットとしては、顧客のニーズに柔軟にこたえられるとともに、オリジナリティが高いアプリが開発できます。
しかし、コストと時間がかかるといったデメリットがあります。
一方、パッケージ開発（クラウド開発）は、既存の機能やサービスを組み合わせてアプリ開発を行います。
費用相場は、データベース連携なしの開発の場合は200万円以上かかり、データベース連携ありの開発の場合は400万円以上が目安になります。
そのほか、初期費用に数十万〜数百万円程度かかることがあり、月額利用料が数万〜数十万円程度かかることがあります。
パッケージ開発（クラウド開発）のメリットとしては、スピーディかつ低コストで開発できるため、予算や期日の制約が厳しい場合に適しているでしょう。
しかしながら、機能やデザインなどに制限があるといったデメリットがあります。
以上のことから、プロジェクトの目的や予算、期日に合う最適な開発手法および外注先を選ぶことが大切です。
▼関連記事
アプリ開発のご相談はこちらから！
アプリ開発における主な機能と費用
アプリ開発において搭載する機能ごとに費用も異なってきます。それぞれの機能・システムを搭載するのにどれくらいの費用がかかってくるのでしょうか？ここで、アプリ開発における主な機能と費用相場について紹介します。
①OS
まずはアプリを使用するOSにかかる費用です。
OSとはオペレーティングシステムの略で、アプリ（ソフトウェア）とデバイス（ハードウェア）をつなぐ役割を果たします。
アップル社の「iOS（iPhoneやiPad用のOS）」やGoogle社の「Android（GooglePixelやXperia用のOS）」が代表的な例でしょう。
外注でアプリ開発をする場合の費用は、1つのアプリあたり100〜200万円程度かかります。
両方に対応したネイティブアプリを開発したい場合、どちらか片方のOSだけに対応させる場合の倍近くの費用がかかります。
なぜなら、iOSとAndroidどちらにも対応するアプリを開発する場合、開発環境や使用言語が異なるからです。
特にAndroidアプリは対応機種も多く幅広いユーザーに使用されており、iOSアプリよりも費用が高くなる傾向があるため注意しましょう。
②会員データベース・顧客管理システム連携
会員データベースや顧客管理システムとのデータ連携は、ユーザーの個人情報を使用するアプリに必要な機能です。
名前や住所、クレジットカード情報、購買履歴などを管理するショッピング・ECアプリや店舗アプリなどを開発する際に必要になるでしょう。
自社の既存データと連携する場合の費用は10～20万円程度、新規でデータを取得する場合はデータベースやインフラの整備が必要なため、50～70万円程度が目安になります。
使用しているデータベースの種類や、開発会社側の連携実績の有無などでも費用感が変わってくる場合があります。
③ログイン連携
ログイン連携とは、アプリにログインするための情報を取得する機能のことで、一般的にはSNSもしくはメールアドレスが使われます。
アプリにログインする際、「Twitter/Facebook/Instagramでログインする」や「メールアドレスでログインする」などのボタンをクリックした経験がある方も多いでしょう。
SNSアカウントを使用する場合の費用は、10～20万円程度になり、メールアドレス使用の場合は、自社でデータ管理システムを構築する必要があるため、費用は20～40万円程度が目安になります。
複数のログイン方法を用意する場合は、その分費用が高くなりますので注意が必要です。
④決済システム
ECアプリやフリマアプリなど、アプリ内で商品を購入できる仕様のものや、アプリ内でアイテムを購入するのに課金が必要だったりする場合、決済システムの導入も必要です。
アイリッジが実施した「スマホ決済利用実態調査」によると、QR・バーコード決済や電子マネーを使って決済をしている方は、全体の約93％を占めていることがわかっています。
それだけスマホを使って購入する行為自体、一般的になっているといえます。
既存の決済システムと連携させる場合、約20万円で導入できますが、新規で決済システムを開発する場合は構築も含めて30～50万円程度が目安です。
決済システムは既存との連携か新規開発によって、かかる費用が大きく違ってくるため注意が必要です。
アプリ内決済を導入・改善したい方向けに、ユーザーのスマホ決済利用動向や決済手段の選ばれる理由をまとめた「スマホ決済利用実態調査」を公開中です。導入のヒントが詰まったデータを、ぜひホワイトペーパーでご確認ください。
⑤デザイン作成
アプリ開発において、デザイン作成も必要不可欠です。
「アプリUX 市場調査レポート」によると、ユーザーの約半数はアプリのデザインや操作に使いづらさを感じ、利用をやめた経験があると回答しています。
また、「アプリのデザインや操作性が良い場合、そのサービスや企業・ブランドの評価は上がるか」という質問に対し、「あがる」と回答した人が50％、「ややあがる」と回答した人が41％で、合計91％のユーザーはデザイン・操作性の良さで企業やブランド自体の評価も上がるとしています。
デザイン作成にかかる費用相場は、資料を自前で用意すると10～30万円程度、企画の段階から開発会社に依頼する場合は100万円程度になります。
デザインというと配色や背景の画像をイメージする方もいますが、実際にはレイアウトや配置、操作性など、使い勝手の良さにつながる部分もデザインに含まれます。
また、デザインを実際のアプリに落とし込むエンジニアや、コンセプトを考える設計者など、多くの工程や人員が必要です。
工程や人員が増えれば、その分費用もかさんでいくことになります。
それでも高品質なアプリを開発するためには、良質なデザインに仕上げることが重要なので、費用が高くなりやすいことを理解することが大切です。
UX/UIデザインの重要性とユーザー離脱の要因について、さらに詳しく知りたい方は「アプリUX市場調査レポート」をご覧ください。約4,800人の調査結果をもとに、ユーザーが離脱するUIの共通点や継続利用につながる改善ポイントを網羅的に解説しています。
「【最新版】半数が離脱してしまうダメなUIとは？アプリUX 市場調査レポート」ダウンロード
⑥他社ツールの実装
アプリを使用していると、「Google MAP」やSNS（TwitterやInstagramなど）、カメラや音声などの他社ツールと連携できることがあります。
「Google Map」導入は10～20万円程度になり、SNS連携は5万円程度かかります。
また、カメラや音声、通知機能の導入は10～20万円程度が目安になり、動画機能は倍以上の費用がかかることがあります。
アプリの利便性を高めるための他社ツールの実装には、ツールごとに導入や連携のための費用がかかると考えておきましょう。
また、ツールによってはリリース後にライセンス費用が発生するものもありますので注意が必要です。
アプリ開発費用の事例
いくつかアプリを例に挙げて開発費用の相場を見てみましょう。
【事例①】小売系アプリの例
|
アプリの種類 |
ショッピング |
|
依頼概要 |
アプリ開発の知識・経験がなく、会員証アプリと既存ECの企画～開発まで依頼したい |
|
必要な開発・業務 |
|
|
開発費用 |
5,000万円〜 |
|
開発期間 |
6カ月〜 |
店舗で使える会員証アプリは、ポイントやクーポンの配布、決済システムなど、機能性を高めることで、快適な買い物を実現できます。
アイリッジが実施した「店舗でのアプリ利用体験調査」で、「店舗で買い物やサービスを利用する際にスマホアプリを使ったことがあるか」という質問に対して、72.7％もの人が利用経験ありと回答しています。
性別・年齢別で見ると特に女性の利用率が高く、また全年代で7割を超えていることから、年齢を問わずアプリが活用されていることがわかります。
上記の事例だと、会員証アプリの開発に加え、既存ECの企画～開発までを依頼することになるため、開発期間は最低でも6カ月以上、開発費用も5,000万円以上かかると考えられます。
店舗DXを成功させるには、「なぜアプリを導入すべきか」だけでなく、「どんな機能が顧客体験を変えるのか」を知ることが重要です。最新の利用動向やユーザーの声をまとめたホワイトペーパー『【最新版】店舗でのアプリ利用体験調査』を、以下より無料でダウンロードいただけます。
「店舗DXとアプリ活用：【最新版】店舗でのアプリ利用体験調査」ダウンロード
【事例②】従業員向けアプリの例
|
アプリの種類 |
ビジネス |
|
依頼概要 |
従業員の出退勤管理や情報共有、新人社員向けトレーニングコンテンツを含めたアプリの開発を依頼したい |
|
必要な開発・業務 |
|
|
開発費用 |
3,000万円〜 |
|
開発期間 |
4カ月〜 |
【事例③】ヘルスケアアプリの例
|
アプリの種類 |
ヘルスケア |
|
依頼概要 |
健康診断機能や歩数に応じてポイントを貯められる機能、健康課題に関するコンテンツ提供ができるアプリの開発を依頼したい |
|
必要な開発・業務 |
|
|
開発費用 |
3,500万円〜 |
|
開発期間 |
4カ月〜 |
アプリ開発をご検討の方はこちら→アプリ開発・運用・グロースをひとつで実現する「APPBOX」資料ダウンロード
アプリ開発以外に維持費・ランニングコストかかる
アプリは一度納品されて開発費用を支払えばそれで終わりだと思う方も多いですが、実はそうではありません。
アプリには運用・保守といった工程があります。
運用や保守は、多くのユーザーにアプリを使ってもらうために重要な工程です。
運用・保守を行わなければ発見されたバグはそのままになりますし、デバイスのバージョンによってはアプリの使用自体ができなくなる可能性もあります。
しかしこの運用・保守費用は開発費用に含まれていないことがほとんどです。
「せっかく開発したのに使えなくなってしまった」なんて事態を防ぐためにも、開発会社が運用や保守まで行ってくれるのか、その場合の費用はいくらなのか、事前に確認しておくとよいでしょう。
運用・保守費用以外にも、リリース申請費用（開発したアプリをユーザーが使えるように公開するのにかかる費用）やSSL証明書費用（Webサイトの実在性を証明してサーバーとブラウザの間でデータを暗号化するのにかかる費用）なども必要になることがあります。
アプリ開発費用を抑えるコツ
最近は自分でアプリを簡単に開発できるサービスやアプリ開発を専門に請け負っている開発会社も多いですが、どちらにしてもできれば開発費用は抑えたいと思うものでしょう。
ここではアプリ開発にかかる費用を抑えるコツを紹介します。
【コツ①】要件定義を明確にする
アプリ開発の費用を抑えるコツとして、まずは要件定義を明確にすることが重要です。
要件定義とは、依頼側の要望をまとめて開発チームとすり合わせながら、開発方法を決定することを指します。
要件定義が明確でないと、開発後に「想像していたものと違った」という事態が起き、修正や機能の追加などで費用がかさんでしまう可能性があります。
開発期間を短縮させるためにも、要件定義は重要な工程です。
アプリの要件定義を明確にする際に、以下の情報を活用しましょう。
- 装備してほしい機能+優先順位
- 装備しなくていい機能
- 想定ユーザー数
- 必要なセキュリティ要件
- 納期（スケジュール）
- 必要な技術
- 必要な工数
装備したい機能・しなくていい機能は業種によっても異なるでしょう。例えば製造小売業であれば会員証機能やポイントカード機能、小売業なら決済機能やクーポン機能などが人気です。
また、参考になる類似のアプリを開発側に提示するのもおすすめです。
「このアプリに似たもので、この機能を追加したい」「基本機能をこのアプリに近づけつつ、デザインは大きく変えたい」など、具体的に伝えることが大切です。
アプリに搭載すべき機能がわからない方は、業種別の人気機能をまとめたホワイトペーパー「業種別 各社アプリが搭載している人気の機能10選」もぜひご覧ください。
ユニクロやファミリーマートなどの事例を通じて、実際に使われている会員証・決済・予約・クーポン機能の活用例がわかります。
「使い続けたくなる業種別｜各社アプリが搭載している人気の機能【10選】」ダウンロード
また、アイリッジではアプリの企画支援を行っており、要件整理から市場調査、コンセプト設計、カスタマージャーニーマップ作成まで一貫してサポート可能です。特に、外部の開発会社に依頼する際に必要な「RFP（提案依頼書）」を作成する伴走型コンサルティングを提供しているため、初めてアプリを開発する企業でも安心して進められます。豊富な実績をもとに、業種ごとに最適な機能やUX設計を提案できるのが強みです。アプリ開発の成功率を高めたい方は、ぜひアイリッジの「アプリ企画/RFP作成支援」をご検討ください。
【コツ②】アプリ開発の補助金を利用する
アプリ開発には補助金を受けられる制度があり、利用することでアプリ開発にかかる費用を抑えることが可能です。
ただし補助金には4つの種類があり、アプリに合った補助金を選ばないと採択される可能性が低くなるうえ、1つのアプリに対して1つの補助金しか申し込めません。
補助金を申請する場合は、以下の表を参考に慎重に選びましょう。
|
補助金の種類 |
補助金概要 |
補助額 |
採択率 |
|
ものづくり補助金 |
中小企業等による生産性向上を行うための |
750〜3,000万円 |
約45% |
|
事業再構築補助金 |
コロナ禍などの環境変化に対応するため、 |
100〜8,000万円 |
約40% |
|
IT導入補助金 |
ITツールを導入した業務効率化・ |
30〜450万円 |
約50% |
|
小規模事業者持続化補助金 |
販路開拓や生産性向上を支援する |
50〜200万円 |
約50% |
いずれも補助金の採択率は50%以下ですが、次のポイントを意識すれば採択される可能性が高まります。
- 不採択になる理由（事業の具体性が足りない、開発計画や予算に無理がある、社会的な需要が期待できないなど）をできるだけ減らしておく
- 過去に採択された同業種の事例を参考にする
- 補助金の申請をサポートしてくれるサービスに依頼する
また、補助金を利用した場合は「数年間は事業報告書を提出しなければいけない」「補助金の使いみちに指定がある」「過去に実施したことがある事業は対象外になる」などの細かな条件が指定されていることもあります
。厳守しないと補助金の返還を求められるケースもあるため、注意しましょう。
採択率が50%と聞くと低いと感じる方も多いと思いますが、利用できればアプリ開発の費用を大幅に軽減できるため、チャレンジしてみることをおすすめします。
【コツ③】工程ごとに契約形態を分ける
アプリ開発を丸ごと一括で開発の契約を外注するのではなく、工程ごとに切り出して契約形態を分ける、というやり方もおすすめです。
そうすることで、見積がより詳細になり、トータルの費用が安くなる場合があります。
【コツ④】レベニューシェアを検討する
レベニューシェアを検討するのも、アプリ開発の費用を抑える方法の1つです。
レベニューシェアとは、出来上がった成果物による売上や利益を依頼側と開発側とで分け合う契約形態を指します。
開発にかかる費用は開発側が負担したり、両者で分担したりするケースが多く、依頼側にとってはアプリ開発の初期費用を抑えられるのがメリットです。
売上が伸びなければその分開発側に支払う額も少なくなるため、赤字を抑えられるという点も利点でしょう。
ただしレベニューシェアで契約できる内容のアプリはかなり限定されますし、確実に利益になる根拠が必要です。
アプリの売上が開発側の利益にも直結するため、納得してもらう必要があるためです。
【コツ⑤】相見積もりを行う
アプリ開発の費用を抑えるためには、相見積もり（複数の開発会社に見積もりを依頼すること）を行うことも重要です。
解説してきたとおり、アプリ開発にかかる費用は依頼する開発会社によって大きく異なります。
同じ開発内容でも、A社では5,000万円、B社では4,000万円で開発を受注してくれるケースもあるでしょう。
費用の内訳を確認する意味でも、複数社に見積もりを依頼するのは重要です。
ただし、一気に多くの開発会社に見積もりを依頼すると比較するのが大変になり、かえって手間になる可能性もあります。
ホームページや口コミなどを参考に事前に3〜4社に絞ったうえで相見積もりを行うのがおすすめです。
また、見積もりが一番安い開発会社に依頼すればよいというわけではありません。
見積もりの内容がまったく同じということはまずありませんので、何が含まれていて何が含まれていないのか、それによって希望する開発内容がどの程度叶えられるのかをしっかり吟味するようにしましょう。
アプリ開発のご相談はこちらから！
まとめ
本記事では、アプリ開発にかかる費用の算出方法や機能・要素ごとの費用相場、開発費用を抑えるコツを紹介しました。
一般的に、アプリ開発にかかる費用は「アプリ開発の費用＝人件費（人月×人月単価×期間）＋諸経費」で求められます。
しかし、アプリの種類や必要な機能によって必要な開発期間や人月単価が異なるため、費用相場には大きな差があるのが実情です。
初期費用を抑えられても、運用・保守費用が発生して思わぬコストがかかるケースもあるため、注意してください。
アプリ開発を外注する場合は、開発費用を算出してくれるシミュレーションサービスを利用したり、相見積もりを行ったりして費用感を掴みましょう。
ただし、費用の安さだけを求めるのは問題です。
希望する機能や要件が実現できるか、ユーザーにとって操作性が良いかを二の次にしては、完成したアプリに満足することはできません。
要件定義をしっかり行い、費用をかけて実現したいことを明確にしておくとよいでしょう。
アプリ開発のコストや工数に課題を感じている方は、アプリビジネスプラットフォーム「APPBOX」の活用も検討してみてください。APPBOXは、標準機能を活用したスピード導入が可能で、初期費用を抑えつつ、プッシュ通知やクーポン、ABテスト機能などをすぐに使える環境が整っています。さらに、必要に応じて外部サービスとの連携や機能の追加開発も柔軟に対応できるため、リリース後の成長戦略にも対応できます。
まずはお気軽にご相談ください。
