電子スタンプの仕組みとは？特徴・メリット・導入方法をわかりやすく解説
紙のスタンプカードに代わり、スマートフォンやタブレットで管理できる「電子スタンプ」が、多くの店舗で導入されています。
紛失の心配がなく、集計や分析も簡単に行えることから、来店促進やリピーター獲得の手段として注目されています。
一方で、「電子スタンプはどのような仕組みで動いているのか」「電子スタンプを導入するとどのような効果を得られるのか」「無料で導入できないか」などの疑問を持つ方も多いでしょう。
そこでこの記事では、電子スタンプの基本的な知識からメリット・デメリット、費用相場、導入の流れ、活用シーンまで、電子スタンプについてわかりやすく解説します。
電子スタンプの導入を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。
電子スタンプとは？
電子スタンプとは、スマホ画面にデジタル式のスタンプを押すことができるシステムを指します。
「デジタルスタンプ」とも呼ばれており、専用の電子スタンプ機器にスマホ画面をタッチするだけでスタンプが押せたり、QRコードを読み取ってスタンプが押せたりするなど、さまざまな方法でスタンプが押せます。
これまで「スタンプ」というと紙媒体に推すのが一般的でしたが、電子スタンプなら印刷費やインク代もかかりません。
なお、電子スタンプと混同されやすい言葉に電子印鑑があります。
電子印鑑は主に契約・申請などの電子文書に押印する用途で、来店証明や販促用途の電子スタンプとは目的が異なります。
電子スタンプは来店促進の手段として使われることが多く、会員証やポイント、クーポンなどの「会員施策」とセットで設計されるケースも増えています。
会員証機能とあわせて検討したい方は、デジタル会員証の基本も押さえておくと整理しやすくなります。
電子スタンプの種類とそれぞれの仕組み
電子スタンプにもさまざまな種類があり、それぞれ仕組みが異なります。
ここでは、電子スタンプの種類と仕組みについて解説しましょう。
方式ごとの違いを理解したうえで、「どの提供形態で実装するか（自社アプリ／LINEミニアプリ等）」まで見通せると、要件が一気に固まります。
インストール不要で提供できる選択肢も含めて検討したい場合は、LINEミニアプリの概要も参考になります。
静電気式スタンプ（非接触タッチ型）の特徴と仕組み
静電気式スタンプ（非接触タッチ型）は、静電気を通す素材を用いることで、人間の静電気を活かして電子スタンプを押す仕組みになっています。
静電気がスタンプの先端を介してスマホに感知され、「スタンプを押した」と反応します。
スタンプ自体に電源なども不要で、難しい設定を行う必要もありません。
この技術は「静電マルチタッチ」と呼ばれる技術であり、スタンプの接地面をスマホに押し当てると、スマホ側がタッチパターンを認識し、スタンプが画面表示されることになります。
静電気式スタンプはすでにライブ会場やチェーン店でも活用されている方法で、スタンプが押された実感を得やすい電子スタンプといえるでしょう。
※静電マルチタッチ（マルチタップ）技術を応用して画面タッチを認証する仕組みは、複数サービスで採用されています。
出典：NISSHA「静電容量方式タッチパネルとは」
QRコード型スタンプの特徴と仕組み
QRコード型スタンプは、店頭などに設置したQRコードをスマホで読み取ることでスタンプが付与される電子スタンプです。
QRコード型スタンプは専用の機器を準備する必要がなく、QRコードを印刷して掲示するだけなのでコストを抑えられます。
また、スタンプを獲得する際の操作も簡単なので、ユーザー側に負担を強いることもありません。
ただし、QRコードが書かれた紙を掲示する必要があることから、景観を重視する場所では行えない可能性もあります。
また、他人が撮影したQRコードを読み取ることで来店していないのにポイントを付与させるなど、不正行為が発生するリスクも考えられます。
QRコード運用は手軽な一方で、不正対策や運用ルール設計が肝になります。
LINE公式アカウントとミニアプリをどう使い分けるかまで含めて整理すると、施策全体の設計がしやすくなります。
GPS連動型スタンプの特徴と仕組み
GPS連動型スタンプは、ユーザーの位置情報を認証することでスタンプが付与される仕組みの電子スタンプです。
ユーザーがスタンプを獲得するためには、専用のアプリを開き、画面上で選択した場所とGPSの位置情報が一致していることが必要です。
ユーザーは必ずその場所に行かなければいけないことから、QRコード型スタンプよりも不正を行いにくいというメリットがあります。
また、ポスターなどで掲示する必要もなく、景観を問わず運用できるのが特徴です。
特に地域の観光地を巡る観光イベントや、ハイキング・ウォーキングなどのイベントで活用される傾向にあります。
NFC／Bluetooth対応型スタンプの特徴と仕組み
NFC／Bluetooth対応型スタンプは、NFCタグやBluetoothを取り入れた電子スタンプです。
NFCタグとは、近距離無線通信と呼ばれる数センチほどの距離でデータのやり取りが可能な無線通信技術です。
例えば交通系ICカードやスマホ決済などに活用されている技術になります。
NFC対応型スタンプであれば、専用の機器にスマホをかざすだけで自動的にスタンプが押され、Bluetooth対応型スタンプの場合はユーザーが特定のエリアに入ることでBluetoothを検知し、スタンプが押される仕組みです。
どちらも非接触で対応できるため、衛生的というメリットもあります。
非接触で便利な一方、端末対応や設定、運用時の制約も出やすい領域です。
LINEミニアプリなどの形で提供する場合は、審査や運用条件もあらかじめ把握しておくと安心です。
代表的な電子スタンプサービスの仕組み
電子スタンプはすでに多くの企業が取り入れていますが、なかでも代表的なのは「MOALA Ticket」というサービスです。
MOALA Ticketはスマホでチケットを表示すると、入場スタッフはスマホ画面に専用のスタンプを押し、チケットのもぎりと同様の行為をしてくれる電子スタンプになります。
仕組みとしては静電気式が採用されており、スクショ画像には反応しない仕組みになっているため、入場不正などを防ぐことが可能です。
出典：MOALA Ticket「充実の入場認証技術」
コメダ珈琲では2020年からスマホ向け公式アプリの運用がスタートしましたが、その中にアプリ限定のスタンプサービスがあります。
コメダ珈琲に来店してから店員にスマホ画面を見せると、スタンプを押してもらえます。
スタンプは随時行われているキャンペーンの応募に活用でき、スタンプが貯まった時点で応募するとその場ですぐ抽選され、当たり外れがわかる仕組みです。
幸楽苑でも公式アプリでポイントを獲得できるスタンプサービスを実施しています。
幸楽苑のスタンプサービスは、会計時に来店スタンプ獲得用QRコードを読み取ることでスタンプ（ポイント）を獲得する仕組みです（※読み取りはアプリ内リーダーで実施）。
たとえばラーメン店『キラメキノトリ』でも、公式アプリ内でスタンプ（ポイント）を貯める仕組みが案内されています。
いずれも不正使用を防ぐことや、ユーザーの再訪を促すことなど目的はさまざまですが、ユーザーの利便性が向上している点に関しては共通する部分といえます。
電子スタンプのメリット
電子スタンプを導入することで、企業・店舗側にはどのようなメリットがあるのでしょうか？主なメリットは以下のとおりです。
- ユーザーにとって使い方がわかりやすい
- 紙やインクが不要でコストを削減できる
- 不正利用を防ぐことができ安全性が高い
- 利用データをリアルタイムで取得・分析できる
- 再訪促進や販促施策との連携がしやすい
ユーザーにとって使い方がわかりやすい
1つ目のメリットに、ユーザーにとって使い方がわかりやすい点が挙げられます。
「スマホを使った電子スタンプ」というと、特に年配の方でスマホ操作に慣れていない場合だと難しく感じてしまう方も多いです。
しかし、静電気式スタンプなどは専用のスマホ画面を表示したら、あとはスタッフにスタンプを押してもらったり、電子スタンプ機器にタッチしたりするだけでスタンプが押せるので、複雑な操作が必要ありません。
ただし、Bluetooth対応型スタンプは、はじめにBluetoothを設定しておく必要があるため、そこだけ注意が必要となります。
ユーザーに高齢者が多い場合は、Bluetooth対応型よりもNFC対応型または静電気式スタンプを選ぶのがおすすめです。
紙やインクが不要でコストを削減できる
従来のスタンプカードは、カードを印刷してユーザーに配布し、来店時にスタッフがハンコを押すという流れで行われてきました。
スタンプカードを発行するためには紙代や印刷代、スタンプを押すためにはインク代がかかってしまいます。
一方、電子スタンプであればカードをつくるための紙代や印刷代、スタンプを押すためのインク代はすべて不要です。
また、紙のスタンプカードはユーザーが紛失した際に再発行のコストがかかっていましたが、再発行にかかるコストもなくなります。
不正利用を防ぐことができ安全性が高い
お得なスタンプカードを悪用し、不正を働く人も少なくありません。
例えば従来の紙媒体によるスタンプカードの場合、カラーコピーやスタンプ偽装などのリスクが発生する恐れがあります。
電子スタンプの場合、スマホ画面を表示してもらい、そこに直接電子スタンプ機器でスタンプを押すことになるため、不正利用を防ぎやすいという特徴があります。
しかも、電子スタンプやチケットに加え、電子スタンプ機器の偽造も難しいことから、店舗側にとって安心して使えるのは大きなメリットです。
「スマホ画面のスクショを撮影すれば不正利用されるのでは？」と不安に感じる方もいますが、基本的にスマホで表示する画面はオンライン認証です。
不正を働こうとしてもスタンプを押せない仕様になっていることから、スタンプカードの不正利用を防ぎたい方には特におすすめです。
利用データをリアルタイムで取得・分析できる
ユーザーが電子スタンプを活用すると、以下のデータをリアルタイムで取得できるようになります。
- どの店舗でスタンプを押されたのか
- スタンプが押されたタイミングはいつか
- どういったユーザーがスタンプ機能を活用しているか、など
このデータを活用して分析すれば、スタンプの達成率や離脱率などがわかり、さらに取得したパーソナルデータからユーザー一人ひとりに反映させたアプローチ（アプリのプッシュ通知・クーポン配布など）も可能です。
また、スタンプラリーで活用した場合、どのスポットが特に人気を集めているかも分析できます。
このように、利用データをリアルタイムで取得・分析し、マーケティングに活かせるのは電子スタンプの大きなメリットといえるでしょう。
電子スタンプは「貯めさせる」だけでなく、再訪のきっかけを設計して回すことで成果が出やすくなります。
リピーター施策の考え方やKPI設計もあわせて押さえておくと、導入後の打ち手が具体化します。
再訪促進や販促施策との連携がしやすい
電子スタンプは紙媒体のスタンプカードとは異なり、再訪促進や販促施策との連携を取りやすい点もメリットになります。
電子スタンプや紙媒体を問わず、そもそもスタンプカードを発行する目的は特典をもらう目的でユーザーに来店してもらい、何度も通ってもらうことです。
ただし、紙媒体だとスタンプカードを紛失してしまったり、スタンプカードの持参を忘れたりすることで、来訪につながらなくなるリスクがあります。
一方、電子スタンプの場合は紛失リスクがなく、また常に持ち歩くスマホがあればスタンプが押せるため、再訪促進や販促施策との連携がより行いやすいといえます。
しかも、電子スタンプの場合はアプリ内に「特典まであと○回！」と表示できたり、プッシュ通知で「あと1スタンプでお得なクーポンを発行します」などとお知らせできたりすることから、ユーザーはさらに「来店しないと」という気持ちになり、リピーターの増加が期待できます。
電子スタンプを成果につなげるには、会員証・特典設計・来店導線をセットで考えるのが近道です。
会員証機能が実際にどう使われているか、利用実態データをまとめた資料も参考にしてください。
▼ユーザーが日常的に利用している会員証の種類や利用頻度がわかる！
【2025年版】アプリ会員証の利用実態調査
電子スタンプのデメリット
電子スタンプの導入にはさまざまなメリットがありましたが、その一方でデメリットがまったくないというわけではありません。
例えば、以下のようなデメリットが挙げられます。
- 端末や環境によって読み取り精度に差がある
- 高齢者や非スマホ層には使いづらいケースもある
- 初期導入にコストや工数がかかる場合がある
- 通信環境に依存するシステムがある
それぞれのデメリットについて、詳しく解説していきましょう。
端末や環境によって読み取り精度に差がある
1つ目のデメリットとして、端末や環境によって読み取り精度に差がある点が挙げられます。
例えばスマホの画面が割れていたり、アプリを同時に起動したりしていると、スマホ画面をタッチしてもうまく読み取れず、電子スタンプが反応しない場合があります。
また、NFC対応型スタンプの場合、そもそも端末にNFCタグがないと読み取ることができません。
さらに、環境によっても読み取り精度に差が出てしまう場合があります。
電子スタンプはスマホさえ使える環境であれば屋内外を問わず利用できますが、逆にスマホが使えない環境だと電子スタンプを押すことができません。
例えば地下鉄やトンネルなどは電波が弱くなりやすく、またイベントや祭りなどで混雑していると、狭い範囲の中で人が集中するためスマホがつながりにくい環境になりやすいです。
高齢者や非スマホ層には使いづらいケースもある
NTTドコモ モバイル社会研究所が実施した携帯電話の所有動向に関する調査によると、2025年1月の調査で日本国内の携帯電話所有者のうち、スマートフォンの比率が98％に上ることがわかっています。
現代はほとんどの人がスマホを活用していますが、なかには携帯電話は持っていない、スマホではなくフィーチャーフォンを使っているという人もいます。
特に高齢者は携帯電話を持っていない、またはフィーチャーフォンを使用している人が多い傾向にあります。
ユーザーがスマホを持っていない、またはフィーチャーフォンを使用している場合、電子スタンプを店舗で用意してもユーザーは使いづらさを感じてしまう可能性もあるでしょう。
紙のスタンプカードと併用しなくてはいけない状態になると、スタッフの負担ばかりが増えてしまい、電子スタンプのメリットを活かしきれないかもしれません。
非スマホ層や高齢者が多い業態では、「機能」よりも「使い続けられる体験設計」が成果を左右します。
導入前にユーザビリティの観点を押さえておくと、運用負荷の増加も防ぎやすくなります。
出典：モバイル社会研究所「スマートフォン比率 2010年4％から2025年98％に：買い替えたきっかけは「電池の劣化」2010年約3割から2025年は約5割へ」
初期導入にコストや工数がかかる場合がある
電子スタンプの種類によっては専用のスタンプ機器を設置する必要があり、初期導入に対してコストや工数がかかってしまう場合があります。
例えば複数の店舗を運営している場合、各店舗やレジごとに読み取り・書き込みに使う専用機器を導入するとなると、ある程度まとまった初期費用が必要です。
さらに、メンテナンスや修理などが必要になることから、その分コストがかかってしまう場合もあります。
ただし、あくまで専用のスタンプ機器を設置した場合であり、例えば静電気式スタンプであれば店舗またはレジごとに専用の電子スタンプさえ置けば運用を開始できます。
専用のスタンプ機器に比べて、電子スタンプは初期費用も少額ですし、運用にかかる費用も抑えられます。
通信環境に依存するシステムがある
通信環境に依存するシステムの場合、通信環境が悪い場合はうまく電子スタンプが機能しない可能性が高いです。
通信環境に依存していると、例えば通信環境が突然悪くなってしまった場合、ユーザーはスムーズに電子スタンプを取得できず、店舗自体に不満を抱いてしまう恐れがあります。
そのため、通信環境に依存するシステムを導入する場合は、事前テストやサポート体制の整備が必要となります。
特にBluetooth対応型スタンプは、店舗やイベント会場などの通信環境が安定しているかどうかによって、スムーズに電子スタンプが押せるかどうかが変わってきます。
イベントの場合、ネットワークが混雑しないように十分な通信容量を前もって確保しておくことも大切です。
電子スタンプが反応しない主な原因と対策
電子スタンプが反応しない主な原因として、以下が挙げられます。
- スマホのズームアップ機能がオンになっている
- 皮脂・ホコリで画面が汚れている
- スマホ画面が割れている
- アプリを同時に起動しすぎて動作が遅くなっている
- 手袋をしている
- 通信が不安定で認証がタイムアウトする（フリーWi-Fiへの自動接続を含む）
- スマホの通信制限がかかり、反応が遅れている
いずれかの原因によって電子スタンプが反応しない可能性があるため、焦らずに原因を探っていきましょう。
どの原因にも当てはまらない場合はスマホを再起動することで、改善されるケースもあります。
また、店舗・イベント側は電子スタンプが反応しなかった場合に備え、オペレーション上での対応を準備しておくことも大切です。
例えば、後でスタンプを付与したり、代わりとなるチケットを発行したりするなど、事前の対策によって当日のトラブルを防げます。
スタンプカードをアプリ化するメリット・デメリットについては以下の記事でも解説していますので、参考にしてみてください。
電子スタンプは無料で使える？費用と選び方のポイント
電子スタンプを導入するにあたって、「無料で導入できないか」と考える方もいるでしょう。
電子スタンプによっては無料で使えるものもあります。
ここで、電子スタンプの費用と選び方のポイントについて解説します。
無料で使える電子スタンプの種類
電子スタンプは基本的に有料サービスとなりますが、なかには有料電子スタンプサービスの「お試し版」として、一定期間または一部機能に限って無料で使えるものもあります。
お試し版は、有料版に比べて機能が絞られていたり、デザインや特典条件などのカスタマイズが難しかったりするケースが一般的です。
そのため、まずは「電子スタンプの運用感を掴みたい」「現場オペレーションに無理がないか検証したい」といった目的で、短期間のテストとして活用するのがおすすめです。
ただし、無料で使える電子スタンプは、運営会社のサポート対象外だったり、発行数・利用者数・店舗数などに制限があったりする場合が多く、集客や再訪促進を目的とした“本番運用”には適さないことが少なくありません。
特に法人・店舗運用では、不正対策の強さ、顧客データの取得範囲（会員ID連携や来店履歴の分析など）、障害時の対応体制によって成果や運用負荷が大きく変わります。
無料プランは「検証用途」と割り切り、本格導入を前提とする場合は、必要な機能・サポート・データ連携を満たす有料プランで比較検討するのが現実的です。
有料サービスの価格相場
実際に電子スタンプを導入する場合、有料サービスだとどれくらいの費用がかかるのか気になる方も多いはずです。
電子スタンプの有料サービスにもさまざまな種類があり、それぞれ価格設定も異なります。
初期費用や月額費用は方式・提供会社・店舗数で大きく変動しますが、専用機器を使う方式では初期費用が発生し、月額もかかるケースが一般的です。
まずは“店舗数・不正対策・運用負荷”を前提に見積もりを取ると判断しやすくなります。
ただし、QRコード型だと印刷は必要になるものの、電子スタンプ本体のレンタル代は不要になるため、コストを抑えやすいです。
用途別の選び方
電子スタンプの種類は上記でも紹介したように幅広く、電子スタンプの用途やユーザー層によって最適な種類が異なってきます。
・イベントの主催
イベントの主催で電子スタンプを導入したい場合、そのイベントの目的に合わせて最適な電子スタンプを選ぶことができます。
例えばスタンプラリーのイベントで手軽さを求めるならQRコード、イベント参加者を特定のエリアに誘導したり、観光地を巡ったりする場合はGPS連動型スタンプなどがおすすめです。
・店舗
店舗に電子スタンプを導入するなら、静電気式スタンプがおすすめです。
静電気式スタンプはその手軽さに加え、不正行為のリスクを防げることから導入に最適な電子スタンプといえます。
購入金額でスタンプの有無を決めるのではなく、例えば「マイバックを持参した人にスタンプを付与する」など、店舗に応じて多種多様なアレンジを加えることも可能です。
・自治体
自治体が開催するイベント、特にスタンプラリーで電子スタンプが活用できます。
これも目的に応じて異なりますが、GPS連動型スタンプなら健康増進を目的とするウォーキングイベントなどで活躍します。
電子スタンプを導入する際の流れ
電子スタンプの導入は、(1)自社アプリで実装する方法と、(2)LINEミニアプリなど“インストール不要”の仕組みで提供する方法があります。
導入の一般的な流れは以下です。
- 電子スタンプカード用のミニアプリ/アプリ・分析システムの設計
- 見積もりの発行・確認
- 電子スタンプカードのミニアプリ/アプリの制作・動作テスト
- ミニアプリ/アプリのリリース、電子スタンプの運用
- データの集計・分析
まずは電子スタンプが押されるスタンプカード用のアプリを制作し、分析システムの設計を行います。
要件定義が定まったら開発担当者に見積もりを提出してもらい、金額に問題がなければ実際の制作に移行します。
制作が完了したら動作テストを実施し、不具合がないか確かめる必要があります。
動作テストに問題がなければアプリをリリースし、電子スタンプの運用を開始しましょう。
一定期間を超えたらデータを集計・分析していきます。
分析したデータを元に施策を行い、定期的に見直して改善を繰り返していくことで、効果的なマーケティング活動につながります。
導入の流れが分かったら、次は「どんな設計・運用で成果につながるのか」を事例で確認するとイメージが具体化します。
実際の取り組みの進め方や改善ポイントは、こちらの事例も参考になります。
電子スタンプの活用シーン
電子スタンプはさまざまなシーンで活用することが可能です。
ここで、電子スタンプの活用シーンについて紹介します。
スタンプラリーイベントにおける活用例
電子スタンプは、回遊性を高めたいスタンプラリーイベントと非常に相性が良い仕組みです。
各チェックポイントにQRコードを設置し、参加者がスマートフォンで読み取ることでスタンプを獲得できます。
もしくはBluetooth対応型を採用するのもよいでしょう。
紙の台紙が不要なため、配布や回収の手間が省け、運営側はリアルタイムで参加状況や達成率を把握することが可能です。
取得条件を「全スポット制覇」「一定数以上のスタンプ獲得」など柔軟に設定でき、抽選やクーポン配布と組み合わせることで参加意欲の向上にもつながります。
展示会・セミナーにおける活用例
展示会やセミナーでは、ブース訪問や講演参加を可視化する手段として電子スタンプが活用されています。
来場者が各ブースでQRコードを読み取ることでスタンプを獲得し、一定数集めるとノベルティを受け取れる仕組みにすることで、来場者の回遊を促進できます。
近年はAR技術を活用した電子スタンプを導入するケースも増えています。
AR技術を活用した電子スタンプだと、単にスタンプが押されるだけでなく各ブースや製品・サービスの情報がARによって表示され、来場者の関心も集めやすいです。
また、主催者側はどのブースにどれだけ人が集まったかをデータで把握でき、次回イベントの改善や出展効果の分析にも役立ちます。
商業施設・店舗における活用例
商業施設や店舗では、来店促進やリピーター獲得を目的に電子スタンプが導入されています。
会計時や来店時にスタンプを付与し、一定数貯まると割引や特典を提供することで、継続的な来店を促せるでしょう。
紙のスタンプカードと違い、紛失や不正のリスクが低く、顧客ごとの利用履歴を把握できる点も特徴です。
キャンペーン期間限定のスタンプや店舗横断型の施策など、柔軟な運用が可能です。
観光地・地域振興における活用例
観光地や地域振興では、複数の観光スポットや店舗を巡ってもらう仕組みとして電子スタンプが活用されています。
観光客はスマートフォン1つで参加でき、地域全体の回遊性向上につながります。
自治体や観光協会は、訪問データを基に人気スポットや動線を分析でき、今後の観光施策に活かせます。
特産品プレゼントや抽選企画と組み合わせることで、観光体験の満足度向上にも寄与します。
電子スタンプの仕組みを理解して、効果的に活用しよう
電子スタンプは紙媒体のスタンプカードに比べてユーザーの手軽さ・利便性が向上し、さらに再訪促進や利用状況の分析によるマーケティング戦略を立てることが可能です。
そのため、電子スタンプの仕組みを理解して店舗に合うものを導入できれば、効果的な活用につながるでしょう。
電子スタンプは、会員証やクーポンと組み合わせて“継続利用の仕組み”として設計すると効果が出やすく、LINEミニアプリでも代表的な活用機能の一つです。
電子スタンプを運用するには、スタンプ付与・ユーザー識別・特典管理を行う“仕組み”が必要です。
提供形態は、自社アプリのほか、LINEミニアプリのようにインストール不要で提供する方法もあります。
しかし、アプリを開発するといってもコスト面が気になったり、そもそもどうやって導入すればいいかわからなかったりする方も多いはずです。
そんな方におすすめしたいのが、アイリッジの「LINEミニアプリ開発サービス」になります。
LINEミニアプリはLINE上で動作するインストール不要のアプリであり、公式アカウントと連携することによってユーザーの利便性を高めつつ、企業のマーケティング強化が可能です。
LINEミニアプリには会員証機能やスタンプカード機能、クーポン発行機能、予約機能など、店舗に役立つ機能が揃っています。
アイリッジの開発実績は300アプリ以上に上り、累計1億356万ユーザーが活用しているのが特徴です。
スタンプカードに加え、会員証やクーポン、予約などをまとめて管理したい方は、ぜひアイリッジの「LINEミニアプリ開発サービス」をご利用ください。
