アプリ開発の発注前チェックリスト｜見積もり依頼の準備と外注先への伝え方
アプリ開発を外注する際は、すべての機能や仕様が固まっていなくても、目的や課題の概要から開発会社へ相談できる場合があります。
そのため、準備が完璧になるまで問い合わせを待つ必要はありません。
一方で、アプリ開発の発注や見積もり依頼をスムーズに進めるには、現時点で決まっていることと未確定のことを整理し、外注先へ分かりやすく伝えることが大切です。
この記事では、発注前に整理したい情報をチェックリストで確認しながら、外注先への伝え方やRFP（提案依頼書）の考え方まで解説します。
アプリ開発の発注前に準備が必要な理由
アプリ開発を外注する際は、発注前に目的や必要な機能、スケジュールなどの情報を整理しておくことが重要です。
依頼内容や前提条件を整理して開発会社へ共有することで、各社に同じ条件で見積もりを依頼しやすくなり、見積もり内容を確認する際の基準もそろえやすくなります。
また、発注側と開発会社の間で「どのようなアプリを作りたいのか」「何を優先したいのか」といった認識を共有しやすくなるため、開発開始後の認識齟齬や、それに伴う手戻り・追加対応が発生する可能性を抑えることにもつながります。
さらに、目的や必要な機能、予算、スケジュールなどが社内で整理されていれば、関係部署への説明や意思決定、承認も進めやすくなります。
ただし、発注前の段階ですべての仕様を確定させる必要があるとは限りません。
まずは現時点で決まっていることと未確定のことを整理し、関係者が共通認識を持てる状態を目指しましょう。
アプリ開発の企画から要件定義、設計、開発、テスト、リリース、運用までの全体像については、以下の記事も参考にしてください。
相談・見積もり依頼・正式発注前の3段階を理解する
アプリ開発の発注準備は、「初回相談」「見積もり依頼」「正式発注前」の3段階に分けて考えると整理しやすくなります。
初回相談の時点で必ずしもすべての機能や仕様を確定させる必要はなく、まずはアプリを開発する目的や解決したい課題などの概要から相談を始められる場合があります。
各段階で整理しておきたい情報の目安は、次のとおりです。
| 段階 | 整理しておきたい主な情報 |
|---|---|
| 初回相談 | アプリ開発の目的、解決したい課題、対象ユーザー、想定する利用場面など |
| 見積もり依頼 | 必要な機能の概要、対応OS・端末、予算の目安、希望するスケジュール、既存システムとの連携など |
| 正式発注前 | 開発範囲、成果物、スケジュール、契約条件、運用・保守の範囲など |
初回相談では、詳細な仕様よりも「誰に向けて、どのような課題を解決するアプリなのか」を整理しておくことがポイントです。
目的や対象ユーザーが共有されていれば、開発会社も要望を把握しやすく、その後の具体的な検討につなげられます。
見積もり依頼へ進む際は、必要な機能の概要や対応OS・端末、予算の目安、希望するスケジュールなど、見積もりの前提となる条件を具体化しておくとよいでしょう。
既存システムとの連携が必要な場合は、その概要もあわせて共有しておくと、必要な開発範囲を検討する材料になります。
正式発注前には、開発範囲や成果物、スケジュール、契約条件などを確認し、発注側と開発会社の双方で合意しておくことが大切です。
このように、最初からすべてを決めるのではなく、段階に応じて必要な情報を具体化していくことで、発注準備を進めやすくなるでしょう。
なお、外注先の探し方・選び方については以下の記事も参考にしてください。
相談前に最低限整理したいこと
アプリ開発について相談する際、最初から機能や仕様などを必ずしもすべて決めておく必要はありません。
まずは「なぜアプリを作りたいのか」「誰に使ってもらうのか」「いつ頃の公開を想定しているのか」といった基本的な情報を整理しておくと、開発会社との相談を進めやすくなります。
特に確認しておきたいのは、アプリ開発の目的と課題、想定するユーザーと利用場面、希望公開時期、プロジェクトの担当者、社内の意思決定・承認フローです。
未確定の項目がある場合は、決まっていることと決まっていないことを分けて共有するとよいでしょう。
ここでは、アプリ開発の相談前に最低限整理しておきたい情報について解説します。
アプリ開発の目的と解決したい課題
相談前にまず整理しておきたいのが、「何を達成するためにアプリが必要なのか」という目的です。
目的が曖昧なままでは、必要な機能や優先順位について開発会社と認識をあわせにくくなるため、最初のコミュニケーションで共有したい重要な情報といえます。
「現在どのような課題があるのか」「アプリを導入することで何を変えたいのか」まで言葉にしておくと、開発の方向性を検討する材料になります。
たとえば、業務効率化を図りたい、顧客との接点を強化したい、新しいサービスを提供したいといった内容です。
この段階で具体的な機能や技術的な実現方法まで決める必要はありません。
まずは現状と目指す状態を整理し、アプリ開発によって実現したいことを開発会社へ伝えられるようにしておきましょう。
想定するユーザーと主な利用場面
アプリを「誰が、どのような場面で使うのか」も、相談前に整理しておきたい情報です。
利用者の特徴や利用環境によって、必要な機能や操作性、画面設計などを検討する際の前提が変わります。
たとえば、社内向けか社外向けか、主な年齢層やITリテラシーはどの程度かなど、大まかなユーザー像を整理しておくとよいでしょう。
あわせて、移動中・オフィス・店舗といった主な利用場面や、スマートフォン・タブレットなどの想定デバイスも共有できると、開発会社が利用環境をイメージしやすくなります。
詳細なペルソナを作り込むのではなく、想定している利用者と使われ方を説明できる状態にしておくことがポイントです。
希望公開時期と社内体制・承認フロー
リリースしたい時期が決まっている場合は、希望公開時期を開発会社へ伝えられるようにしておきましょう。
公開日から逆算して開発や確認のスケジュールを検討する必要があるため、キャンペーンや新サービスの開始など、期限がある場合は早めの共有が重要です。
一方、具体的な時期が決まっていない段階でも相談できるケースがあります。
あわせて、社内のプロジェクト窓口となる担当者や意思決定者、承認ルートを整理しておくこともポイントです。
稟議が必要な場合は、誰の承認をどのタイミングで得る必要があるのかを把握しておくと、その後の進行を検討しやすくなります。
開発期間の目安については、以下の記事を参照してください。
見積もり依頼前に整理したいこと
初回相談を経て見積もりを依頼する段階では、アプリに求める機能や対応環境、予算、スケジュールなどを、相談時より具体的に整理しておくとよいでしょう。
見積もりの前提条件が明確になれば、開発会社も必要な作業や開発範囲を検討しやすくなります。
ただし、ここで紹介する項目がすべての案件で必須になるわけではありません。
アプリの目的や規模、既存システムの有無などによって、見積もりに必要な情報は異なります。
現時点で分かる範囲から整理し、不明な項目は開発会社と相談しながら具体化していくことが大切です。
ここでは、見積もり依頼前に整理しておきたい主な情報について解説します。
必須機能と希望機能を整理する
見積もりを依頼する前に、実装したい機能を「必須機能」と「希望機能」に分けておくことが大切です。
必須機能はサービスを成立させるうえで欠かせないもの、希望機能は予算や工数に余裕があれば追加したいものとして整理すると、優先順位が明確になります。
案件によっては、すべての機能を最初の開発フェーズで実装せず、まず必要最低限の機能で提供を開始し、利用状況などを踏まえて段階的に追加する考え方もあります。
見積もり時に優先順位を共有しておけば、必須機能を中心とした案と希望機能を含めた案など、条件を分けて検討しやすくなるでしょう。
機能要件を含む要件定義の詳しい進め方については、以下の記事も参考にしてください。
対応OS・端末と既存システムとの連携
アプリをiOS・Androidのどちらに対応させるのか、または両方を対象とするのかも、見積もり前に整理したい項目です。
OSによって開発環境や利用する技術が異なる場合があり、対応範囲は開発工数や費用を検討する際の条件になります。
また、会員データベースや顧客管理システムなど、既存システムとの連携が必要かどうかも確認しておきましょう。
連携する場合は、利用できるAPIの有無や仕様、認証方法、やり取りするデータなどの確認が必要になることがあります。
現時点で詳細が分からなければ、既存システムの名称や管理部署など、確認につながる情報を整理しておくとスムーズです。
予算の目安とスケジュール
見積もりを依頼する際は、可能な範囲で予算と希望スケジュールを共有しておきましょう。
予算の目安や上限を共有できる場合は、提案範囲や見積もり条件を調整しやすくなる可能性があります。
予算が確定していない場合は、未定であることを伝えたうえで相談を進める方法もあります。
また、キャンペーンの開始や新サービスの公開など、リリース希望時期が決まっている場合は早めに共有することが重要です。
期限から逆算して開発・テストなどの期間を検討する必要があるため、スケジュールも見積もりの前提条件となります。
費用相場について詳しくは以下の記事を参考にしてください。
運用・保守とセキュリティ・個人情報の条件
リリース後の運用・保守をどのような体制で行うかも、見積もり前に整理しておきたいポイントです。
更新や障害対応などを自社で担うのか、開発会社へ継続して依頼するのか、大まかな方針を共有できるようにしておきましょう。
セキュリティ面では、社内で利用できるクラウドサービスの制約や、認証方式などに関する社内要件がないか確認しておきましょう。
個人データを取り扱う場合は、自社の個人情報に関する規程やセキュリティポリシーを確認し、案件に応じて開発会社へ共有すべき条件を整理しておくとよいでしょう。
必要な対応は取り扱う情報や案件によって異なるため、個人情報保護法をはじめとする法的要件について判断が必要な場合は、法務担当者や専門家への確認を推奨します。
外注先への情報の伝え方
アプリ開発の相談では、必要な情報を整理するだけでなく、開発会社にどのように伝えるかも重要です。
目的や前提条件、未確定事項などを整理して共有すると、双方の認識をあわせやすくなり、開発会社から具体的な提案を受けるための土台にもなります。
伝え方に決まった形式があるわけではありませんが、一般的には「目的・背景」「決定事項と未確定事項」「参考となる情報」の順に整理すると、要望の意図を共有しやすくなります。
ただし、ヒアリングや提案の進め方は開発会社によって異なるため、相手の進行方法にあわせながら情報を補足していくことも大切です。
ここでは、開発会社との認識齟齬を減らすために意識したい情報の伝え方について解説します。
目的・背景から伝える
開発会社へ要望を伝える際は、必要な機能だけを並べるのではなく、その機能を求める目的や背景から共有すると効果的です。
たとえば、「〇〇の機能が欲しい」と伝えるだけでなく、「〇〇という課題を解決したい」と説明すれば、開発会社が要望の意図を把握しやすくなります。
目的や課題が共有されていると、指定した機能以外の実装方法や代替案など、課題解決につながる提案を受けられる可能性もあります。
機能そのものをゴールにせず、「なぜ必要なのか」まで伝えることを意識しましょう。
決定事項と未確定事項を分けて伝える
要望を共有するときは、「すでに決まっていること」と「まだ決まっていないこと」を区別しておくと、開発会社も、どこまでが決定事項で、どの部分に提案が求められているのかを把握しやすくなります。
たとえば、「この機能は必須です」「この部分はご提案をいただきたいです」と伝えれば、固定したい条件と検討の余地がある範囲を明確にできます。
機能についても、サービスの成立に欠かせない必須条件と、可能であれば実現したい希望条件に分けて共有するとよいでしょう。
未確定事項を曖昧なまま確定事項のように扱うより、決まっていないことを明示するほうが、後から認識のズレが生じる可能性を抑えられます。
あわせて、開発会社に提案してほしい範囲を伝えておけば、自社で判断する部分と専門的な提案を求める部分を整理しやすくなるでしょう。
参考アプリや解決したい課題を共有する
完成イメージを言葉だけで説明しにくい場合は、参考にしているアプリや競合サービスを共有する方法もあります。
「このような操作感にしたい」「このUIは採用したくない」など、参考にしたい点と避けたい点を具体的に伝えることで、目指す方向性を共有しやすくなります。
一方、技術に詳しくない場合は、専門用語を無理に使う必要はありません。
用語の解釈が双方で異なるとかえって認識のズレにつながるため、「ユーザーに〇〇してほしい」「現在の〇〇を改善したい」など、実現したいことを自分たちの言葉で説明したほうがコミュニケーションを進めやすい場合があります。
RFP・提案依頼書の考え方
アプリ開発を外注する際、RFP（提案依頼書）を作成して開発会社へ提案を依頼する方法があります。
RFPを活用すると、開発の目的や要望などの条件を整理して伝えやすくなり、複数社から提案を受ける場合の共通資料としても役立ちます。
ただし、アプリ開発について初めて相談する時点で、RFPを完成させておく必要があるとは限りません。
まずは目的や課題など、現時点で整理できている情報をもとに相談し、その後に必要な内容を具体化していく方法もあります。
ここでは、RFPの概要と、作成が役立つ場面について解説します。
RFPとは何か
RFP（Request for Proposal）は「提案依頼書」といい、一般的には発注先の候補となる開発会社に対して、システムやアプリに関する提案を依頼するために発注者側が作成する文書です。
RFPには、開発の目的や背景、求める要件などを整理して記載します。
ただし、「RFP」「仕様書」「要件定義書」などの呼び方や、それぞれの文書に求める内容は企業や開発会社によって異なる場合があります。
RFPが役立つ場面と含めると効果的な情報
RFPは、複数の開発会社へ同じ条件で提案を依頼したい場合に役立ちます。
目的や条件を一つの文書にまとめることで、各社へ共通の情報を伝えやすくなるためです。
また、社内で開発の目的や要件を整理して稟議・意思決定の材料にしたい場合や、要件が複雑で事前に情報を整理する必要があるケースでも活用できます。
記載する情報としては、アプリ開発の目的・背景、必要な機能の概要、対象ユーザー、希望スケジュール、予算の目安などが挙げられます。
すべてを最初から詳細に確定させるのではなく、決定事項と未確定事項を分けて整理しておくと、提案を依頼する条件が明確になるでしょう。
一方、初回相談の段階でRFPの完成が必須とは限りません。
目的や課題、対象ユーザーなど、概要レベルの情報でも相談できる場合があります。
必要に応じて、開発会社と相談しながら内容を具体化していく方法も選択肢の一つです。
正式発注前に確認したいこと
開発会社から提案や見積もりを受け、正式に発注する前には、開発内容だけでなく、契約や納品、運用まで含めた条件を確認することが重要です。
認識が曖昧な項目を残したまま進めると、開発開始後に想定していた対応範囲とのずれが生じる可能性があります。
正式発注前に確認しておきたい代表的な項目は、次のとおりです。
| 確認項目 | 主な確認内容 |
|---|---|
| 開発範囲と対象外範囲 | 今回の契約で対応する機能・作業と、対応範囲に含まれないもの |
| 成果物・納品物 | アプリ本体、設計資料、マニュアルなど、納品対象となる成果物 |
| スケジュール | 開発開始からリリースまでの予定や、各工程のマイルストーン |
| 費用・支払い条件 | 契約金額、支払い時期・方法、追加費用が発生する場合の条件 |
| 修正・変更対応 | 仕様変更や修正が必要になった場合の対応範囲、手続き、費用・スケジュールへの影響 |
| 運用・保守 | リリース後の障害対応や更新などの対応範囲、期間、費用 |
| 契約条件 | 契約形態や発注側・開発会社それぞれの役割、責任範囲など |
| 知的財産権・ソースコード | 成果物の権利帰属やソースコードの提供・利用に関する取り扱い |
特に、開発中に仕様変更が発生した場合の手続きや追加対応の条件は、事前に確認しておきたいポイントです。
また、開発契約では請負や準委任などの契約形態が用いられることがありますが、適した形態は業務内容や契約条件によって異なります。
知的財産権やソースコードの帰属についても一律ではなく、案件ごとの契約内容によって扱いが変わります。
契約書の内容を十分に確認し、不明点がある場合は自社の法務担当者や弁護士などの専門家へ相談しましょう。
正式発注前に開発会社の比較・選定ポイントも確認したい方は、以下の記事も参考にしてください。
発注前チェックリスト
アプリ開発の発注準備では、現在どの段階にいるのかによって確認すべき情報が異なります。
相談前は目的やユーザーなどの概要、見積もり依頼前は機能や予算などの条件、正式発注前は契約・納品・運用に関わる内容まで確認していくのが一つの目安です。
ただし、すべての項目が決まっていなければ相談できないわけではありません。
未確定の項目はその旨を伝え、開発会社と相談しながら具体化できる場合もあります。
以下のチェックリストを使って、現在整理できている情報と今後確認が必要な情報を把握しておきましょう。
【相談前】
- アプリで解決したい課題・目的が言語化できている
- 想定ユーザーと主な利用場面の概要がある
- プロジェクトの窓口担当者が決まっている
- 意思決定者・承認フローを把握している
- おおよその希望公開時期がある（未定でも相談可能なケースがある）
【見積もり依頼前】
- 必須機能と希望機能を区別できている
- 対応OS・端末の方針がある（iOS／Android／両対応）
- 既存システムとの連携有無を確認できている
- 予算の目安または上限を想定している
- 希望スケジュールが整理されている
- 運用・保守の大まかな方針を整理している
- セキュリティ・個人情報に関する社内制約を確認している
【正式発注前】
- 開発範囲と対象外範囲について合意できている
- 成果物・納品物の内容を確認している
- スケジュール・マイルストーンが共有されている
- 費用・支払い条件を確認している
- 修正・変更対応の手続きを確認している
- 運用・保守の範囲と費用を確認している
- 契約形態や役割・責任範囲などの契約条件を確認している
- 知的財産権・ソースコードの取り扱いを確認している（必要に応じて法務・専門家へ確認）
機能の詳細仕様や使用技術、デザインの細部、将来的な拡張計画などは、初回相談の時点で決まっていなくても相談できる場合があります。
発注前の要件整理やRFP作成にお悩みの場合は、アイリッジのアプリ企画／RFP作成支援もご覧ください。
アプリ開発の発注に関するよくある質問
アプリ開発を発注する際は、「要件が固まっていなくても相談できるのか」「RFPは必要なのか」など、準備段階で疑問が生じることもあります。
ここでは、アプリ開発の発注・相談前によくある質問について解説します。
- 要件が決まっていなくても開発会社へ相談できますか
- 開発会社によって異なりますが、目的と課題の概要があれば、要件がすべて決まっていない段階でも初回相談から始められる場合があります。まずは「なぜアプリを作りたいのか」「どのような課題を解決したいのか」を整理し、未確定事項も含めて相談するとよいでしょう。
- RFPは必ず作成する必要がありますか
- 初回相談でRFPが必須かどうかは、開発会社によって異なります。目的や課題などの概要から相談を始められる場合もあるため、RFPが完成していないことだけを理由に相談を控える必要はないでしょう。RFPの概要や活用方法については、「RFP・提案依頼書の考え方」も参考にしてください。
- 予算が決まっていなくても相談できますか
- 予算が完全に決まっていない段階でも、開発会社へ相談できる場合があります。ただし、予算の目安や上限を共有できると、提案範囲や見積もり条件を調整しやすくなる可能性があります。具体的な金額が未定であれば、現時点で決まっている範囲を伝えて相談するとよいでしょう。
まとめ
アプリ開発を発注する際は、目的や必要な機能、予算、スケジュールなどを事前に整理しておくことで、開発会社との相談を進めやすくなり、見積もりの前提条件も明確にしやすくなります。
一方で、最初からすべての機能や仕様を決めておく必要はなく、未確定の項目があっても相談できるケースがあります。
大切なのは、「相談」「見積もり依頼」「正式発注前」という段階に応じて、必要な情報を少しずつ具体化していくことです。
まずは本記事のチェックリストを活用し、現時点で決まっていることや今後確認すべき項目を社内で整理してみてください。
アイリッジでは、アプリ開発に関する相談を受け付けています。
発注に向けた準備や進め方について不明な点がある場合は、お気軽にご相談ください。
