【成功事例あり】アパレル業界でアプリ導入が加速する理由とその効果を解説！

アパレル業界ではECサイトやSNSに加え、自社アプリを活用した顧客との接点づくりが重要視されています。

実店舗とオンラインを横断する購買活動は一般化しており、顧客との関係性を深めていくためにもデジタル技術の活用は欠かせません。

こうした背景から、会員証機能やプッシュ通知、購買データの活用などができるアプリの導入を検討するアパレル企業も増えているのです。

 

本記事では、アパレル企業がアプリを導入することで期待できる効果などを解説します。

売上減少や顧客離れに悩んでいるアパレル企業で、アプリの導入を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

 

アパレル業界でアプリ導入が加速している背景

アパレル業界でアプリ導入の必要性が高まっている背景としては、以下の3つが考えられます。

 

• デジタル技術の進化
• ユーザーの購買行動の変化
• データを活用したマーケティングへの関心の高まり
• 「アパレル アプリ」と検索するユーザーの増加

 

それぞれ詳しく見ていきましょう。

背景１　デジタル化とOMOが標準化

一昔前と比べてデジタル技術が進化した今、アパレル業界に限らず、店舗型ビジネスにおいてもデジタル技術を活用した集客や販売が主流となってきています。

 

例えば、スマートフォンの普及や高度なモバイルアプリの開発により、ユーザーはいつでもどこでもアパレル製品を検索し、購入できるようになりました。

このようにアプリは、商品情報への簡単なアクセス、オンラインショッピング、リアルタイムの在庫確認、おすすめアイテムの提案など、顧客にとって便利で魅力的な方法を提供します。

 

顧客の選択肢を増やすことで購買意欲が高まり、売上アップにつながるのです。

背景２　顧客行動の変化とパーソナライズ需要

デジタル技術が進化したことによりECサイトの数は増え続け、それに伴い、ユーザーの購買行動にも変化が現れ始めました。

 

さらにコロナ禍を経て、実店舗よりも通販を好むといったユーザーはますます増加しています。

また、個人個人が簡単に情報を発信・受信できるようになった今、ユーザーは、商品の価格や質以外に、ブランドの価値やストーリー性、サステナビリティ性など、多くの要因を検討して購買を決定します。

 

「買う理由」が多様化してきている中、ユーザーにさまざまな情報を届ける手段として、アプリは非常に優れているのです。

背景３　CRM強化とデータ活用の重要性

データを活用したマーケティングは、アパレル業界のみならず、さまざまな業界でますます重要視されています。

アプリを導入することで、顧客のデータを収集、分析し、購買履歴や嗜好を理解できます。

このデータを活用することで、個別にターゲットを絞ったプロモーションやカスタマイズされた商品提案が可能となり、顧客満足度を向上させられるのです。

背景4　「アパレル アプリ」の検索増加と市場動向

スーパーやコンビニ、ドラッグストアなど、アプリを活用してお得に買い物をする人は多いです。

 

この影響を受け、アパレル業界でも利用する店舗で専用のアプリが使えた場合、買い物をする前にアプリを検索する人が増えています。

つまり、公式アプリの利用を前提とした購買行動に移行しつつあることを示しています。

 

SNSだけでなくアプリから新作情報やセールの通知、会員限定特典などを受け取ることが一般的になっており、アプリ＝情報取得手段として認識されるようになりました。

市場動向でも実店舗とECを横断した顧客体験の重要性が高まっています。

 

検索需要の増加に加え、アパレル市場のデジタル化が重なった結果、アプリ導入は一時的なトレンドではなく競争力を保つための施策として定着しつつあるのです。

 

アパレルにアプリを導入するメリット

アパレル企業・店舗にアプリを導入した場合、以下のメリットが得られます。

 

• リピート率・来店頻度の向上
• 単価・購入アップ
• 顧客データの統合と高度なCRM
• 広告・販促コストの削減

 

それぞれのメリットについて詳しく解説します。

メリット1　リピート率・来店頻度の向上

アパレル店舗でアプリを導入するメリットとして、リピート率や来店頻度の向上が挙げられます。

 

アプリを利用するにはスマホへのインストールが必要となりますが、現在老若男女を問わず、多くの人がスマホを所有し、毎日使っています。

アプリをインストールするとスマホにアイコンが表示されるようになり、そこで1つの接点（タッチポイント）が生まれるのです。

 

さらに、アプリの機能として「プッシュ通知」を活用すれば、顧客との接点をより増やすことが可能です。

例えばプッシュ通知でお得なセール情報などを配信することで、その情報を目にしたユーザーは「お得なら足を運んでみようかな」と考えてくれる場合もあります。

チラシ広告などでもお得な情報を配信することは可能ですが、チラシを見ないとその情報を取得できません。

 

スマホアプリから配信されるプッシュ通知なら、より確実に顧客へ情報を届けられ、リピート率・来店頻度の向上につながります。

メリット2　単価・購入率アップ

アプリを導入すると、客単価や1回の買い物で購入する数が増加する傾向にあります。

 

客単価や購入数が増加する理由として、レコメンド機能やEC連携が挙げられます。

レコメンド機能とは、顧客の閲覧履歴・購買履歴などを解析し、ユーザーが好みそうな商品をおすすめする機能です。

 

顧客一人ひとりの嗜好・行動パターンなどを分析した上でおすすめの商品を紹介するため、購買意欲を高められます。

また、アプリとECサイトを連携させ、アプリから直接商品を購入できるようにすることで、利便性が向上します。

例えばネットで見た商品を購入しようと実店舗へ行っても、その時の熱が冷めており購入を止めてしまう人もいるかもしれません。

 

しかし、アプリとECを連携させることで、「買いたい」と思った時にすぐ購入できることから、売上の増加が期待できます。

メリット3　顧客データの統合と高度なCRM

アプリを導入することで顧客データの統合と高度なCRMが可能になる点も、大きなメリットです。

 

例えば実店舗でPOSシステムを導入し、さらにECサイトやLINE公式アカウントなども運用していた場合、それぞれの顧客データを統一化できず、登録ユーザーが被ってしまうことがあります。

 

しかし、アプリを通じて実店舗・オンラインに関係なく顧客データの統合が可能であり、施策の整合性を取ることが可能です。

 

また、顧客データが統合されることで、顧客情報の一元管理や既存顧客に対する直接的な訴求活動、高度なCRMによるデータ分析機能の活用による業務効率化など、アパレル企業・店舗のマーケティング活動にさまざまな効果をもたらします。

メリット4　広告・販促コストの削減

アプリを導入すれば、広告・販促コストまで削減することが可能です。

 

例えばアプリにポイントカード・スタンプカード機能を搭載した場合、紙のカードだと発生していた印刷コストやポイント管理によるスタッフの稼働費がなくなります。

実店舗でアプリを付与する際も、バーコードリーダーを使ってアプリに表示されているバーコードを読み取るだけなので、スタッフもミスなくポイントを発行できます。

 

また、アプリによって取得したデータを分析し、顧客一人ひとりに合わせておすすめの商品を紹介できたり、セール情報なども配信できたりするため、チラシ広告などにかかるコストも削減できます。

 

アプリ導入が特に効果を出すアパレルブランドの特徴

アパレル企業・店舗がアプリを導入することでさまざまなメリットを得られることを紹介してきましたが、具体的にどのような課題に悩んでいる企業だとより高い効果が得られるのでしょうか？

ここで、アプリ導入による効果が高いアパレルブランドの特徴を解説します。

特徴１　来店以外の接点が足りず、お客様との関係構築が課題のブランド

アパレルブランドの中には顧客に店舗まで来店してもらうことがメインであり、デジタル面での接点が弱いケースも少なくありません。

 

実店舗で買い物をしてもらうことで、経験豊富なスタッフによる高品質な接客を受けられたり、アドバイスをもらったりしながら服選びができるなど実店舗の接客にもメリットはあります。

しかし、実店舗のみではどうしても新規顧客を増やすのは困難です。

 

また、店舗スタッフの接客の質に依存する形となってしまうため、高品質な接客を提供するスタッフが万が一辞めてしまった場合、店舗の評判自体が下がる可能性もあります。

来店してもらえないと顧客とコミュニケーションが取れず、CRMが組みにくいという特徴もあります。

お客様との関係構築の方法については以下の記事でも解説していますので、参考にしてみてください。

特徴２　会員基盤はあるものの、データを活用しきれていないブランド

すでに会員制度を導入しており、会員カードの発行やオンライン会員を導入しているブランドも、アプリとの相性が良いです。

 

特に会員制度はあるものの、データの分散によって活用しきれていないブランドは、アプリの導入がおすすめです。

例えば会員カードの発行とオンライン会員制度を両方導入していた場合、オフライン上の顧客情報とオンライン上の顧客情報が一致しない場合も少なくありません。

 

これまではオフラインとオンラインを別のチャネルとして使い分けて考えるのが主流でしたが、上記でも紹介したようにOMO（オンラインとオフラインの融合）が標準化されてきています。

アプリを活用することでこれまでオフラインで管理していた顧客情報と、オンラインで管理していた顧客情報を統合できるようになります。

会員基盤はあるものの、データ活用ができていなかったブランドにとっては、アプリの導入によりデータを統合でき、マーケティング戦略にも活用できるようになるでしょう。

特徴３　紙の販促物や店舗スタッフのオペレーション負荷が高いブランド

紙の販促物（DM、チラシ、クーポン券など）や店舗スタッフのオペレーション負荷が高いブランドも、アプリ導入の恩恵を受けやすいといえます。

 

紙媒体の販促物は作成するのに手間がかかるだけでなく、それなりのコストも発生しています。

また、店舗スタッフの説明業務や紙の管理などが多いと、主軸の販売業務へ十分なリソースを割くことができません。

 

このように、リソースも含め店舗運営コストが課題になっているブランドは、デジタルシフトへの優先度が高く、アプリを導入することによってコストや業務負荷を削減できる可能性が高いです。

 

アパレル店がアプリに搭載すべき主要機能

アパレル店がアプリを導入する際は、来店促進や購入体験の向上、リピーターの育成などを実現できる機能を搭載することが重要です。

ここで、アパレル店がアプリに搭載すべき主要機能を紹介します。

ポイントカード・スタンプカード

ポイントカードやスタンプカード機能は、来店や購入の動機付けとして非常に効果的です。

 

紙のカードをアプリに集約することで、紛失リスクをなくし、利用ハードルを下げることができます。

ポイントカードやスタンプカードを利用する際は基本的にユーザー登録が必要になりますが、この登録によって購買履歴や属性情報なども収集しやすくなります。

 

また、来店回数や購入金額に応じたポイント付与ルールを設定することで、継続的な来店を促せるでしょう。

例えばポイント付与の履歴が可視化されるため、顧客自身が「あと少しで特典がもらえる」と意識することによって、次回の来店につながります。

 

無料でスタンプカードをアプリ化する方法について知りたい方は、以下の記事もぜひご覧ください。

アプリ会員証

アプリ会員証は、店舗とオンラインをつなぐ基盤となる機能です。

 

レジでの提示やオンライン購入時のログインを共通化することで、顧客情報や購買履歴を一元管理できます。

紙やカード型の会員証と比べ、更新や管理の手間が少なく、顧客側もスマートフォン1つで完結する利便性があります。

 

アイリッジの「2025年版 アプリ会員証利用実態調査」で、「会員証の形態によって作成の判断を変えることはあるか」という質問に対して、47％が「形態はどちらでも構わらない」、33％が「形態がアプリであれば作成したい」と回答していました。

この結果から、約8割の生活者は会員証の形態はどちらでも構わない、もしくはアプリで作成したいと考えているといえます。

さらに会員ランク制度と組み合わせることで、ロイヤルカスタマーの育成にもつながります。

 

「2025年版 アプリ会員証利用実態調査」は以下からダウンロードできますので、是非参考にしてみてください。

▼会員証の形態に対する生活者の本音がわかる無料調査レポート
「2025年版 アプリ会員証利用実態調査」資料ダウンロード

 

LINEミニアプリのデジタル会員証について知りたい方は、以下の記事もご参照ください。

プッシュ通知

プッシュ通知は、アプリならではの即時性を活かした情報発信が可能な機能です。

 

新作入荷やセール開始、期間限定キャンペーンなどをタイムリーに顧客へ届けることができます。

メールやSNSと比べて開封率が高く、適切な頻度と内容を意識すれば、来店や購入のきっかけづくりに効果を発揮します。

 

ただし、配信対象を絞ることで、過剰な通知による離脱を防ぐことも重要です。

アイリッジの「【2024年版】プッシュ通知の利用実態調査」によると、「プッシュ通知を理由にアプリを削除した経験を持つ人」は、全体の半数（50％）という結果になっており、前回調査時の38％よりも増加していることがわかっています。

あまりに過剰な頻度での通知や内容の不適切さによって、アプリを削除するまでに至る可能性があることから注意が必要です。

 

「【2024年版】プッシュ通知の利用実態調査」の詳細をご確認したい方は、以下からダウンロードをお願いします。

▼ユーザー離脱を防ぐ適切な通知設計がわかる無料調査資料
「【2024年版】プッシュ通知の利用実態調査」資料ダウンロード

 

プッシュ通知を配信する際に確認すべきことを詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

クーポン・プロモーション管理

アプリ内でクーポンを配信・管理できる機能は、購買促進に直結します。

 

誕生日クーポンや来店回数に応じた特典など、顧客属性や行動に合わせた施策を展開しやすくなります。

紙クーポンと異なり、利用状況や効果測定がしやすいため、施策の改善につなげやすい点も特徴です。

 

期間や利用条件を柔軟に設定できることから、在庫調整や閑散期対策にも活用できます。

実際に、アイリッジの「2025年版 アプリクーポン利用実態調査」で「クーポンの形態によって利用の優先度は変わるか」と調査したところ、「形態問わず利用する」が36％、「両方使うが、アプリを優先して使う」が37％でした。

基本的には紙・アプリなど形態を問わず使う人が多いものの、前回の調査時よりも3％減少しており、逆に「両方使うが、アプリを優先して使う」が4％、「アプリしか使わない」が3％増加していることから、徐々にデジタルクーポンの優先度が高まっているといえます。

 

「【2025年版】アプリクーポンの利用実態調査」の詳細を知りたい方は、以下からダウンロードしてみてください。

▼生活者428名の最新調査から、紙からアプリへのシフト実態がわかる
「【2025年版】アプリクーポンの利用実態調査」資料ダウンロード

 

オンラインショッピング（EC・在庫連携機能）

アプリ内にEC機能を搭載し、店舗在庫と連携することで、購入機会の損失を防ぐことができます。

 

店舗に在庫がない場合でも、他店舗や倉庫の在庫を確認して購入できるため、顧客満足度の向上につながるでしょう。

さらに、アプリ内でスマホ決済に対応することで、購入から支払いまでをシームレスに完結させることが可能です。

 

QR・バーコード決済などをあらかじめ登録することで、入力の手間を省き、購入途中での離脱を防ぎやすくなります。

アイリッジの「スマホ決済利用実態調査」で「月に1回以上利用するスマホ決済」を尋ねたところ、「QR・バーコード決済のみ利用している」と回答した人が69％にも上りました。

さらに、「QR・バーコード決済と電子マネーを両方利用している」と回答した人は22％で、合計91％の人がスマホ決済を利用していることがわかります。

 

スマホ決済の普及率や利便性なども考慮すると、アプリのEC・在庫連携機能と組み合わせるのがおすすめです。

「スマホ決済利用実態調査」の詳細を知りたい方は、以下からダウンロードしてみてください。

▼スマホ決済ユーザーの最新動向がわかる無料資料
「スマホ決済利用実態調査」資料ダウンロード

 

顧客データ分析

アプリを通じて取得した来店頻度、購買履歴、閲覧商品などのデータは、マーケティング施策の精度向上に役立ちます。

 

感覚や経験に頼るのではなく、データに基づいた施策立案が可能になります。

例えば、アプリユーザー全体の傾向を把握したい場合は全ユーザーやMAU（月間アクティブユーザー数）、プッシュ通知の許諾率などの基本的な数値を確認することが重要です。

 

また、施策の効果を見たい場合は開封率やタップ率、繊維率などの結果数値を確認します。

顧客セグメントごとの傾向を把握することで、最適なタイミング・内容での情報発信が実現し、LTV（顧客生涯価値）の向上が期待できるでしょう。

アイリッジが公開しているホワイトペーパーでは、全ユーザー数・MAUといった基本指標から、開封率・タップ率など施策結果の見方、KPIツリーを用いた分析手法までを、初心者にもわかりやすく解説しています。

 

「どの数値を見るべきか」「分析結果をどう次の施策につなげるか」に悩んでいる方は、ぜひこの機会に以下の資料をダウンロードし、日々のアプリ運用・マーケティング改善にお役立てください。

▼「見るべき指標」と「施策改善の考え方」が体系的にわかる無料資料
「アプリマーケティングの基礎知識（前編）～アプリ利用分析で『見るべき指標』と分析方法（APPBOX編）～」資料ダウンロード

「アプリマーケティングの基礎知識（後編）～アプリ利用分析で『見るべき指標』と分析方法（APPBOX編）～」資料ダウンロード

 

アパレル企業がアプリ導入で失敗しないためのポイント

アプリは導入するだけで成果が出る施策ではありません。

特にアパレル業界では、現場運用・顧客体験・システム設計が噛み合わないと、利用率が伸びず形骸化してしまうケースも少なくありません。

ここでは、アプリ導入を成功させるために押さえておきたい重要なポイントを解説します。

社内の周知・店舗スタッフ教育を徹底する

アプリ活用を定着させるためには、まず社内理解を深めることが欠かせません。

 

特に店舗スタッフがアプリの目的や機能を十分に理解していない場合、来店客への案内が形だけになり、ダウンロードや継続利用につながりにくくなります。

導入前後で操作説明や活用事例を共有し、「なぜアプリを勧めるのか」「どのようなメリットがあるのか」をスタッフ自身が説明できる状態をつくることが重要です。

 

例えば、研修などで実際にアプリを取り入れて買い物をしてもらいます。

体験しながらアプリの使い方を覚えられるため、実務にも応用しやすくなります。

現場を巻き込んだ運用体制がアプリ定着の土台となるため、社内の周知や店舗スタッフの教育を徹底するようにしましょう。

アプリ施策と店頭施策を統合する

アプリ施策と店頭施策を切り離して考えると、顧客体験（CX）が分断されてしまいます。

 

例えば、アプリで配信したクーポンが店頭でスムーズに利用できなかったり、スタッフが内容を把握していなかったりすると、顧客満足度の低下につながります。

アプリの会員情報や購買履歴を店頭接客に活かすなど、オンラインとオフラインを連動させた一貫性のある体験設計が重要です。

 

また、上記で説明したスタッフへの教育を徹底することで、スタッフから顧客に声かけがしやすくなり、状況に応じた案内が可能となるため、顧客の体験価値の向上も図れます。

顧客視点で「どこで接触しても同じブランド体験が得られる」状態を目指すことが、リピート率向上につながるでしょう。

要件定義とRFPの設計が成功を左右する

アプリ導入が成功するかどうかは、初期段階における要件定義とRFP（提案依頼書）の設計で大きく左右されます。

 

目的が曖昧なまま開発を進めると、必要な機能が不足したり、使われない機能が増えたりする原因となるので注意が必要です。

「誰に、どのような行動を促したいのか」「将来的にどのような拡張を想定しているのか」といった点を整理した上で要件を定義することが重要です。

 

RFPにこれらを明確に落とし込むことで、開発会社との認識のズレを防ぎ、自社に合ったアプリ設計を実現しやすくなります。

アパレルブランドのアプリ導入例

アパレル業界では、ブランド独自の世界観や顧客体験を強化するために、アプリを活用するケースが増えています。

アイリッジでも、国内の複数の大手ブランドのアプリ開発に携わっており、会員証のデジタル化、オンラインとオフラインをつなぐOMO施策、プッシュ通知によるCRM施策など、幅広い目的で活用されています。

ここでは、公開されている導入ブランドをもとに、アパレルアプリで採用される代表的な機能・活用の方向性を紹介します。

ジーユー　店舗とオンラインをつなぐ大規模アプリの活用例

若者向けのファストファッションブランド「ジーユー」は、公式アプリを提供しています。

 

アプリでは現在販売しているすべての商品を検索でチェックできたり、着こなしやコーディネートを参考にしたりできます。

ジーユーでは会員情報を活用したパーソナライズ施策を強化しており、顧客一人ひとりに最適なタイミングでクーポンやレコメンドを届けられるようにしています。

 

この会員情報はアプリとECサイトの会員データを統合されており、店舗での購買履歴も紐づいているため、店舗とオンラインを横断する形で活用されているのです。

また、ジーユーではオンラインストアの機能も強化しており、アプリと連携して在庫確認ができる機能や、店舗での受け取りサービスにも対応できるようにしました。

店舗での受け取りサービスを利用すると金額を問わず送料が無料になるため、若年層にとっては嬉しいサービスの1つといえます。

Triumph（トリンプ）　会員証・クーポン管理のデジタル化ニーズ

女性の下着メーカーとして知られるTriumphは、公式アプリをリリースしています。

 

アプリでは新商品やランキング情報などをチェックすることはもちろん、近くにある店をマップから検索できたり、オンラインショップと連携して3ブランドの商品をまとめて購入したりすることが可能です。

アプリには会員証機能が備わっており、新規登録をするとオンラインショップや直営店で利用できる1,000円オフクーポンを受け取れるようになります。

 

また、メンバーシッププログラムでもらえる特典・ポイントの還元率は会員ステージによって異なり、ステージが上がった分だけポイントが貯まりやすくなります。

このように、Triumphのアプリはクーポンや会員証機能を有効に取り入れることで、高価格帯の商品も試しやすくなり、そこから顧客満足度やリピート率の向上につながると考えられます。

アルペン　スポーツ・アウトドア顧客向けの情報発信基盤として

スポーツ用品やアパレルなどを展開するアルペンの公式アプリには、アルペングループでの買い物が便利になるアプリと「ゴルフ5」専用のアプリ、「アルペンアウトドアーズ」専用のアプリと、ブランドによって3種類のアプリを運用しています。

 

いずれのアプリにも会員証機能やクーポン機能、店舗検索機能などが備わっていますが、ゴルフ5とアルペンアウトドアーズのアプリでは、動画を視聴することも可能です。

動画はテキストに比べて圧倒的な情報量を伝えることができ、映像を伴うことで理解のしやすさも高まります。

 

動画を視聴して「自分も使ってみたい」と思わせることにより、商品の購入を促すことができるのです。

 

まとめ

アパレル店にとってアプリの必要性は今後ますます増加するものと考えられます。

 

顧客側と事業者側の双方にメリットをもたらすアプリで重要となるのは、「成果が出る運用基盤」です。

アパレルブランドでアプリを導入する際は、開発前から運用基盤も考慮した上で開発を進めたほうが良いことから、早めの相談が効果的といえます。

 

アイリッジはアパレルも含め、各業種のアプリ開発に携わっております。

コストを抑えつつ拡張性に優れたアプリを開発したい方は、ぜひアイリッジにご相談ください。